売上高・営業利益を指標とする業績連動役員報酬
FY2019に初出。6回の記載のうち2回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載はFY2024。
ニーズウェルがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。118社中13社が悪化側に。
直近の記載が「後退」なのは、ほかに2社。
- FY2024後退有価証券報告書
「当事業年度においては、事業計画の達成状況（売上高・営業利益）が90％であったことをベースに、取締役の職務執行状況等を勘案し、各取締役の月額報酬の0.8倍を基本に支給することとしております。」
業績連動報酬について、事業計画達成状況90％を前提に、支給倍率が月額報酬の0.8倍を基本とされた。 - FY2023後退有価証券報告書
「業績連動報酬（役員賞与）については、取締役（社外取締役を除く）を支給対象として、その支給の有無・支給総額（上限は月額報酬の3.4倍）は各事業年度の事業計画達成状況（売上高・営業利益）を指標とし、…当事業年度においては、事業計画の達成状況（売上高・営業利益）が標準である100％を満たしたことをベースに、…各取締役の月額報酬の１倍を基本に支給することとしております。」
業績連動報酬の上限が前回記載の月額報酬4.4倍から3.4倍へ変更され、事業計画達成率100％を前提とした当期の支給倍率は1倍を基本としている。 - FY2022前進有価証券報告書
「当事業年度においては、事業計画の達成状況（売上高・営業利益）が標準である100％を満たしたことをベースに、取締役の職務執行状況等を勘案し、各取締役の月額報酬の２倍を基本に支給することとしております。」
売上高・営業利益の事業計画達成状況が標準の100％を満たし、業績連動報酬は月額報酬2倍を基本に支給する段階となった。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「業績連動報酬（役員賞与）については、全取締役を支給対象として、その支給の有無・支給総額（上限は月額報酬の4.4倍）は各事業年度の事業計画達成状況（売上高・営業利益）を指標とし、…当事業年度においては、事業計画の達成状況（売上高・営業利益）が標準である100％を充たせず、それぞれ90％程度であったことをベースに、…各取締役の月額報酬の１倍を基本に支給することとしております。」
業績連動報酬の上限が従来の月額報酬4倍から4.4倍へ引き上げられた。FY2021は売上高・営業利益が計画の90％程度で、月額報酬1倍を基本に支給するとしている。 - FY2020前進有価証券報告書
「当事業年度においては、事業計画の達成状況（売上高・営業利益）が標準である100％を充たせず、それぞれ90％未満・80％未満であったことをベースに、取締役の職務執行状況等も勘案し、各取締役の月額報酬の１倍を支給することとしております。」
売上高・営業利益による業績連動役員報酬について、事業計画達成率が売上高90％未満・営業利益80％未満だった場合の実際の支給倍率を開示している。 - FY2019初出有価証券報告書
「業績連動報酬（役員賞与）については、全取締役を支給対象として、その支給の有無・支給総額（上限は月額報酬の４倍）は各事業年度の事業計画達成状況（売上高・営業利益）を指標とし、これに取締役の職務執行状況等を総合的に勘案し、代表取締役社長・船津浩三氏が決定しております。」
業績連動報酬の支給有無・総額を、各事業年度の売上高・営業利益による事業計画達成状況等で決定する方針を初めて記載している。