ゴルフ用品市場の需要縮小・商品進化限界
FY2017-Q3に初出。15回の記載のうち6回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019-Q3。直近の記載はFY2026。
バリューゴルフがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。7社中4社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに2社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「ゴルフ用品市場は、「レジャー白書2025」（公益財団法人 日本生産性本部）によれば対前年比1.1％減の3,760億円と推計されております。」
ゴルフ用品市場は3,760億円、前年比1.1％減と推計され、市場拡大から減少へ変化した。少子高齢化による需要量減少や商品性能進化の限界も引き続きリスクとして記載している。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「ゴルフ事業を取り巻く環境におきましては、コロナ禍において増加したゴルフ場利用者数が2022年度をピークに緩やかな減少に転じております（一般社団法人日本ゴルフ場経営者協会調査）。燃料の高騰等に起因したプレー料金の高止まりや６月以降の記録的な高温といった天候要因が影響し、当中間連結会計期間はゴルフ場利用者がやや減少傾向となりました。」
ゴルフ関連市場について、コロナ禍後の利用者増加がピークアウトし、料金高止まり・高温による需要減少が示された。 - FY2024市場拡大と構造的リスクの併存有価証券報告書
「ゴルフ用品市場は、「レジャー白書2023」（公益財団法人 日本生産性本部）によれば対前年比4.9％増の3,640億円と推計されております。新型コロナウイルス感染の影響が和らぎ、イベント等が開催されるようになったことが要因となっているものと考えられます。しかし、少子高齢化に起因するゴルファー数の減少による絶対的需要量の減少や競技ルール規制による商品性能進化の限界を指摘する声もあり、業界各社の事業リスクは増加する傾向があります。」
ゴルフ用品市場は前年比4.9％増の3,640億円と推計された一方、ゴルファー数減少や商品性能進化の限界という構造的リスクを継続記載している。 - FY2023市場拡大と構造的リスクの併存有価証券報告書
「ゴルフ用品市場は、「レジャー白書2022」（公益財団法人 日本生産性本部）によれば対前年比9.5％増の3,470億円と推計されております。新型コロナウイルス感染拡大による緊急事態宣言の影響が主な要因であり、宣言解除後は復調傾向にあります。しかし、少子高齢化に起因するゴルファー数の減少による絶対的需要量の減少や競技ルール規制による商品性能進化の限界を指摘する声もあり、業界各社の事業リスクは増加する傾向があります。」
ゴルフ用品市場は前年比9.5％増の3,470億円と推計された一方、ゴルファー数減少や商品性能進化の限界という構造的リスクを引き続き記載している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「一方、仕入においては全般的な物価の上昇に加え急激な円安が進行したことにより原価率が上昇しており、利益の確保が課題となっております。」
ゴルフ用品需要が続く一方、物価上昇と急激な円安により原価率が上昇し、利益確保が課題となった。 - FY2023-Q2ゴルフ用品需要高止まりとコスト圧迫有価証券報告書
「ECサービスにおいては、国内のゴルフ用品需要の高い状態が続き、自社ECサイトを中心に売上が伸長しました。」
従来の市場縮小・需要減少という課題がある一方、当四半期は国内ゴルフ用品需要が高い状態で推移し、自社ECサイトの売上が伸長した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「ゴルフ用品市場は、「レジャー白書2021」(公益財団法人 日本生産性本部)によれば対前年比7.8％減の3,170億円と推計されております。新型コロナウイルス感染拡大による緊急事態宣言の影響が主な要因であり、宣言解除後は復調傾向にあります。しかし、少子高齢化に起因するゴルファー数の減少による絶対的需要量の減少や競技ルール規制による商品性能進化の限界を指摘する声もあり、業界各社の事業リスクは増加する傾向があります。」
