技術者を中心とする人材確保・流出リスク
FY2016に初出。10回の記載のうち3回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2017。直近の記載はFY2026。
エムケイシステムがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。113社中38社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに30社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「当社グループは130名の小規模体制（2026年３月末現在）で運営しており、特に優秀なシステム開発技術者の確保と育成が事業継続・拡大に不可欠です。」
連結従業員数が前期末の135名から130名に減少し、小規模体制における開発技術者の確保・育成と流出リスクを継続している。 - FY2025対処有価証券報告書
「当社グループは135名の小規模体制（2025年3月末現在）で運営しており、特に優秀なシステム開発技術者の確保と育成が事業継続・拡大に不可欠です。」
従業員数が前期末の118名から135名へ増加した一方、開発技術者の確保・育成と重要人材流出のリスクは継続している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「前連結会計年度末に比べ従業員数が16名減少しておりますが、主として2023年６月に発生したランサムウェア感染被害に関連した自己都合退職によるものであります。」
連結従業員数が134名から118名へ16名減少し、その主因としてランサムウェア感染被害に関連した自己都合退職を挙げている。人材流出リスクが実績として具体化した。 - FY2023従業員数減少・人材確保リスク継続有価証券報告書
「当社グループは、従業員数が134名（2023年３月末現在）と小規模な組織で運営しております。当社グループの事業の継続的な発展及び急速な技術革新への対応には、優秀な技術者の確保が不可欠であります。」
連結従業員数は前期の140名から134名となった。小規模組織における技術者の確保・流出が事業運営や拡大を制約する可能性を継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループは、従業員数が140名（2022年３月末現在）と小規模な組織で運営しております。」
従業員数は140名へ増加したが、技術者を中心とする人材獲得未達・重要人材流出が事業運営や事業拡大を制約する可能性を継続している。 - FY2020対処有価証券報告書
「現時点では、中途採用と計画的な新卒採用により、必要な人員は確保されておりますが、更なる今後の事業拡大に伴い、システム開発技術者を中心に優秀な人材の採用と育成の強化を進める方針であります。」
必要人員は中途採用と計画的な新卒採用により確保されていると記載した一方、今後の採用・流出に関するリスクは継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、従業員数が106名（2019年３月末現在）と小規模な組織で運営しておりますが、今後、システム開発技術者を中心に優秀な人材を獲得し、事業規模の拡大に対応していく方針であります。」
従業員数は106名となったが、システム開発技術者を中心とする人材獲得未達・重要人材流出が事業運営や拡大を制約する可能性を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、従業員数が102名（平成30年３月末現在）と小規模な組織で運営しておりますが、今後、システム開発技術者を中心に優秀な人材を獲得し、事業規模の拡大に対応していく方針であります。しかしながら、人材獲得が計画どおりに進まなかった場合、また、重要な人材が社外流出した場合は、事業運営への障害、事業拡大への制約要因となり、当社グループの業績や財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
従業員数は102名へ増加した一方、開発技術者を中心とする人材獲得未達・重要人材流出のリスクを継続している。 - FY2017悪化有価証券報告書
「ただ、昨今の労働市場の環境変化によりタイムリーな中途採用は苦戦を強いられており、経営資源の戦略的な配分を含め、採用計画の達成が重要な課題であると認識しております。」
グループ従業員93名を前提に、労働市場の変化による中途採用難と採用計画未達の可能性を明示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社は、従業員数が44名（平成28年３月末現在）と小規模な組織で運営しておりますが、今後、技術者を中心に優秀な人材を獲得し、事業規模の拡大に対応していく方針であります。」
小規模組織であることを前提に、人材獲得の遅れや重要人材の流出が事業拡大を制約する可能性を示している。