情報活用を加えた「セキュリティ＋α」への事業展開
FY2018に初出。21回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載は2026-05-15。
フーバーブレインがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループ（当社及び連結子会社）は、2026年３月期に調整後連結営業利益７億円達成を業績目標に掲げ、ワンストップですべてのセキュリティソリューションを提供できる「セキュリティソリューションプラットフォーム」を有する「ITエンジニア集団」として、オーガニックグロースと積極的なM&A・戦略提携によるM&Aグロース、さらに投資グロースを成長ファクターにグループ拡大を目指しております。」
従来の「情報の活用」及び「セキュリティ＋α」を発展させた、セキュリティソリューションプラットフォームとITエンジニア集団を軸とする方針を継続している。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「当社グループ（当社及び連結子会社）は、2026年３月期に調整後連結営業利益５億円達成を業績目標（以下、「本業績目標」という。）に掲げ、積極的・戦略的なM&Aを実行し、ワンストップですべてのセキュリティソリューションを提供できる「セキュリティソリューションプラットフォーム」を有する、「ITエンジニア集団」を構築することを事業方針とし、「ITツール事業」及び「ITサービス事業」を展開しております。」
従来の「情報の活用」及び「セキュリティ＋α」を軸とする方針が、ワンストップのセキュリティソリューションプラットフォームとITエンジニア集団の構築を中核とする表現へ展開している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループ（当社及び連結子会社）の当第３四半期連結累計期間については、ITツール事業のセキュリティツール商品「Cato SASE Cloud」が引き続き受注並びに新規導入が伸びており、売上高は四半期会計期間の過去最高を更新いたしました。」
「情報の活用」及び「セキュリティ＋α」を軸とするITツール事業・ITサービス事業の展開を前提に、セキュリティツールの販売拡大を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループ（当社及び連結子会社）は、2025年３月期に連結営業利益５億円達成を業績目標に掲げ、「情報の活用」及び「セキュリティ＋α」を事業方針とした「ITツール事業」及び「ITサービス事業」を展開しております。」
2025年３月期の連結営業利益５億円目標と、「情報の活用」及び「セキュリティ＋α」を軸とする２事業セグメントの方針を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループ（当社及び連結子会社）は、2025年３月期に連結営業利益５億円達成を業績目標に掲げ、「情報の活用」及び「セキュリティ＋α」を事業方針とした「ITツール事業」及び「ITサービス事業」を展開しております。」
GHIを含むグループ体制のもと、情報の活用及びセキュリティ＋αを軸とする事業方針を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループ（当社及び連結子会社）は、2025年３月期に連結営業利益５億円達成を業績目標に掲げ、「情報の活用」及び「セキュリティ＋α」を事業方針とした「ITツール事業」及び「ITサービス事業」を展開しております。」
GHIを含むグループ体制のもと、2025年3月期の営業利益5億円目標と、「情報の活用」及び「セキュリティ＋α」を軸とする事業方針を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループ（当社及び連結子会社）は、2025年３月期に連結営業利益５億円達成を業績目標に掲げ、「情報の活用」及び「セキュリティ＋α」を事業方針とした「ITツール事業」及び「ITサービス事業」を展開しております。」
GHIを含むグループ体制及び2事業セグメントへの移行後も、「情報の活用」及び「セキュリティ＋α」を事業方針として継続している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「新製商品及び新規事業の開発についても、より広く当社グループの成長を模索する必要があると認識し、「新製商品及び新規事業の企画開発」と変更いたします。」
課題の名称を「新製品及び新規事業の開発」から「新製商品及び新規事業の企画開発」へ変更し、自社開発に閉じず、国内外の有望な商品・サービスを販売網で提供する方向へ再設定している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「子会社の取得、それに伴う事業の内容及び報告セグメントの変更を踏まえ、当社が掲げてきた「情報の活用」及び「セキュリティ＋α」を引き続き当社グループの事業方針とし、営業活動については、ITツール事業において、営業拠点及び隣接地域への積極的な販路拡大を見据えた面開拓戦略を継続し、ITサービス事業においては、パートナー企業との連携強化による事業拡大の営業戦略を展開しております。」