ゴルフ用品市場は3,170億円、前年比7.8％減となり、宣言解除後の復調に触れつつも需要量減少等のリスクを継続記載している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「ゴルフ用品市場は、「レジャー白書2020」(公益財団法人 日本生産性本部)によれば対前年比100.0％の3,440億円と推計されております。…当社グループはこうした情勢を踏まえて適切な在庫管理と販売予測を行い過剰在庫の防止に努めておりますが、ゴルフ用品市場及び株式会社ジープの業績が今後予測通りに推移しない場合には、棚卸資産の評価損や固定資産の減損損失が発生し、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
市場規模を示すとともに、市場停滞時の棚卸資産評価損・固定資産減損という影響経路を明示している。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「また、ゴルフ用品小売市場は、ボールやグローブ等の消耗品での価格競争が激化しており、ウッド及びアイアンを中心としたゴルフクラブの新製品に対する依存度が高いという課題を引き続き抱えております。」
消耗品の価格競争が激化し、ゴルフクラブ新製品への依存度が高いという市場課題を記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「ゴルフ事業を取り巻く環境におきましては、引き続きゴルフ人口の減少やプレー層の高齢化の問題を有しておりますが、平成29年４月～平成30年３月のゴルフ場の売上高が前年を上回る（経済産業省「特定サービス産業動態統計調査」より）等、一定の回復傾向も見られます。」
ゴルフ人口減少・プレー層高齢化という市場リスクを再掲しつつ、ゴルフ場売上高には一定の回復傾向があると記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「ゴルフ事業を取り巻く環境におきましては、ゴルフ人口の減少やプレー層の高齢化等の問題を引き続き有しており、業界の活性化に向けてゴルファーの年齢や趣向に応じたプレースタイルの拡充や若年層ゴルファーの獲得等の取り組みが重要となっており、業界内におきましても様々な対応が始まっております。」
ゴルフ人口の減少とプレー層の高齢化を、ゴルフ用品・関連市場を取り巻く継続的な課題として記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「国内ゴルフ用品は市場全体の出荷量でみると需要減の影響もあり減少しておりますが、メーカー各社は商品単価を上昇すること等でカバーしており、市場規模はプラス成長となっております。」
ゴルフ用品の出荷量は需要減により減少している一方、商品単価の上昇により市場規模はプラス成長となっている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「ゴルフ事業を取り巻く環境におきましては、平成32年東京オリンピック開催による波及効果が期待される一方で、趣味の多様化等による国内ゴルフ人口の緩やかな減少やゴルフ用品販売における価格競争の長期化等が留意点として挙げられます。」
ゴルフ人口の減少とゴルフ用品販売の価格競争を、ゴルフ用品市場に関する留意点として引き続き記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「ゴルフ用品市場は、「2016年版ゴルフ産業白書」（株式会社矢野経済研究所）によれば対前年比103.3％の2,592億円と推計されております。メーカー各社がマークダウン（特価処分）品販売構成比の削減等に取り組んでおり、業界全体の改善努力が奏功しているものと考えられます。一方で少子高齢化に起因するゴルファー数の減少による絶対的需要量の減少や競技ルール規制による商品性能進化の限界を指摘する声もあり、業界各社の事業リスクは増加する傾向があります。」
市場規模と前年比を示しつつ、ゴルファー数減少と商品性能進化の限界をゴルフ用品市場のリスクとして継続記載している。 - FY2017-Q3初出有価証券報告書
「ゴルフ用品市場は、「2016年版ゴルフ産業白書」（株式会社矢野経済研究所）によれば対前年比103.3%の2,592億円と推計されております。メーカー各社がマークダウン（特価処分）品販売構成比の削減等に取り組んでおり、業界全体の改善努力が奏功しているものと考えられます。一方で少子高齢化に起因するゴルファー数の減少による絶対的需要量の減少や競技ルール規制による商品性能進化の限界を指摘する声もあり、業界各社の事業リスクは増加する傾向があります。ゴルフ用品市場が今後予測通りに成長しない場合には、当社グループの経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
ゴルフ用品市場の規模と前年比を示す一方、ゴルファー数減少、競技ルール規制による商品性能進化の限界、市場が予測通り成長しない場合の業績影響を新たなリスクとして記載している。