技術人材の確保・流出
FY2016に初出。15回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
フーバーブレインがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。108社中34社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに5社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「当社グループの事業を拡大及び継続するために、ITツール事業及びITサービス事業共に優秀なIT人材、今後はAI人材の育成及び獲得が最重要課題となります。」
人材確保リスクの対象が、IT人材から今後のAI人材を含むグループ全体の人材育成・獲得へ拡大した。 - FY2025再定義有価証券報告書
「当社グループは、子会社アド・トップ有する人材採用ノウハウによるグループ会社の人材獲得に加え、積極的なM&Aによる「エンジニア集団の構築」を推進しております。」
人材確保への対応が、GHIを中心とする採用・育成から、アド・トップの採用ノウハウ及びM&Aによるグループ全体のエンジニア集団構築へ広がっている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「「ITサービス事業」においては、ＧＨインテグレーション株式会社（以下、「ＧＨＩ」という。）及び2024年２月に子会社化した株式会社ＣＯＮＶＩＣＴＩＯＮ（以下、「ＣＯＮＶＩＣＴＩＯＮ」という。）が抱えるIT人材への需要は依然と高く、計画どおりの進捗となっております。」
GHI及びCONVICTIONのIT人材への需要が依然として高く、計画どおり進捗しているとの説明を継続している。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「同社の強みでもある韓国におけるITエンジニア人材（以下、「IT人材」という。）採用は計画どおり進んだものの日本国内における採用が進まず、また、直近１～２年内のコロナ禍採用社員の退職及びネットワーク系プロジェクトの終了による待機の増加が重なることとなり、売上高の伸長が停滞することとなりました。」
IT人材の確保・流出に関するリスクが、国内採用の停滞、コロナ禍採用社員の退職及びプロジェクト終了による待機増加として実際に発生し、売上高の伸長停滞につながったと記載されている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「ITサービス事業においては、連結子会社ＧＨインテグレーション株式会社（以下、「ＧＨＩ」という。）のITエンジニア人材（以下、「IT人材」という。）に対する需要は高い状態が続いており、ＧＨＩの売上高も、子会社化後の四半期会計期間の過去最高を更新しております。引き続き、国内外での積極的な採用活動により、需要に応えられるIT人材の確保に努めております。」
GHIのIT人材需要が高い状態で続く中、国内外での積極的な採用による人材確保の方針を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「ITサービス事業においては、連結子会社ＧＨＩのIT人材に対する需要が高い状態が続いております。国内外での積極的な採用活動により、需要に応えられるIT人材の確保に努めております。」
GHIのIT人材への高い需要が続く中、国内外での積極的な採用活動により人材確保に努める方針を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「ITサービス事業においては、連結子会社ＧＨＩのIT人材に対する需要が高い状態が続いております。国内外での積極的な採用活動により、需要に応えられるIT人材の確保に努めております。」
GHIのIT人材需要が高い状態が続く中、国内外での積極的な採用活動により人材確保を進める方針を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「ITサービス事業においては、連結子会社ＧＨＩのITエンジニア人材（以下、「IT人材」という。）に対する需要が高い状態が続いております。国内外での積極的な採用活動により、需要に応えられるIT人材の確保に努めております。」
GHIのITエンジニア人材に対する需要が高い状態が続く中、国内外の採用活動によって人材を確保する方針を継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「特に、子会社ＧＨＩの受託開発・SESの事業拡大に向けては、継続的なITエンジニア人材の獲得は前提条件であり、当社グループ一体でITエンジニア人材の育成・獲得に努めております。」
GHIの受託開発・SES拡大に継続的なITエンジニア人材の獲得が必要であるとの認識と、グループ一体で育成・獲得する方針を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「特に、子会社ＧＨＩの受託開発・SESの事業拡大に向けては、継続的なエンジニア人材の獲得は前提条件であり、当社グループ一体でエンジニア人材の育成・獲得に努めております。」
技術人材の確保を、GHIの受託開発・SES拡大の前提条件として、グループ一体で育成・獲得する方針を継続している。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「特に、子会社ＧＨＩ社の受託開発・SESの事業拡大に向けては、継続的なエンジニア人材の獲得は前提条件であり、当社グループ一体でエンジニア人材の育成・獲得に努めております。」
技術人材の確保リスクが、単体企業の採用・流出問題から、GHI社の受託開発・SES拡大を含むグループ全体のエンジニア人材の育成・獲得という枠組みに広がっている。 - FY2021悪化有価証券報告書
「生産年齢（15～64歳）人口は前年同月比57万９千人減少の7449万２千人となり、総人口１億2570万８千人（令和２年10月同上推定値）に占める割合が約59.3％となり、2019年の59.5％から続き過去最低を更新する見込みであります。」
人材確保リスクの背景として、生産年齢人口の減少と構成比の過去最低更新見込みが具体的な数値とともに記載された。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社が事業を拡大及び継続するために、開発力の強化・技術ノウハウの蓄積は最重要課題となります。当社は、現在、人員増員の計画を進めておりますが、人員が確保できない場合は、当社の成長が鈍化する可能性があります。」
開発力・技術ノウハウの蓄積を最重要課題とし、人員確保及び技術人材流出に関するリスクを継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社は、現在、人員増員の計画を進めておりますが、人員が確保できない場合は、当社の成長が鈍化する可能性があります。また、技術人員が競合他社に流出し、当社の技術ノウハウが漏洩した場合、当社の事業活動に支障が生じ、事業及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
人員確保及び技術人材流出に関するリスクを継続して記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社は、現在、人員増員の計画を進めておりますが、人員が確保できない場合は、当社の成長が鈍化する可能性があります。また、技術人員が競合他社に流出し、当社の技術ノウハウが漏洩した場合、当社の事業活動に支障が生じ、事業及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
人員増員の計画と、採用不足・技術人材流出の双方を記載している。