一部不採算メディアの収益性低下と減損
FY2018-Q1に初出。16回の記載のうち5回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2026。
ショーケースがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より1年早い。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに2社。
- FY2026対処有価証券報告書
「当連結会計年度において、営業損益又は営業キャッシュ・フローが継続してマイナスであり、回収可能性が見込めない資産グループについて減損損失を認識しております。」
DXクラウド事業で136,351千円の減損損失が発生したが、前年度の528,024千円から金額は縮小した。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において、営業損益又は営業キャッシュ・フローが継続してマイナスであり、回収可能性が見込めない資産グループ及び使用見込みがなくなったソフトウエア（遊休資産）について減損損失を認識しております。」
固定資産の減損損失が528,024千円に拡大し、DXクラウド事業で522,992千円、本社の遊休ソフトウエアで15,041千円などを計上した。 - FY2024-H1顕在化有価証券報告書
「「DXクラウド事業」において、固定資産の減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当中間連結会計期間において15,041千円であります。」
固定資産の減損について、従来のメディア・マーケティング関連資産に加え、DXクラウド事業で15,041千円の減損損失が実際に発生した。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「「情報通信関連事業」において、固定資産の減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第３四半期連結累計期間において1,687千円であります。」
情報通信関連事業で固定資産の減損損失1,687千円を計上し、資産価値の低下が実際に発生した。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「「情報通信関連事業」において、固定資産の減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第２四半期連結累計期間において1,687千円であります。」
前期に広告・メディア事業で減損損失223千円を計上した後、当四半期は情報通信関連事業で1,687千円の固定資産減損損失が発生した。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「減損損失 － 223」
前期は固定資産の減損損失がなかったが、当期は広告・メディア事業で223千円の減損損失を計上した。 - FY2020対処有価証券報告書
「当連結会計年度(自 2020年１月１日 至 2020年12月31日) 該当事項はありません。」
2020年12月期は固定資産の減損損失の計上がなく、前期まで記載されていたメディア等の収益性低下に伴う減損は新たに発生していない。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間(自 2020年１月１日 至 2020年９月30日) 該当事項はありません。」
当第3四半期連結累計期間について、固定資産の減損損失の計上はないと記載している。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間(自 2020年１月１日 至 2020年６月30日) 該当事項はありません。」
当第2四半期連結累計期間について、固定資産の減損損失の計上はないと記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当連結会計年度において、事業の収益性が低下し固定資産の帳簿価額の回収が見込めなくなった資産グループについて減損損失を認識しております。」
サービス終了や収益性低下により、マーケティングSaaS事業、広告メディア事業等の資産について23,443千円の減損損失を計上した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「マーケティングSaaS事業に係る事業用資産及びその他事業の一部事業に係るのれん並びに本社の共用資産について、サービス終了等に伴い将来使用見込みがなくなったこと、事業の収益性が低下し固定資産の帳簿価額の回収が見込めなくなったことから、当該事業に係る資産グループについて減損損失を認識しております。」
サービス終了や収益性低下により将来使用見込みがなくなった資産について、減損損失23,236千円を計上したとの説明を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「マーケティングSaaS事業に係る事業用資産及びその他事業の一部事業に係るのれん並びに本社の共用資産について、サービス終了等に伴い将来使用見込みがなくなったこと、事業の収益性が低下し固定資産の帳簿価額の回収が見込めなくなったことから、当該事業に係る資産グループについて減損損失を認識しております。」
サービス終了や収益性低下により将来使用見込みがなくなった資産について、23,236千円の減損損失を計上したとの説明を継続している。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「マーケティングSaaS事業に係る事業用資産及びその他事業の一部事業に係るのれん並びに本社の共用資産について、サービス終了等に伴い将来使用見込みがなくなったこと、事業の収益性が低下し固定資産の帳簿価額の回収が見込めなくなったことから、当該事業に係る資産グループについて減損損失を認識しております。」
従来のメディア事業に加え、マーケティングSaaS事業の事業用資産、その他事業ののれん、本社共用資産にも、サービス終了や収益性低下を理由とする減損の範囲が広がった。減損損失は23,236千円。 - FY2018悪化有価証券報告書
「メディア事業について、事業の収益性が低下し固定資産の帳簿価額の回収が見込めなくなったことから、当該事業に係る資産グループについて減損損失を認識しております。」
メディア事業の収益性低下により、減損損失が四半期開示時の44,518千円から通期ではのれん152,443千円へ拡大している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「一部のメディア事業について、事業の収益性が低下し固定資産の帳簿価額の回収が見込めなくなったことから、当該事業に係る資産グループについて減損損失を認識しております。」
一部メディア事業の収益性低下と回収可能性の喪失に伴う減損損失44,518千円の計上を、注記事項でも継続して記載している。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「一部のメディア事業について、事業の収益性が低下し固定資産の帳簿価額の回収が見込めなくなったことから、当該事業に係る資産グループについて減損損失を認識しております。」
一部メディア事業の収益性低下により固定資産の回収が見込めなくなり、のれんを含む減損損失44,518千円を計上した。