国内ゴルフ人口減少・ゴルフ用品価格競争
FY2017-Q1に初出。34回の記載のうち12回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2017-Q3。直近の記載は2026-09-14。
バリューゴルフがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。8社中5社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに4社。
- 2026-09-14再掲決算
「６月からの天候不順や猛暑、燃料費等の高騰によるプレー料金の高止まりが影響し、ゴルフ場利用者がやや減少傾向となっております」
天候不順・猛暑・プレー料金の高止まりを背景とする利用者減少傾向を再確認している。 - FY2027-H1再掲有価証券報告書
「ゴルフ事業を取り巻く環境におきましては、５月は比較的好天に恵まれたものの６月からの天候不順や猛暑、燃料費等の高騰によるプレー料金の高止まりが影響し、ゴルフ場利用者がやや減少傾向となっております（一般社団法人日本ゴルフ場経営者協会調査）。」
プレー料金の高止まりや天候不順・猛暑を背景とするゴルフ場利用者の減少傾向を、従来の市場環境認識に沿って再確認している。 - 2026-06-12悪化決算
「ゴルフ事業を取り巻く環境におきましては、天候不順や燃料費等の高騰によるプレー料金の高止まり・ゴルファーの高齢化が影響し、ゴルフ場利用者がやや減少傾向となっております」
プレー料金の高止まりに加え、天候不順とゴルファーの高齢化を利用者減少要因として記載している。 - FY2026悪化有価証券報告書
「ゴルフ事業を取り巻く環境におきましては、コロナ禍において増加したゴルフ場利用者数が記録的な猛暑等の天候影響により緩やかな減少に転じております（一般社団法人日本ゴルフ場経営者協会調査）。」
コロナ禍後に増加したゴルフ場利用者数が、記録的な猛暑等の影響も受けて減少へ転じたことを年度報告でも示している。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「ゴルフ事業を取り巻く環境におきましては、コロナ禍において増加したゴルフ場利用者数が2022年度をピークに緩やかな減少に転じております（一般社団法人日本ゴルフ場経営者協会調査）。燃料の高騰等に起因したプレー料金の高止まりや６月以降の記録的な高温といった天候要因が影響し、当中間連結会計期間はゴルフ場利用者がやや減少傾向となりました。」
コロナ禍後に増加したゴルフ場利用者数が2022年度をピークに減少へ転じ、プレー料金の高止まりと記録的高温も減少要因として示された。 - FY2025-H1高価格下の利用者微減と支持継続有価証券報告書
「ゴルフ事業を取り巻く環境におきましては、ゴルフ場利用者数の前年同月比が５月2.5％減、６月2.7％増となりました（経済産業省「特定サービス産業動態統計調査」）。燃料の高騰等に起因したプレー料金の高止まりにより、特に土日祝を中心に利用者数がやや減少傾向となっておりますが、依然としてゴルフが身近なレジャーとして多くのゴルファーに支持されていると考えられます。」
プレー料金の高止まりによる利用者数のやや減少傾向を記載する一方、5月は前年割れ、6月は前年超となり、ゴルフへの支持継続も併記している。 - FY2025-Q1悪化有価証券報告書
「ゴルフ場売上高の前年同月比は２月3.6％減、３月2.3％減と推移しました。また、ゴルフ場利用者数の前年同月比は２月4.3％減、３月8.0％減となりました（経済産業省「特定サービス産業動態統計調査」）。原材料価格の高騰を受けたプレー代の高止まりや余暇の過ごし方の選択肢に他のアクティビティが加わったことが要因となり、市場はややマイナス成長となりました。」
プレー代の高止まりや余暇の選択肢増加を背景に、ゴルフ場売上高・利用者数が前年割れとなり、市場がややマイナス成長となった。 - FY2024悪化有価証券報告書
「ゴルフ事業を取り巻く環境におきましては、大人数が集まるようなイベント企画や団体客によるコンペ企画等の復調傾向が続いたものの、原材料価格の高騰等を受けたプレー代の高止まりや余暇の過ごし方の選択肢に他のアクティビティが加わったことが要因となり、市場はややマイナス成長となりました。」
団体需要の回復を認めつつ、プレー代の高止まりや余暇選択肢の増加により市場がややマイナス成長となったと記載している。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「原材料費の高騰等を背景としたプレー単価の高止まりは以前続いております。…また、引き続き世界的な資源価格の高騰と円安による物価上昇は個人の消費意欲を減退させる要因となっており、ゴルフ用品販売については低調となりました。」
