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アイビーシー(3920)・施策前進

開発環境・社内基幹システム・オフィスの拡充

FY2016に初出。15回の記載のうち14回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2025。

15記載
10年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2017-Q2 – FY20252016: 12017: 220172018: 220182019: 120192020: 320202021: 120212022: 120222023: 120232024: 120242025: 22025
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情報・基幹システムと事業所・事業施設の複合設備投資26社が書いているテーマ・逆風0社・追い風26社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。18社中3社が悪化側に。

直近の記載が「前進」なのは、ほかに17社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている26社のうち14社を表示しています。上の文は26社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2025前進有価証券報告書

    「当事業年度において実施した設備投資額は159,999千円であり、その主なものは、新製品開発に伴うソフトウェア仮勘定103,292千円及び自社製品の機能強化に伴うソフトウェア34,282千円を計上したものであります。」

    新製品開発および自社製品機能強化に159,999千円を投資し、ITOGUCHI開発等に伴うソフトウェア仮勘定103,292千円を計上した。
  2. FY2025-H1前進有価証券報告書

    「投資活動によるキャッシュ・フローは、50,311千円の支出となりました。この主な要因は、無形固定資産の取得による支出35,884千円及び保険積立金の積立による支出13,249千円により資金が減少したことによるものであります。」

    当中間会計期間に無形固定資産の取得35,884千円などの投資を実施した。
  3. FY2024前進有価証券報告書

    「当連結会計年度において実施した設備投資額は49,399千円であり、その主なものは、自社製品の機能強化に伴うソフトウエア19,757千円及びソフトウエア仮勘定20,886千円を計上したものであります。」

    自社製品の機能強化に伴うソフトウエアおよびソフトウエア仮勘定への投資を含め、設備投資額が49,399千円となった。
  4. FY2023前進有価証券報告書

    「当連結会計年度において実施した設備投資額は32,030千円であり、その主なものは、自社製品の機能強化に伴うソフトウエア27,945千円を計上したものであります。」

    自社製品の機能強化に伴うソフトウエア投資27,945千円を含む、32,030千円の設備投資を実施した。
  5. FY2022前進有価証券報告書

    「当連結会計年度において実施した設備投資額は31,265千円であり、その主なものは、自社製品の機能強化に伴うソフトウエア17,889千円を計上したものであります。」

    自社製品の機能強化に伴うソフトウエア投資17,889千円を含む、通期設備投資31,265千円を実施。
  6. FY2021前進有価証券報告書

    「当連結会計年度における設備投資額は27,505千円で、主に外部購入及び自社製品開発に伴うソフトウエア24,778千円を計上したものであります。」

    当期の設備投資を実施し、主に自社製品開発に伴うソフトウエアに24,778千円を投資した。
  7. FY2020前進有価証券報告書

    「本社(東京都中央区) クラウド環境整備 12,000 自己資金 2021年9月期 2022年9月期/本社(東京都中央区) 社内システム 50,000 自己資金 2021年9月期 2021年9月期」

    次期設備計画として、クラウド環境整備12,000千円を2021年9月期中に着手し2022年9月期中に完了、社内システム50,000千円を2021年9月期中に着手・完成する計画を記載。
  8. FY2020-Q2前進有価証券報告書

    「販管費を人員及び社内システム投資等に絞ったことで、営業利益は29,966千円(前年同期比81.6%減)」

    人員および社内システム投資を継続した一方、販管費を投資対象に絞ったと説明。無形固定資産の取得による支出は76,716千円となった。
  9. FY2020-Q1前進有価証券報告書

    「人員及び社内システムの増強による販管費増加により、営業損失46,634千円(前年同期は22,961千円の利益)」

    社内システムの増強を進めていることを販管費増加要因として記載。
  10. FY2019前進有価証券報告書

    「自社製品の機能強化開発」

    当連結会計年度に138,791千円を設備投資し、次期に自社製品の機能強化開発50,000千円、クラウド環境整備12,000千円、営業管理システム20,000千円を自己資金で計画。
  11. FY2018前進有価証券報告書

    「当事業年度における設備投資額は31,284千円で、工具、器具及び備品14,487千円、並びに外部購入及び自社製品開発に伴うソフトウエア16,796千円を取得したものであります。」

    工具・備品及びソフトウエアに31,284千円を投資。さらに社内基幹システムと西日本事業所のオフィス増床を計画している。
  12. FY2018-Q2前進有価証券報告書

    「この主な要因は、外部購入及びソフトウエア開発に要した無形固定資産の取得による支出11,804千円、サーバ購入に関する有形固定資産の取得による支出9,371千円、保険積立金の積立による支出7,419千円によりそれぞれ資金が減少したことによるものであります。」

    ソフトウエア開発、サーバ購入など、開発環境・社内基盤に関する投資を継続し、無形固定資産11,804千円、有形固定資産9,371千円の取得支出を計上した。
  13. FY2017-Q3前進有価証券報告書

    「一方、人件費及び将来の事業拡大に向けた本社オフィス関連費用の増加等により、販売費及び一般管理費が607,091千円(前期比26.5%増)となりました。」

    将来の事業拡大に向けた本社オフィス関連費用の増加が販管費増加の要因として記載された。財政状態では建物が30,771千円増加している。
  14. FY2017-Q2前進有価証券報告書

    「この主な要因は、オフィス増床工事に関する有形固定資産の取得による支出16,624千円、及び保険積立金の積立による支出6,738千円、並びに外部購入及びソフトウエア開発に要した無形固定資産の取得による支出6,097千円があったことによるものであります。」

    計画されていたオフィス増床について、有形固定資産の取得による16,624千円の支出を計上した。
  15. FY2016初出有価証券報告書

    「本社(東京都中央区) 開発環境用サーバー等 20,000千円 自己資金 平成29年9月期/社内基幹システム 30,000千円 自己資金 平成30年9月期/オフィス増床 46,000千円 20,000千円 自己資金 平成28年9月 平成28年10月」

    開発環境用サーバー、社内基幹システム、本社・西日本事業所のオフィス増床を設備計画として記載。
一緒に動いた変遷

「ライセンス受注増加に伴う構築・運用サポートの拡大」は、この変遷が動いた15回のうち11回、同じ書類で同じ向きに動きました。

1187666★123456
  1. ★この変遷
  2. 1ライセンス受注増加に伴う構築・運用サポートの拡大11回
  3. 2新規顧客開拓と直接販売による営業推進8回
  4. 3ライセンス・サービス・その他物販の売上拡大7回
  5. 4人材の積極採用6回
  6. 5成長投資を優先した内部留保と無配方針6回
  7. 6顧客満足度向上と付加価値ソリューションの強化6回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
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