開発期間長期化による売上停滞と受注損失引当金
FY2018-Q3に初出。20回の記載のうち9回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018。直近の記載は2026-10-08。
シリコンスタジオがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。54社中17社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに12社。
- FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「なお、昨年度に受注した3DCG映像制作につきまして、制作の進捗に伴い、当初想定していた前提条件を踏まえて原価の見積りを再評価した結果、当該案件に係る損失の発生が見込まれることから、受注損失引当金繰入額75百万円を売上原価として計上しております。」
3DCG映像制作案件で原価見積りの再評価により損失発生が見込まれ、受注損失引当金繰入額75百万円を計上した。詳細説明では、案件遅延による想定以上の工数投入と新規案件受注機会の喪失も記載されている。 - FY2021悪化有価証券報告書
「なお、当社子会社において２次下請けとして受託したゲームアセット開発案件の第２フェーズにおいて、開発作業を完了し３月末に納品いたしました。その後相手先から契約解除の通知があったことから、回収可能性等を勘案し第２四半期連結会計期間において受注損失引当金繰入額を75百万円計上しております。これにより、本案件の第２フェーズに係る製造原価166百万円全額を引当金として計上済であります。」
子会社の開発案件で納品後に契約解除通知を受け、第2フェーズの製造原価166百万円全額を受注損失引当金として計上した。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「なお、当社子会社において２次下請けとして受託したゲームアセット開発案件の第２フェーズにおいて、開発作業を完了し３月末に納品いたしました。その後相手先から契約解除の通知があったことから、回収可能性等を勘案し第２四半期連結会計期間において受注損失引当金繰入額を75百万円計上しております。これにより、本案件の第２フェーズに係る製造原価166百万円全額を引当金として計上済であります。」
子会社案件では納品後に契約解除通知を受け、75百万円を追加計上した結果、第2フェーズの製造原価166百万円全額を引当済みとした。受注損失引当金残高は91百万円から261百万円へ増加した。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「その後相手先から契約解除の通知があったことから、回収可能性等を勘案し当第２四半期会計期間において受注損失引当金繰入額を75百万円追加計上しております。」
子会社のゲームアセット開発案件は第2フェーズの作業・納品後に相手先から契約解除通知を受け、受注損失引当金繰入額を75百万円追加計上した。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「なお、昨年度、当社子会社において２次下請けとして受託したゲームアセット開発案件の第２フェーズにおいて、プロジェクト進行の過程で契約範囲外の成果物制作のオーダーがあったものと認識しております。この追加オーダー分につきまして、追加費用の請求をおこなっているものの、相手先が交渉の場につく気配を示さないことから、回収可能性等を勘案し受注損失引当金繰入額91百万円を計上しております。」
前期から継続する案件で契約範囲外制作と追加費用回収の問題が生じ、受注損失引当金繰入額91百万円を計上した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「利益面においては、上記減収要因に加えて、子会社において不採算案件の発生により受注損失引当金繰入額65百万円を計上したことも影響し減益となりました。」
従来の開発長期化に加え、子会社で不採算案件が発生し、受注損失引当金繰入額65百万円を計上して減益となった。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「受注損失引当金 30 25」
受注損失引当金は前連結会計年度末の30百万円から当第3四半期末の25百万円へ減少し、長期化案件に伴う損失エクスポージャーが小幅に縮小した。 - FY2020-Q2受注損失引当金の小幅増加有価証券報告書
「受注損失引当金の増減額（△は減少） 9」
受注損失引当金は前年度末30百万円から当第2四半期末39百万円へ増加した。 - FY2019対処有価証券報告書
「これは主に受注損失引当金の減少額174百万円、前受金の減少額115百万円の計上等資金の減少要因があったものの、税金等調整前当期純利益72百万円、減価償却費174百万円、たな卸資産の減少額267百万円等の資金の増加要因があったことによるものです。」
受注損失引当金は前期末205百万円から当期末30百万円へ減少し、長期化案件に伴う損失エクスポージャーが縮小した。 - FY2019-Q2対処有価証券報告書
「これは主に、受注損失引当金の減少168百万円があったものの、税金等調整前四半期純利益48百万円、たな卸資産の減少による収入194百万円等があったことによるものであります。」
受注損失引当金は前年度末の205百万円から37百万円へ減少し、長期化案件に関連していた引当金残高が縮小した。 - FY2018悪化有価証券報告書
「一部の開発案件において、開発期間の長期化の影響等により、減収となりました。また、長期化案件の開発費用増加分につき受注損失引当金を計上しました。」
開発期間長期化が通期の減収につながり、受注損失引当金は前期末27,932千円から205,402千円へ増加した。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「一部の開発案件において、開発期間の長期化の影響等で売上が伸び悩み、減収となりました。また、長期化案件の開発費用増加分につき受注損失引当金を計上しました。」
一部開発案件の長期化が売上停滞・減収として発生し、長期化案件の費用増加に対応して受注損失引当金を計上した。受注損失引当金は前連結会計年度末の27,932千円から196,425千円へ増加している。