プレー単価の高止まりと資源価格高騰・円安による消費意欲の減退が続き、ゴルフ用品販売が低調となった。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「ゴルフ事業を取り巻く環境におきましては、ゴルフ場利用者数の前年同月比が５月4.8％減、６月3.0％減となりました（経済産業省「特定サービス産業動態統計調査」）。利用者数がやや減少傾向となった背景として、燃料の高騰に起因したゴルフプレー料金の高止まりやレジャーの選択肢がCOVID-19感染拡大前と同程度まで復活したこと等があると考えられます。」
ゴルフ人口減少等の構造的課題に加え、燃料高によるプレー料金の高止まりとレジャー選択肢の回復を背景に、ゴルフ場利用者数が5月4.8％減、6月3.0％減となった。 - FY2023団体需要回復と利用者数減少懸念の併存有価証券報告書
「COVID-19の影響が和らぎ、大人数が集まるようなイベント企画や団体客によるコンペ企画等の復調傾向が続いております。ゴルフ場売上高の前年同月比は10月7.2％増、11月1.8％増、12月4.0％減と堅調に推移し、引き続き密を避けられるアウトドアスポーツとして支持されております。一方、エネルギー価格の高騰等を受けプレー単価は高止まりしており、ゴルフ場利用者数の前年同月比は10月1.5％増、11月2.0％減、12月8.4％減と推移、今後の動向が懸念されます。」
団体客・イベント需要の回復とゴルフ場売上高の堅調さを示す一方、プレー単価の高止まりを背景に利用者数が月次で減少し、今後の動向を懸念している。 - FY2023-Q3団体需要回復と利用微増・売上堅調有価証券報告書
「ゴルフ事業を取り巻く環境におきましては、COVID-19の影響が和らいだことから、個人を中心とした少人数での利用だけではなく、大人数を集客するイベント企画やコンペ等の団体客の予約も増加傾向となりました。ゴルフ場利用者数の前年同月比は７月0.5％増、８月7.7％増、９月0.7％減と微増ながらもゴルフ場売上高の前年同月比は７月6.5％増、８月12.7％増、９月7.6％増と堅調に推移し(経済産業省「特定サービス産業動態統計調査」)、引き続き密を避けられるアウトドアスポーツとして支持されております。」
少人数利用に加えて団体客の予約も増加傾向となり、利用者数は月次で微増、ゴルフ場売上高は前年同月比で堅調に推移した。 - FY2023-Q2ゴルフ場利用回復と新規ゴルファー定着課題有価証券報告書
「また、３年ぶりに行動制限のない初夏を迎え、小～中規模のコンペも多く開催されるようになり、その結果、ゴルフ場利用者数の前年同月比は５月12.6％増、６月7.4％増と堅調に推移しております(経済産業省「特定サービス産業動態統計調査」)。2020年１月のCOVID-19感染拡大以降、三密を避けられるスポーツということで新規ゴルファーが増加傾向にありますが、直近ではそのペースが落ち着きつつあり、業界としてはこれらのゴルファーが引き続きプレーを継続するよう繋ぎ止めていくことが今後の課題となっております。」
行動制限緩和とコンペ再開を背景に利用者数は前年超となった一方、新規ゴルファーの増加ペースが落ち着き、継続利用へのつなぎ止めが課題として示された。 - FY2023-Q1天候変動下の利用者回復と団体需要回復期待有価証券報告書
「ゴルフ場利用者数の前年同月比が２月8.6％減、３月1.7％増となりました。２月は日本海側や内陸で記録的な大雪や積雪があり、強い寒気の影響で月の平均気温が低く、ゴルフをプレーするには厳しい天候が続きましたが、３月以降は概ね天候も良く利用者数も堅調に推移いたしました。COVID-19感染拡大により個人を中心とした少人数での利用が増加傾向となっておりますが、徐々に行動制限が緩和されていけば大人数でのイベント企画やコンペ等の団体客の予約も増えていくと期待されております。」
大雪等により2月の利用者数は減少した一方、3月は前年超となった。少人数利用の増加に加え、行動制限緩和後の団体需要回復への期待を記載している。 - FY2022少人数利用を背景とするゴルフ場利用回復有価証券報告書
「しかし、ゴルフが感染リスクの低いレジャーであることが認知されたことにより、個人を中心とした少人数での活発な利用が下支えとなり、ゴルフ場利用者数の前年同月比は10月8.4％増、11月2.5％増、12月2.9％増となり、年間では10.7％増と前年を上回る利用者数となりました。」
団体利用抑制が続く一方、少人数利用が下支えとなり、ゴルフ場利用者数は月次・年間で前年を上回った。 - FY2022-Q3少人数利用・若年ゴルファー増加とプレースタイル多様化の継続有価証券報告書
「ゴルフ事業を取り巻く環境におきましては、COVID-19の感染拡大に伴い、大人数を集客するイベント企画やコンペ等の団体客の予約は減少しているものの、個人を中心とした少人数での利用は増加傾向となり、ゴルフ場利用者数の前年同月比は７月15.5％増、８月10.8％減、９月5.4％増と推移いたしました。(経済産業省「特定サービス産業動態統計調査」)。ゴルフは「３密」を避けやすいスポーツであるという面も注目され、国内外で若年ゴルファーが増加している傾向にあります。また、新しい生活様式に適応したプレースタイルも浸透し、ゴルフの楽しみ方も多様になり、時代に合わせた進化をしております。」
