人材の確保・育成と開発環境の整備
FY2017に初出。12回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載は2026-10-14。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。33社中3社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに30社。
- 2026-10-14前進決算説明資料
「持続的成長を支える 人材基盤の強化 AI人材の確保と育成」
持続的成長に向けた人的資本施策として、AI人材の確保・育成と人材ポートフォリオの最適化が示された。 - FY2025連結従業員数の減少有価証券報告書
「2025年８月31日現在 セグメントの名称 従業員数（名） IoTインテグレーション事業 134」
連結従業員数は前期の140名から134名へ減少した。一方、提出会社の従業員数は71名から76名へ増加している。 - FY2023連結従業員数の減少継続有価証券報告書
「従業員数が前連結会計年度末に比べ18名減少したのは、持分法適用会社である株式会社プレミア・ブライトコネクトへの出向等によるものであります。」
連結従業員数は前期の150名から132名へ18名減少し、プレミア・ブライトコネクトへの出向等が理由として記載された。 - FY2022連結従業員数の減少有価証券報告書
「2022年８月31日現在 セグメントの名称 従業員数（名） IoTインテグレーション事業 150」
連結従業員数は前連結会計年度の154名から150名へ減少した。提出会社の従業員数も138名から135名となっている。 - FY2021前進有価証券報告書
「使用人数が前連結会計年度と比べて31名増加しましたのは、業容拡大に伴い採用が増加したため及び2021年２月19日付で株式会社フィットを連結子会社化したためであります。」
連結会社の従業員数が前連結会計年度比31名増加し154名となった。増加要因として新規採用とフィットの連結子会社化が記載されている。 - FY2020前進有価証券報告書
「当事業年度において従業員数が29名増加しております。主な理由は、事業の拡大に伴う新規採用者の増加によるものであります。」
事業拡大に伴う新規採用により、提出会社の従業員数が29名増加し120名となった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループはインテグレーションソリューションを中核事業として育成するプランを掲げており、2018年4月からの３ヶ年を将来の飛躍的成長に向けた経営基盤強化期に位置付け、先行投資として人員強化を推進してまいりました。」
将来の成長に向けた3ヶ年の経営基盤強化期において、先行投資として人員強化を進める方針が再確認されている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループはインテグレーションソリューションを中核事業として育成するプランを掲げており、当事業年度を将来の飛躍的成長に向けた経営基盤強化期に位置付け、先行投資として人員強化を推進してまいりました。」
将来の成長に向けた経営基盤強化のため、先行投資として人員強化を進める方針が再掲されている。 - FY2019前進有価証券報告書
「当期中において従業員数が20名増加しております。主な理由は、事業の拡大に伴う新規採用者の増加によるものであります。」
事業拡大に伴う新規採用により、従業員数は71名から91名へ20名増加した。 - FY2019-Q2提携向け専任チームの採用計画を具体化有価証券報告書
「当該提携の実施に当たり、専任チーム編成のために新規に採用する人材の採用費及び当該専任チームの2019年度から2023年度までの人件費として手取金から300,000,000円を充当し、残額をセンサー端末ラインナップ拡充に向けた製品製造費用（材料費、外注費等）として充当する予定です。」
KDDI提携の実行に向け、専任チームの新規採用と2019年度から2023年度までの人件費を資金使途として具体化している。 - FY2018前進有価証券報告書
「当期中において従業員数が17名増加しております。主な理由は、事業の拡大に伴う新規採用者の増加によるものであります。」
事業拡大に伴う新規採用により、従業員数が当期中に17名増加し、期末従業員数は71名となった。 - FY2017初出有価証券報告書
「以上のことから、当社は今後も環境の変化に対応し、常に新しい技術を利用した価値を提供していくため、開発環境の整備、優秀な人材の採用・教育に努めてまいります。」
技術革新への対応と事業拡大の手段として、採用、教育、開発環境整備を挙げている。