原油価格・為替変動による原材料価格上昇
FY2016に初出。30回の記載のうち13回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2020-Q2。直近の記載は2026-08-07。
朝日印刷がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。8社中6社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに1社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「継続的な原材料等の値上げや工場再編による減価償却費の増加、ベースアップによる人件費の増加等により、売上原価率は上昇しました。」
原材料等の値上げが継続し、工場再編による減価償却費やベースアップによる人件費の増加とともに売上原価率上昇につながった。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「一方で、原材料をはじめとする仕入価格の上昇に加え、賃上げや工場再編に伴う減価償却費の増加等による固定費の上昇が影響し、製造原価が増加した結果、利益は横ばいとなりました。」
原材料をはじめとする仕入価格の上昇が実際に発生し、製造原価の増加を通じて利益への影響が生じたと記載している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「円安や資源価格の高騰による物価上昇、世界的な金融引き締めや中国経済の先行き懸念、長期化する不安定な世界情勢による地政学的リスクの高まりなど依然として先行き不透明な状況が続いております。」
円安や資源価格高騰を含む外部環境上の価格上昇要因を引き続き認識しているが、当中間連結会計期間における原材料価格転嫁の新たな具体的記載はない。 - FY2024悪化有価証券報告書
「過去に例のない継続的な原材料価格の値上げやエネルギーコスト、仕入・外注費等の増加に対する価格改定を下期以降進めてまいりましたが、当連結会計年度における業績への寄与は限定的であった」
原材料価格、エネルギーコスト、仕入・外注費等の増加が継続し、下期以降の価格改定による吸収効果は当年度には限定的だったと記載している。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「価格改定を進めているものの、過去に例のない原材料の価格高騰や電力料をはじめとするエネルギーコストの上昇に加え、人件費等の増加による影響をカバーするには至りませんでした。」
価格改定を進めているものの、過去に例のない原材料価格高騰等の費用増を吸収できていないと記載しており、原材料価格リスクの負担が強まっている。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、原材料の価格高騰に加え、電力料をはじめとするエネルギーコストの上昇や固定費の増加もありましたが」
原材料価格の高騰、電力料を含むエネルギーコスト上昇が実際に発生し、費用増加要因となっている。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「人件費の増加や原材料・諸資材の値上げによる費用増加もありましたが」
原材料・諸資材の値上げによる費用増加が実際に発生したと記載している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「包装システム販売事業の増収や印刷包材事業の内製化推進による製造経費の見直し、製品への価格転嫁の効果はあったものの、その後も続く原材料・諸資材の値上げ、電力料の負担増などによる費用増を吸収しきれなかった」
原材料・諸資材の値上げや電力料負担増が継続し、内製化や価格転嫁の効果があったものの費用増を吸収しきれなかったと記載している。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、包装システム販売事業の増収や内製化推進による製造経費見直しの効果はあったものの、原材料、諸資材や電力料の値上げ、人件費の増加などによる費用増を吸収しきれなかったこともあり」
原材料・諸資材・電力料の値上げおよび人件費増加による費用増が実際に発生し、内製化等の効果があったものの吸収しきれなかったと記載している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、人件費の増加や諸資材値上げによる費用増加もありましたが、包装システム販売事業の増収に加え、内製化推進による製造経費見直しの結果」
諸資材値上げによる費用増加が実際に発生したと記載している。一方、内製化推進による製造経費見直しにも言及している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「人件費の増加や諸資材値上げによる費用増加もありましたが」
諸資材値上げによる費用増加が実際に発生したと記載している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「人事制度改訂による人件費の増加や諸資材値上げによる費用の増加もありましたが、内製化推進による製造経費の見直しにより売上原価は減少しました。」
諸資材値上げによる費用増加が当期にも実際に発生したと記載している一方、内製化により売上原価は減少したとしている。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「人事制度改訂による人件費増加や諸資材値上げによる費用の増加もありましたが、内製化推進による製造経費の見直しにより売上原価は減少しました。」
諸資材の値上げによる費用増加が実際に発生したと記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「原油や為替レートの変動による輸入原材料価格の高騰が発生し、当社製品の販売価格に転嫁できない場合には、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
原油・為替変動による紙・インキ等の原材料価格上昇と、価格転嫁不能のリスクを再確認している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、物流コスト・原材料の上昇に伴う変動費や、印刷包材事業の増産体制構築に関連する費用の増加により」
物流コスト・原材料価格の上昇が実際に発生し、変動費の増加を通じて営業利益等を押し下げたと記載している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「原材料・物流コストの上昇に伴う変動費や、印刷包材事業の増産体制構築に関連する費用の増加により」
原材料・物流コストの上昇が実際に発生し、変動費の増加要因として営業利益等を押し下げたと記載している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、売上高は増加しましたが、原材料・物流コストの上昇等に伴う変動費や、増産体制構築に伴う労務費の増加により」
原材料・物流コストの上昇が実際に発生し、変動費の増加要因として営業利益・経常利益を押し下げたと記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
原油価格・為替変動による原材料価格上昇について、重要な変更がないことを確認している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「原油や為替レートの変動による輸入原材料価格の高騰が発生し、当社製品の販売価格に転嫁できない場合には、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
原油・為替変動による原材料価格上昇と価格転嫁不能のリスクを再確認している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
原油価格・為替変動による原材料価格上昇について、重要な変更がないことを確認している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
原油価格・為替変動による原材料価格上昇について、重要な変更がないことを確認している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
原油価格・為替変動による原材料価格上昇について、重要な変更がないことを確認している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「原油や為替レートの変動による輸入原材料価格の高騰が発生し、当社製品の販売価格に転嫁できない場合には、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
原油・為替変動による紙・インキ等の原材料価格上昇と、販売価格への転嫁不能リスクを再確認している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
原油価格・為替変動による原材料価格上昇について、重要な変更がないことを確認している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
原油価格・為替変動による原材料価格上昇について、重要な変更がないことを確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「原油や為替レートの変動による輸入原材料価格の高騰が発生し、当社製品の販売価格に転嫁できない場合には、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
紙・インキ等の原材料について、原油・為替変動と価格転嫁不能をリスクとしている。