団体利用の減少と少人数利用の増加、若年ゴルファーの増加に加え、新しい生活様式に対応したプレースタイルの多様化を記載している。 - FY2022-Q2東京オリンピックを契機とするゴルフ熱の高まりへの期待有価証券報告書
「また、東京オリンピック2020において、女子ゴルフ日本代表が銀メダルを獲得するなど注目を集め、ゴルフ業界に明るいニュースをもたらしたことで、一般ゴルファーのゴルフ熱が高まると期待されます。」
若年層中心の需要増加という流れに加え、女子ゴルフ日本代表の銀メダルを契機とした一般ゴルファーのゴルフ熱の高まりを期待している。 - FY2022-Q1若年層中心のゴルフ需要増加有価証券報告書
「COVID-19感染拡大による生活環境の変化を機に、若い世代を中心にゴルフを始める人が増えていることも要因の一つと考えられます。また、ゴルフのメジャー選手権のひとつである「マスターズ・トーナメント」において、松山英樹プロがアジア勢初の優勝を果たすという歴史的快挙が達成されたことで、ゴルフ熱がさらに高まると期待されております。」
従来の人口減少・高齢化という課題に加え、COVID-19下で若い世代を中心にゴルフを始める人が増え、ゴルフ熱の高まりが期待されるという需要構成の変化を記載している。 - FY2021若年層増加とゴルフ場利用回復有価証券報告書
「しかしながらゴルフは「３密」を避けやすい屋外スポーツであることが認知されたこともあり、若年ゴルファーが増加し、人気ゴルフ場では予約が取りにくくなるなどゴルフ人気が再燃しております。緊急事態宣言が解除された2020年５月以降ゴルフ場の利用者数は回復傾向となり、2020年10月から３か月連続で前年を上回る利用者数となりました。」
COVID-19下で団体利用が抑制される一方、若年ゴルファーの増加、ゴルフ人気の再燃、2020年10月以降の利用者数回復を記載している。 - FY2021-Q3少人数利用・若年ゴルファー増加による需要構成変化有価証券報告書
「ゴルフ事業を取り巻く環境におきましては、COVID-19の感染拡大に伴い、大人数を集客するイベント企画やコンペ等の団体客の予約は減少しているものの、個人を中心とした少人数での利用は増加傾向となり、ゴルフ場利用者数の前年同月比は７月9.2％減、８月10.0％増、９月6.5％減と推移いたしました。(経済産業省「特定サービス産業動態統計調査」)。また、ゴルフ自体は「３密」を避けやすいスポーツであるという面も注目され、国内外で若年ゴルファーが増加するという傾向にあります。」
団体客予約の減少は続く一方、少人数利用の増加、8月の利用者数増加、若年ゴルファー増加という需要構成の変化を記載している。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「ゴルフ事業を取り巻く環境におきましては、COVID-19の感染拡大に伴い、大人数を集客するイベント企画の中止やコンペ等の団体客の予約キャンセルが相次ぎ発生いたしました。その結果、ゴルフ場利用者数の前年同月比は4月が37.7％減、５月31.8％減、６月19.6％減と推移いたしました。」
従来の人口減少・高齢化等に加え、COVID-19によるイベント中止や団体客キャンセルが発生し、ゴルフ場利用者数が4月37.7％減、5月31.8％減、6月19.6％減となった。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「ゴルフ事業を取り巻く環境におきましては、引き続きゴルフ人口の減少やプレー層の高齢化といった問題を有しておりますが、全国的に天候も比較的安定していたため、ゴルフ場の売上高や利用者数は前年同期比100％（経済産業省「特定サービス産業動態統計調査」より）と、横ばい傾向が続きました。」
ゴルフ人口減少・プレー層高齢化を継続課題としつつ、ゴルフ場の売上高・利用者数は前年同期比100％の横ばいと記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「しかし業界全体でみると、プレー人口の高齢化や若年層取り込みの課題は依然残されており、ゴルフ関連企業を取り巻く環境は引き続き厳しい状況にあります。」
プレー人口の高齢化と若年層取り込みを継続的な業界課題とし、ゴルフ関連企業を取り巻く厳しい環境を再確認している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「市場が縮小傾向にある中で、ゴルフプレー料金やゴルフ用品の販売は継続的に価格競争を強いられており、ゴルフ関連企業を取り巻く環境は引き続き厳しい状況にあります。」
