後継製品の本格的な開発
FY2016-Q3に初出。18回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2016。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに115社。
- FY2025前進有価証券報告書
「当社では、AIやデータアナリティクスを活用した次世代製品の開発を進めており、2025年10月には新サービス「ITOGUCHI（イトグチ）」の提供を開始いたしました。」
次世代製品開発が、AI・データアナリティクスを活用した新サービス「ITOGUCHI」の提供開始へ具体化した。 - FY2024前進有価証券報告書
「これまで培ってきた予兆検知・情報管理・将来予測の機能をさらに進化させ、「IT障害ゼロ」の世界を支える次世代製品の開発を進めてまいります。」
次世代製品開発について、従来の検討・計画段階から、予兆検知・情報管理・将来予測を進化させる開発を進めると具体化した。 - FY2024-Q2当四半期は研究開発活動なし有価証券報告書
「(5）研究開発活動 該当事項はありません。」
当第2四半期連結累計期間について、研究開発活動は「該当事項はありません」と記載された。これにより、後継製品開発の終了等までは示されていない。 - FY2022再掲有価証券報告書
「また、新たな監視手法である情報管理に対応した「System Answer シリーズ」の最新製品「System Answer G3」の販売促進をクラウドサービスでの提供も併せて積極的に展開するとともに次世代製品開発を検討して参ります。」
G3のクラウド提供を含む販売促進と、次世代製品開発の検討を継続。 - FY2021再定義有価証券報告書
「また、新たな監視手法である情報管理に対応した「System Answer シリーズ」の最新製品「System Answer G3」の販売促進をクラウドサービスでの提供も併せて積極的に展開するとともに次世代製品開発を検討して参ります。」
G3のクラウド提供を含む販売促進を継続しつつ、後継製品開発は具体的な開発実施から「検討」段階として記載された。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「また、複数のSystem Answer G3を一括管理することができるマルチテナント対応製品「System Answer G3–XC（Xconnect：クロスコネクト）」の提供を開始し、大規模なシステム管理や複数企業のシステムを監視する際の煩雑さを解消するとともに運用管理コストの大幅削減を実現しております。」
後継製品G3の派生製品として、複数G3を一括管理するG3-XCの提供開始という具体的な製品展開を記載。 - FY2019再掲有価証券報告書
「新たな監視手法である情報管理に対応した「System Answer シリーズ」の新製品「System Answer G3」の販売促進をクラウドサービスでの提供も合わせて積極的に展開して参ります。」
G3の販売促進、クラウド提供、情報管理に対応する機能の展開を継続方針として記載。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における開発体制に重要な変更はありません。また、当第３四半期連結累計期間における研究開発費はありません。」
開発体制に重要な変更がないことを再確認。研究開発費はないと記載。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「2018年８月には「System Answer G3」のクラウド型サービスを開始しております。」
System Answer G3について、2018年8月にクラウド型サービスを開始したという具体的な事業化マイルストーンを記載。 - FY2018前進有価証券報告書
「当社は、顧客のネットワークシステム監視に関する情報管理へのニーズの高まりを踏まえ、「System Answerシリーズ」の新製品「System Answer G3」のオプション機能などに係る開発を推進いたしました。」
G3のオプション機能などに係る開発を推進し、開発人員5名、研究開発費105千円を記載。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間における開発体制に重要な変更はありません。また、当第３四半期累計期間における研究開発費の総額は105千円であります。」
開発体制に重要な変更はないとし、研究開発費105千円を記載。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「昨年12月に受注しました新製品「System Answer G3」の新規大型案件と「System Answer G2」から「System Answer G3」への切替案件が増加した他、」
後継製品「System Answer G3」について、新規大型案件の受注に加え、G2からG3への切替案件が増加した。なお、開発体制には重要な変更がなく、研究開発費は105千円だった。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「平成29年７月に販売を開始した新製品「System Answer G3」の新規大型案件の受注に成功した他、」
後継製品に相当する新製品「System Answer G3」の販売開始と新規大型案件の受注という具体的な事業化の進展を記載。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「前事業年度から引き続き、当第３四半期累計期間において後継製品の本格的な開発業務を行っております。当第３四半期累計期間における開発体制に重要な変更はありません。また、当第３四半期累計期間における研究開発費の総額は6,655千円であります。」
後継製品の本格開発を継続し、開発体制に重要な変更はないと記載。研究開発費は6,655千円。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「前事業年度から引き続き、当第２四半期累計期間において後継製品の本格的な開発業務を行っております。当第２四半期累計期間における開発体制に重要な変更はありません。また、当第２四半期累計期間における研究開発費の総額は5,479千円であります。」
後継製品の本格開発を継続し、開発体制に重要な変更はないと記載。研究開発費は5,479千円。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「前事業年度に実施した研究活動に基づき、引き続き後継製品の本格的な開発業務を行っております。 当第１四半期累計期間における開発体制に重要な変更はありません。また、当第１四半期累計期間における研究開発費の総額は2,401千円であります。」
後継製品の本格開発を引き続き実施し、開発体制に重要な変更はないと記載。四半期研究開発費は2,401千円。 - FY2016前進有価証券報告書
「当社では以下の観点から、「System Answer G2」の後継製品の構想を基に、前事業年度より後継製品の本格的な開発業務に着手しております。」
後継製品開発について、情報監視、資産情報の一元管理、他社製品連携などの具体的な開発観点が示され、研究開発費は11,011千円、開発関連人員は計16名と記載。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「前事業年度から引き続き、当第３四半期累計期間において後継製品の本格的な開発業務を行っております。当第３四半期累計期間における開発体制に重要な変更はありません。また、当第３四半期累計期間における研究開発費の総額は8,258千円であります。」
前事業年度から継続する後継製品開発と、当四半期累計期間の研究開発費を記載。