優秀な人材の採用・教育育成
FY2017に初出。14回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
- FY2026前進有価証券報告書
「2026年３月31日現在 オンラインメディア事業 71（38） ＩＴソリューション事業 180（14） 金融プラットフォーム事業 12（－） 全社（共通）70（7） 合計 333（59）」
連結従業員数を333名（臨時雇用者59名）と開示している。株式会社シャノンの連結子会社化によりITソリューション事業の人員が180名となる一方、業務効率化に伴い臨時雇用者の採用抑制や金融プラットフォーム事業の人員減少も記載している。 - FY2023前進有価証券報告書
「2023年３月31日現在 オンラインメディア事業 67（49） ＩＴソリューション事業 18（4） 金融プラットフォーム事業 38（－） 全社（共通）44（7） 合計 167（60）」
連結従業員数は167名（臨時従業員60名）となり、前連結会計年度の147名から増加している。事業拡大に伴う人材確保の進展を人数で開示している。 - FY2022前進有価証券報告書
「2022年３月31日現在」
連結従業員数は147名（臨時従業員37名）となり、前連結会計年度の116名から増加している。セグメント別ではオンラインメディア58名、ＩＴソリューション24名、金融プラットフォーム25名、全社共通40名となっている。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループは業容の拡大に伴い、前連結会計年度に比べてそれぞれオンラインメディア事業において11名、ＩＴソリューション事業において２名、金融プラットフォーム事業において７名、全社（共通）セグメントにおいて８名増加しております。」
業容拡大に伴い、前連結会計年度比でオンラインメディア11名、ITソリューション2名、金融プラットフォーム7名、全社共通8名の従業員増加を報告している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、当社グループは業容の拡大に伴い、オンラインメディア事業において９名、ＩＴソリューション事業において４名、金融プラットフォーム事業において５名、全社（共通）セグメントにおいて７名増加しております。」
業容拡大に伴い、オンラインメディア9名、ITソリューション4名、金融プラットフォーム5名、全社共通7名の従業員増加を報告している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の売上高は、営業を中心とした人材採用の強化と費用対効果の高い集客施策の実施に加え、新型コロナウイルス感染症拡大への対応が急務となった企業や個人によるテレワーク関連カテゴリーの検索数が増加したことから、オンラインメディア事業を中心に拡大基調で推移いたしました。」
営業を中心とした人材採用の強化を、集客施策とともに売上拡大を支える施策として再確認している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間の売上高は、営業を中心とした人材採用の強化と費用対効果の高い集客施策の実施により概ね計画通りに進捗する一方」
営業を中心とした人材採用の強化を、売上高の進捗を支える施策として継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「新卒採用を中心に積極的な採用活動を継続することはもちろんのこと、労働市場における認知度の向上を図り採用力の向上に努めるとともに、人材に対する教育育成にも引き続き積極的に取り組んでまいります。」
採用力向上と教育育成を通じた人材確保の方針を継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の売上高は、営業を中心とした人材採用の強化と費用対効果の高い集客施策の実施により、概ね計画通りに進捗いたしました。」
営業を中心とした人材採用の強化を成長施策として継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間の売上高は、営業を中心とした人材採用の強化と費用対効果の高い集客施策の実施により、概ね計画通りに進捗いたしました。」
営業を中心とした人材採用の強化を継続的な成長施策として記載しているが、当四半期では採用人数等の新たな数値は示していない。 - FY2019再掲有価証券報告書
「新卒採用を中心に積極的な採用活動を継続することはもちろんのこと、労働市場における認知度の向上を図り採用力の向上に努めるとともに、人材に対する教育育成にも引き続き積極的に取り組んでまいります。」
新卒採用、採用力向上、教育育成を人材確保の施策として継続している。 - FY2018前進有価証券報告書
「前事業年度末に比べ従業員数が11名増加しております。主な理由は、技術開発部門を中心に期中採用が増加したことによるものであります。」
技術開発部門を中心とする採用により、従業員数が前事業年度末から11名増加し89名となった。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「また、利益面においては各種の販売促進施策、新卒及び中途採用費並びに増加した社員への人件費等に積極的な投資を行ったことにより、概ね計画通りの結果となりました。」
新卒・中途採用費や増加した社員への人件費への積極投資を記載し、人材拡充方針を再確認している。 - FY2017初出有価証券報告書
「新卒採用を中心に積極的な採用活動を継続することはもちろんのこと、労働市場における認知度の向上を図り採用力の向上に努めるとともに、人材に対する教育育成にも引き続き積極的に取り組んでまいります。」
新卒採用、労働市場での認知度向上、教育育成を、成長に必要な人材確保の手段としている。