動作検証・保守対応能力のための設備投資
FY2018に初出。13回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q1。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「有形固定資産の取得による支出 △ 85,783 無形固定資産の取得による支出 △ 4,332」
当中間連結会計期間に有形固定資産85,783千円、無形固定資産4,332千円の取得支出を計上し、設備・システム関連投資を継続している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度については、271,124千円の設備投資（無形固定資産を含む。）をいたしました。設備投資の主な内容は、動作検証用機器及び保守サービスにおいて修理又は交換に使用する保守用機器の配備であります。」
動作検証用機器・保守用機器を中心に271,124千円の設備投資を実施した。2026年には東京本社・大阪本社の増床、倉庫移転、検証・保守用機器への追加投資も予定している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「有形固定資産の取得による支出 △ 67,439 千円と無形固定資産の取得による支出 31,634 千円等があったことによるものであります。」
当中間連結会計期間に有形固定資産67,439千円、無形固定資産31,634千円の取得支出を計上し、設備・システム関連投資を実施している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度については、170,581千円の設備投資（無形固定資産を含む。）をいたしました。設備投資の主な内容は、動作検証用機器及び保守サービスにおいて修理又は交換に使用する保守用機器の配備であります。」
動作検証用機器・保守用機器を中心に170,581千円の設備投資を実施し、2025年には東京本社、大阪本社、九州営業所への追加投資計画も示している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度については、315,845千円の設備投資（無形固定資産を含む。）をいたしました。設備投資の主な内容は、動作検証用機器及び保守サービスにおいて修理又は交換に使用する保守用機器の配備であります。」
動作検証用機器・保守用機器を中心に315,845千円の設備投資を実施した。横浜センター（物流拠点）の開設も含め、検証・保守対応能力と事業基盤の整備が進んだ。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「新規の自社製品・サービスの展開や事業所投資等の準備を進めております。」
事業所投資を含む将来の投資準備を進める方針を記載している。設備投資額や新拠点の完成などの具体的マイルストーンは示していない。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度については、110,640千円の設備投資（無形固定資産を含む。）をいたしました。設備投資の主な内容は、動作検証用機器及び保守サービスにおいて修理又は交換に使用する保守用機器の配備であります。」
動作検証用機器及び保守用機器への設備投資を2021年12月期に110,640千円実施した。さらに2022年には事業所拡張43,400千円、検証・保守用機器139,539千円の投資計画を示している。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度については、110,962千円の設備投資（無形固定資産を含む。）をいたしました。設備投資の主な内容は、動作検証用機器及び保守サービスにおいて修理又は交換に使用する保守用機器の配備であります。」
2020年12月期に110,962千円を投資し、動作検証用機器・保守用機器を配備した。さらに2021年には事業所改装30,000千円、動作検証・保守用機器132,783千円の投資計画を示している。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度については、159,259千円の設備投資（無形固定資産を含む。）をいたしました。設備投資の主な内容は、動作検証用機器及び保守サービスにおいて修理又は交換に使用する保守用機器の配備であります。」
2019年12月期に159,259千円を投資し、動作検証用機器と保守用機器を配備した。さらに2020年には本社増床、事業所改装、基幹システム追加開発、検証・保守用機器への投資計画を示している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「一部の連結子会社のたな卸資産のうち、商品に係る評価方法は、従来、総平均法を採用しておりましたが、当連結会計年度より、移動平均法に変更いたしました。この変更は、当期首に実施した基幹システムの変更を契機として、適時に払出原価の算出をすることで、より迅速かつ適正な期間損益計算を行うことを目的としたものであります。」
当期首の基幹システム変更を契機とした棚卸資産評価方法の移動平均法への変更と、迅速・適正な期間損益計算を目的とすることを再確認している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「一部の連結子会社のたな卸資産のうち、商品に係る評価方法は、従来、総平均法を採用しておりましたが、当連結会計年度より、移動平均法に変更いたしました。この変更は、当期首に実施した基幹システムの変更を契機として、適時に払出原価の算出をすることで、より迅速かつ適正な期間損益計算を行うことを目的としたものであります。」
当期首の基幹システム変更を契機とした棚卸資産評価方法の移動平均法への変更と、迅速・適正な期間損益計算を目的とすることを再確認している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「この変更は、当期首に実施した基幹システムの変更を契機として、適時に払出原価の算出をすることで、より迅速かつ適正な期間損益計算を行うことを目的としたものであります。」
当期首に基幹システムを変更し、それを契機として商品の評価方法を移動平均法へ変更した。払出原価の迅速・適正な算出と期間損益計算の改善を目的としている。 - FY2018初出有価証券報告書
「当連結会計年度については、249,684千円の設備投資（無形固定資産を含む。）をいたしました。設備投資の主な内容は、動作検証用機器及び保守サービスにおいて修理又は交換に使用する保守用機器の配備であります。」
2018年に249,684千円を投資し、動作検証機器と保守用機器を配備した。2019年にも基幹システム、電話システム、動作検証・保守用機器への投資計画を示している。