技術者の採用・育成による開発・サポート体制の強化
FY2016に初出。22回の記載のうち12回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載は2026-08-14。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに108社。
- 2026-08-14前進決算説明資料
「子会社ProofXとともに、『Eye“247” Work Smart Cloud』に蓄積したログデータ活用した、AX・FDEコンサルの提供の可能性を模索しております。」
ProofXの役割が、AI技術の研究・実装に加え、Eye“247” Work Smart Cloudのログデータを活用したコンサルティング提供の検討へ広がった。 - FY2026再定義有価証券報告書
「高度なAI技術の研究・実装・事業展開に卓越した実績を持つProofXを子会社化し、2026年４月１日付で同社代表取締役CEOである夏目亮太を当社のChief AI Officer（CAIO）として迎えました。これにより、当社及びグループ全体のAI戦略を横断的に牽引する体制を整備するとともに、ProofX及び夏目亮太の有するAIソリューション開発ノウハウにより、当社の製品開発に携わるIT人材の能力強化につなげ、「日本発のAIガーディアン」企業としてのIT人材及びAI人材の育成力を高めてまいります。」
技術者の採用・育成方針が、従来のIT人材中心から、ProofXとCAIOを核とするAI戦略、IT人材のAI領域への能力強化及びAI人材育成へ広がった。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度において、株式会社ＡＲＰＥＧＧＩＯ及びイチアール株式会社を、連結子会社化したことによりITサービス事業において、75名増加しております。」
ARPEGGIO及びイチアールの子会社化により、ITサービス事業の人員が75名増加した。技術・IT人材の獲得をM&Aで進める動きが具体化している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループの製品価値向上に向けた技術開発部門の計画的な増員及び製品の開発活動のスピード化に伴う関連経費等が増加した」
技術開発部門の計画的な増員と製品開発のスピード化を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「しかし、企業価値向上に向けた技術開発部門の計画的な増員及び製品の開発活動のスピード化に伴う関連経費等が増加した結果、販売費及び一般管理費が前年同期に比べ増加しており、」
企業価値向上に向けた技術開発部門の計画的な増員と製品開発活動のスピード化を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「しかし、企業価値向上に向けた技術開発部門の計画的な増員及び製品の開発活動のスピード化に伴う一時的な関連経費等が増加した結果、販売費及び一般管理費が前年同期に比べ増加しており、」
技術開発部門の計画的な増員と製品開発活動のスピード化を継続している。その関連経費等の増加が販管費を押し上げた。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「しかし、企業価値向上に向けた営業及び技術開発部門の計画的な増員の実施に伴う人件費関連経費等が増加した結果、販売費及び一般管理費が前年同期に比べ増加しており、」
企業価値向上に向けた営業・技術開発部門の計画的な増員を継続し、その結果として人件費関連経費等が増加したと記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「また、③新製品及び新規事業の開発に向けては、技術開発部門人員を増員し、加えて、デジタルグリッド株式会社との資本業務提携を行いました。」
新製品・新規事業開発に向けた技術開発部門人員の増員を継続している。第３四半期累計期間末の従業員数は55名で、前事業年度末の47名を上回っている。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「上述のとおり、さらなる企業価値の向上に向けた採用計画により、第１四半期会計期間から営業及び技術開発部門の人員を増員した結果、従業員数が前年同期末40名、前事業年度末47名に対して、当第２四半期累計期間末において56名となりました。」
企業価値向上に向けた採用計画に基づき営業・技術開発部門を増員し、従業員数が前年同期末40名、前事業年度末47名から56名へ増加した。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「また、③新製品及び新規事業の開発に向けて、技術開発部門の人員も増員し、新製品の企画・開発に注力しております。上述のとおり、営業並びに技術開発部門の人員の増員により、従業員数が前年同期末33名、前事業年度末47名から当第１四半期累計期間末において53名となりました。」
新製品・新規事業の開発に向けて技術開発部門の人員を増員し、従業員数が前年同期末33名、前事業年度末47名から53名へ増加した。 - FY2019前進有価証券報告書
「上記「情報の保護・管理」から「情報の活用」及び「セキュリティ＋α」への事業方針の転換並びに営業戦略活動が奏功し、加えて、持続的な成長を実現するための組織体制の見直し及び強化を行った結果」
持続的成長に向けた組織体制の見直し・強化を実施し、2019年3月31日時点の従業員数は46名となった。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「また、当社が国内販売代理店として取り扱う米国Imperva.Incの商品である「SecureSphere（注９）」の販売・保守チームを、ネットワークセキュリティ事業部として独立した組織体制とし、今後の販売強化に努めてまいります。」
人事制度の見直しに加え、SecureSphereの販売・保守チームをネットワークセキュリティ事業部として独立させ、販売強化に向けた組織体制を整備した。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、当社は人事制度の見直しを実施するとともに、新株予約権（注８）の発行を決定いたしました。」
組織体制・人材強化の取り組みとして、人事制度の見直しを実施した。 - FY2018前進有価証券報告書
「当事業年度において、開発を進めておりましたAhkun EX AntiMalwareシリーズの新製品である「EX AntiMalware v7」が完成し、平成30年５月16日より販売（注）を開始しました。」
新製品EX AntiMalware v7の開発が完成し、平成30年5月16日から販売開始に至った。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はございません。」
研究開発活動について重要な変更がないと記載され、既存の開発体制に関する方針が維持されている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「更に、上場後に継続的な成長を維持するための組織体制の強化に加えて、本年５月にリリースしましたランサムウェア対策機能実装のAhkun EX AntiMalware（注３）の開発を行ったため、開発要員を含む人件費を中心に販売費及び一般管理費の対売上比率が大幅に増加しております。」
開発要員を含む人件費の増加が記載され、開発体制の強化を継続していることが示されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社は、優秀な技術者を採用・育成することにより、プログラムの開発及び既存製品へのサポート体制を強化し、顧客満足度の向上に取り組んでまいります。」
技術革新とセキュリティニーズの多様化への対応手段として、採用・育成、開発、サポート強化を挙げている。