外注先・技術者確保リスク
FY2017に初出。7回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。9社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに13社。
- FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループのシステム開発は、基本的には当社グループ従業員にて対応しており、常に自社の人材の確保・育成に注力しておりますが、大規模案件や複数案件などの発生により開発の規模が当社グループの想定を上回った場合や当社グループの従業員で対応するより原価の低減を期待できる場合には、外注先からの技術者による対応を行っております。」
自社人材を基本としつつ、大規模案件等では外注先を利用する構造と、技術者確保・外注単価上昇のリスクを継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループのシステム開発は、基本的には当社グループ従業員にて対応しており、常に自社の人材の確保・育成に注力しておりますが、大規模案件や複数案件などの発生により開発の規模が当社グループの想定を上回った場合や当社グループの従業員で対応するより原価の低減を期待できる場合には、外注先からの技術者による対応を行っております。」
自社人材を基本としつつ、大規模案件等では外注先を利用する構造と、技術者確保・外注単価上昇のリスクを継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社のシステム開発は、基本的には当社従業員にて対応しており、常に自社の人材の確保・育成に注力しておりますが、大規模案件や複数案件などの発生により開発の規模が当社の想定を上回った場合や当社の従業員で対応するより原価の低減を期待できる場合には、外注先からの技術者による対応を行っております。」
自社人材を基本としつつ、大規模・複数案件では外注先を利用する構造と、技術者確保・外注単価上昇のリスクを継続している。 - FY2020対処有価証券報告書
「また、積極的な採用活動や教育研修を通じ、優秀な人材の確保・育成に努め、外注先に依存しない体制を整備してまいります。」
基本的には自社従業員で対応し、外注先との安定取引、新規外注先開拓、採用・教育によって外注依存を抑える体制を整備する方針を明示している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「内製に携わる自社エンジニアの不足により当期首より一部案件においては派遣エンジニアを含めての対応となり、また、クラウドサービスにおいては、ネットワーク設備の増強や運用・保守の効率化のための追加費用及び減収により利益率が低下いたしました。」
自社人材不足を補うため派遣エンジニアを含む対応が必要となり、外部技術者への依存が実際に発生した。 - FY2018引き上げ有価証券報告書
「また、業界全体で技術者不足などの理由により外注単価が高騰し、外注費用が当社の想定を大幅に上回った場合には、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
従来の技術者確保・品質・取引継続リスクに加え、技術者不足による外注単価高騰を明示している。 - FY2017初出有価証券報告書
「必要に応じた技術者が確保できなかった場合や技術者の技術レベルが当社の要求を維持できなかった場合、若しくは、何らかの理由で外注先が当社との取引を継続できなかった場合など、受注が想定どおり遂行できなかった場合には、当社の信頼は失墜し、業績に影響を及ぼす可能性があります。」
大規模案件等で外注を利用する場合、必要な技術者の確保、品質、継続性、単価高騰がリスクとなるとしている。