GHIの子会社化と2事業セグメントへの変更後も、「情報の活用」及び「セキュリティ＋α」を事業方針として継続している。 - FY2021前進有価証券報告書
「ＤＥＡ社との資本業務提携及び同社共同代表者椎名氏を当社顧問に迎え、同社と同氏の有するエンターテイメント及びブロックチェーン技術の知見を当社知見と融合し、働き方改革支援製品「Eye“247”Work Smart Cloud」の機能向上に取り組んでまいります。」
「情報の活用」及び「セキュリティ＋α」の方針が、エンターテイメント及びブロックチェーン技術を活用したEye“247”Work Smart Cloudの機能向上へ具体化した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、「情報の活用」及び「セキュリティ＋α」の事業方針のもと、サイバーセキュリティソリューションの提供及びテレワーク環境の構築を通じて、生産性及びクオリティオブライフの向上を支援しております。」
「情報の活用」及び「セキュリティ＋α」の方針のもと、サイバーセキュリティソリューションとテレワーク環境の構築を通じた支援を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当社は、「情報の活用」及び「セキュリティ＋α」の事業方針のもと、サイバーセキュリティソリューションの提供及びテレワーク環境の構築を通じて、生産性及びクオリティオブライフの向上を支援しております。」
「情報の活用」及び「セキュリティ＋α」の方針のもと、サイバーセキュリティソリューションとテレワーク環境の構築を通じた支援を継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当社は、「情報の活用」及び「セキュリティ＋α」の事業方針のもと、サイバーセキュリティソリューションの提供及びテレワーク環境の構築を通じて、生産性及びクオリティオブライフの向上を支援しております。」
「情報の活用」及び「セキュリティ＋α」を掲げ、サイバーセキュリティソリューションとテレワーク環境の構築を通じた支援を継続している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「当社は、第４次産業革命を中長期の成長エンジンとして取り込むべく、マルウェア対策に代表される「情報の保護」から、経営資源として戦略的な「情報の活用」へと視点を広げ、「セキュリティ＋α」を意識し、AI、IoT技術やブロックチェーン技術を活用した新製品及び新規事業の研究開発に取り組んでおります。」
「情報の保護・管理」から「情報の活用」及び「セキュリティ＋α」へ広げた方針について、AI・IoT・ブロックチェーン技術を活用する新製品・新規事業の研究開発として具体化している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当社は、前事業年度において新経営体制に移行し、事業方針を「情報の保護・管理」の視点から、最終ユーザーがセキュアな環境で管理された情報を経営資源として戦略的に活用する「情報の活用」及び「セキュリティ＋α」を強く意識した視点へと転換いたしました。」
新経営体制の下で実施した「情報の保護・管理」から「情報の活用」及び「セキュリティ＋α」への事業方針転換を継続して掲げている。 - FY2019前進有価証券報告書
「新経営体制のもと、事業方針を、マルウェア対策に代表される狭義のセキュリティ及び情報管理全般においてセキュアな環境を提供する「情報の保護・管理」の視点から、最終ユーザーが、セキュアな環境で管理された情報を経営資源として戦略的に活用する「情報の活用」及び「セキュリティ＋α」を強く意識した視点へと転換いたしました。」
「情報の保護・管理」から「情報の活用」及び「セキュリティ＋α」への方針転換を新経営体制の下で実施し、業務管理サーバー等の売上増加に結び付いたと説明している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当事業年度以降においても、当社は、「情報の保護・管理から活用へ」、「セキュリティ＋α」という視点から、働き方改革及び情報管理強化等のテーマに対応する新製品の開発に取り組んでまいります。」
情報の保護・管理から活用へ、及びセキュリティ＋αという新製品開発の方向性を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当事業年度以降の新製品開発の方向性として、当社は、「情報の保護・管理から活用へ」、「セキュリティ＋α」という視点から、働き方改革及び情報管理強化等のテーマに対応する新製品の開発に取り組んでまいります。」
情報の保護・管理から活用へ、及びセキュリティ＋αという新製品開発の方向性を継続している。 - FY2018初出有価証券報告書
「翌事業年度以降、最終ユーザーが、セキュアな環境で管理された情報を経営資源として「活用する」、すなわち、「情報活用の視点」を当社のマーケティングや製品開発に加え、「セキュリティ＋α」を強く意識した方針を掲げてまいります。」
狭義のセキュリティ対策にとどまらず、保護・管理された情報の活用を製品開発・マーケティングに組み込む新たな事業方針を初めて明示している。