年間国内ゴルフ場利用者数が前年比4.8％減の893万人となり、価格競争も継続していると記載している。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「ゴルフ事業を取り巻く環境におきましては、平成30年７月～９月の国内ゴルフ場利用者数が前年同期比13.7％減の2,424千人となりました（経済産業省「特定サービス産業動態統計調査」）。これは猛暑や豪雨、台風等の影響を大きく受けたものと推測されます。また、ゴルフ用品小売市場は、ボールやグローブ等の消耗品での価格競争が激化しており、ウッド及びアイアンを中心としたゴルフクラブの新製品に対する依存度が高いという課題を引き続き抱えております。」
国内ゴルフ場利用者数が前年同期比13.7％減となり、ゴルフ用品の消耗品で価格競争が激化していると記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「ゴルフ事業を取り巻く環境におきましては、引き続きゴルフ人口の減少やプレー層の高齢化の問題を有しておりますが、平成29年４月～平成30年３月のゴルフ場の売上高が前年を上回る（経済産業省「特定サービス産業動態統計調査」より）等、一定の回復傾向も見られます。」
ゴルフ人口の減少・プレー層の高齢化を引き続き課題としつつ、ゴルフ場売上高が前年を上回る一定の回復傾向にも言及している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「ゴルフ事業を取り巻く環境におきましては、ゴルフ人口の減少やプレー層の高齢化等の問題を引き続き有しており、業界の活性化に向けてゴルファーの年齢や趣向に応じたプレースタイルの拡充や若年層ゴルファーの獲得等の取り組みが重要となっており、業界内におきましても様々な対応が始まっております。」
ゴルフ人口の減少とプレー層の高齢化を引き続き業界課題として記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「ゴルフ事業を取り巻く環境におきましては、国内ゴルフ人口の減少は続いておりますが、60代70代のシニア層のラウンド数増加が下支えとなり、ゴルフ場の利用者数は昨年と比べても微減でとどまっております。」
国内ゴルフ人口の減少は続いている一方、シニア層のラウンド数増加によりゴルフ場利用者数の減少は微減にとどまっている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「国内ゴルフ人口の大幅増加の起爆剤となるまでには至らず、ゴルフ関連企業を取り巻く環境は引き続き厳しい状況が続いています。」
国内ゴルフ人口の大幅な増加には至らず、ゴルフ関連企業を取り巻く厳しい環境が続いていると記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「ゴルフ事業を取り巻く環境におきましては、平成32年東京オリンピック開催による波及効果が期待される一方で、趣味の多様化等による国内ゴルフ人口の緩やかな減少やゴルフ用品販売における価格競争の長期化等が留意点として挙げられます。」
国内ゴルフ人口の減少とゴルフ用品販売における価格競争の長期化を、引き続き留意点として記載している。 - FY2017悪化有価証券報告書
「その一方で、業界を挙げて、ゴルフのイメージアップ、若年層の取り込みに向けての様々な施策を展開してはいるものの、ゴルフ人口は減少傾向にあることに加え、ゴルフプレー料金やゴルフ用品の販売単価の下落傾向に回復の兆しが見えず、ゴルフ関連企業を取り巻く環境は厳しい状況にあります。」
ゴルフ人口の減少に加え、プレー料金・ゴルフ用品販売単価の下落に回復の兆しがないと記載し、事業環境の厳しさを強調している。 - FY2017-Q3悪化有価証券報告書
「一方で少子高齢化に起因するゴルファー数の減少による絶対的需要量の減少や競技ルール規制による商品性能進化の限界を指摘する声もあり、業界各社の事業リスクは増加する傾向があります。」
従来の国内ゴルフ人口減少に加え、絶対的需要量の減少や競技ルール規制による商品性能進化の限界を挙げ、業界各社の事業リスクが増加傾向にあると記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「ゴルフ事業を取り巻く環境におきましては、趣味の多様化等による国内ゴルフ人口の緩やかな減少やゴルフ用品販売における価格競争の長期化等が留意点として挙げられます。」
国内ゴルフ人口の減少とゴルフ用品販売における価格競争の長期化を、引き続き留意点として記載している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「ゴルフ事業を取り巻く環境におきましては、ゴルフのオリンピック正式種目採用や、平成32年東京オリンピック開催による波及効果が期待される一方で、趣味の多様化等による国内ゴルフ人口の緩やかな減少やゴルフ用品販売における価格競争の長期化等が留意点として挙げられます。」
東京オリンピックによる需要機会と並べて、国内ゴルフ人口の減少および価格競争の長期化を留意点として記載している。