販売代理店・大手通信会社への依存
FY2016に初出。14回の記載のうち7回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2025。
フーバーブレインがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より5年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。25社中5社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに1社。
- FY2025再定義有価証券報告書
「当社グループの売上高はITツール事業の占める割合が高く、ITツール事業の販路は、主として販売パートナーとなる「OA機器販売会社」及び「SIer」の２つが主要となっております。」
特定販路への依存が、従来のOA機器販売会社・通信機器メーカー中心の記載から、OA機器販売会社及びSIerを主要販売パートナーとする構造へ整理されている。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「当社製品の一巡感及び品不足が解消した複合機等のOA機器商材の販売への販売代理店の再傾注の影響が大きく、当社セキュリティツール製品の販売が想定を下回る結果となりました。」
販売代理店への依存に関するリスクが、OA機器商材への販売代理店の再傾注により、当社セキュリティツール製品の販売が想定を下回るという実績として現れた。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「ITツール事業においては、セキュリティツール製品において、販売代理店における他商材の供給回復の影響による一時的な取り扱い停滞が一部で見られました。」
販売代理店が扱う他商材の供給回復を受け、当社セキュリティツール製品の取り扱いが一部で一時的に停滞した。販売代理店への依存に関するリスクが実際の販売状況に現れている。 - FY2022販路依存度の数値化有価証券報告書
「当社グループの売上高はITツール事業の占める割合が高く、ITツール事業の販路は、主として販売代理店となる「OA機器販売会社」及び「プログラム製品の提供先である通信機器メーカー」の２つであります。」
販路依存の構造をグループ全体のリスクとして整理し、ITツール事業の売上高が全体の約6割、一部セキュリティツール製商品群がITツール事業売上高の約9割を占めることも示している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、新規販売代理店の開拓による販路の拡大に加え、当社グループからユーザー企業への直接販売等、販売手法の多様化に取り組んでおります。」
特定販路への依存に対し、新規販売代理店の開拓とユーザー企業への直接販売による販売手法の多様化を継続している。 - FY2021対処有価証券報告書
「また、働き方改革支援製品「Eye“247”Work Smart Cloud」の販売については、当社からユーザー企業への直接販売に加え、従前のOA機器販売会社の販売代理店及び新たに「Eye“247”Work Smart Cloud」の取り扱いを希望いただいたSIer他従前と異なる業態事業者の販売代理店の販売を合わせて、」
一部既存販売代理店の組織再編に伴う販売減少が発生した一方、直接販売、新規代理店、SIer等の販路拡大により、特定販売代理店への依存を緩和する取り組みが具体化した。ただし、特定代理店への依存はなお課題として認識されている。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「また、当第３四半期累計期間の経営成績については、新型コロナウイルス感染症の影響を受け、当社及び販売代理店の営業活動が停滞する状況があり、また、一部既存販売代理店における同社グループの組織再編に伴い当社製商品の販売が減少する動きがありました。」
販売代理店への依存に関するリスクが、新型コロナウイルス感染症による営業活動停滞及び既存販売代理店グループの組織再編に伴う販売減少として実際に現れた。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社の販路は、主として販売代理店となる「OA機器販売会社」及び「プログラム製品の提供先である通信機器メーカー」の２つであります。主要な販売代理店や通信機器メーカーの事業戦略、もしくは製品開発戦略の変更などにより、当社の製品の取扱方針が変更となった場合は、当社の業績に影響を与える可能性があります。」
OA機器販売会社及び通信機器メーカーを主要販路とする構造と、取引先の戦略変更による影響リスクを継続して記載している。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「しかしながら、主力製品であるEX AntiMalware v7（注）の発売に伴う販売代理店の買い控えやOA機器販売店の新規開拓が若干鈍化したことにより、前年同期と比べ売上高が減少しました。」
販売代理店の買い控え及びOA機器販売店の新規開拓鈍化が、前年同期比の売上高減少として具体化した。 - FY2018再定義有価証券報告書
「当社の販路は、主として「OA機器販売店」及び「プログラム製品の提供先である通信機器メーカー」の２つであります。」
特定販路への依存を、OA機器販売店とプログラム製品提供先の通信機器メーカーという二つの販路構造として整理している。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「当社の売上高及び各段階損益は、当社が通信機器メーカーに対して、先方の自社製UTM製品（注１）の組込み用ソフトウェアを提供するOEM関連事業に依存している割合が非常に大きいものとなっております。」
大手通信機器メーカーの新製品の売行きが予想を下回り、OEM関連事業への大きな依存が売上高及び各段階損益への大幅なマイナス影響として現れた。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「第三に、当社の重要な取引先である大手通信機器販売事業者における販売戦略の変更が当社製品の取扱量に影響を及ぼし、売上及び収益全体を減少させる要因となりました。」
重要な取引先である大手通信機器販売事業者の販売戦略変更が、当社製品の取扱量減少と売上・収益全体の減少として発生したと説明している。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「また、当社は、通信機器メーカーに対して、先方の自社製UTM製品（注２）の組み込み用ソフトウェアを提供しておりますが、当第１四半期累計期間において、当該通信機器メーカーが新製品の発売を控え、当該UTM製品の出荷及び生産を抑制しておりました。そのため、当社が提供するソフトウェアの売上が減少し、売上全体の回復を阻害する要因となりました。」
特定の通信機器メーカーおよびそのUTM製品への依存に関するリスクが、取引先の出荷・生産抑制によるソフトウェア売上減少として発生した。 - FY2016初出有価証券報告書
「しかしながら、当社製品の取扱量の大きい販売代理店との関係が販売代理店の事業方針の変更などで悪化した場合や、大手通信会社の事業方針の変更などでセレクト商品ではなくなった場合には、当社の業績に影響を与える可能性があります。」
販売代理店経由が中心であり、大手通信会社のセレクト商品とその特約店への販売が多い構造をリスクとしている。