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シリコンスタジオ(3907)・施策再掲

低収益タイトルの運営移管と新規4タイトルへの資源集中

FY2016-Q3に初出。18回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2021。

18記載
7年にわたる
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動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2019-Q2 – FY2019前進FY2020-Q2 – FY2020再掲FY2021-Q2 – FY20212016: 120162017: 420172018: 420182019: 220192020: 420202021: 220212022: 1
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テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。10社中1社が悪化側に。

直近の記載が「再掲」なのは、ほかに3社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2021再掲有価証券報告書

    「前年度より継続中の他社と協業しているコンテンツタイトルにつきまして若干の利益が発生しており、「その他」のセグメントに計上しております。」

    自社単独のコンテンツ事業から撤退した後も、他社協業タイトルを継続し、その他セグメントに利益を計上している。
  2. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「前年度より継続中の他社と協業しているコンテンツタイトルにつきまして若干の利益が発生しており、「その他」セグメントに計上しております。」

    自社単独のコンテンツ事業から撤退した後も、他社協業タイトルを継続し、若干の利益をその他セグメントに計上している。
  3. FY2020前進有価証券報告書

    「「その他」につきましては、前連結会計年度より継続している他社と協業を行っているコンテンツタイトルの収入であります。前連結会計年度より「コンテンツ事業」の重要性が低下したため、報告セグメント外となり、「その他」に含めております。以上の結果、売上高は83百万円(前年同期比32.1%減)、セグメント利益は5百万円(前期は44.1%減)となりました。」

    自社単独のコンテンツ事業撤退後も協業タイトルを継続し、その他セグメントで5百万円の利益を計上した。
  4. FY2020-Q3前進有価証券報告書

    「前年度より継続中の他社と協業しているコンテンツタイトルにつきまして若干の利益が発生しており、「その他」のセグメントに計上しております。」

    コンテンツ事業からの撤退後に継続する協業タイトルについて、その他セグメントで4百万円の利益を計上した。
  5. FY2020-Q2前進有価証券報告書

    「前年度より継続中の他社と協業しているコンテンツタイトルにつきまして若干の利益が発生しており、「その他」のセグメントに計上しております。」

    コンテンツ事業からの撤退後も継続する協業タイトルについて、その他セグメントで2百万円の利益を計上している。
  6. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「また、前年度より継続中の他社と協業しているコンテンツタイトルにつきまして若干の利益が発生しており、「その他」のセグメントに計上しております。」

    自社単独のコンテンツ事業から撤退した後も、他社協業タイトルを継続し、若干の利益をその他セグメントに計上している。
  7. FY2019前進有価証券報告書

    「また前連結会計年度より引続き継続している他社と協業を行っているコンテンツタイトルにつきまして若干の利益が発生しており、「その他」のセグメントに計上しております。以上の結果、売上高は122百万円(前年同期比66.3%減)、セグメント利益は9百万円(前期は749百万円の損失)となりました。」

    コンテンツ事業からの撤退後に残る協業タイトルについて、その他セグメントで9百万円の利益を計上した。
  8. FY2019-Q2前進有価証券報告書

    「また前年度より引続き継続している他社と協業を行っているコンテンツタイトルにつきまして若干の利益が発生しており、「その他」のセグメントに計上しております。」

    コンテンツ事業からの撤退後も継続する他社協業タイトルについて、若干の利益が発生し、「その他」セグメントに計上された。
  9. FY2018再定義有価証券報告書

    「このため平成30年11月30日現在においては、一部の他社との協業タイトルを除き、コンテンツ事業から撤退しております。」

    低収益タイトルの移管や新規タイトルへの集中という施策から、自社単独のコンテンツ事業から撤退し協業タイトルを残す形へ移行した。
  10. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「当社単独でのコンテンツ事業の継続は困難との判断に至りました。その一環として、平成30年7月4日に会社分割(簡易新設分割)および新設会社の株式等の譲渡により、当社が保有するゲームコンテンツ開発および運営に係るコンテンツ事業の一部を会社分割(簡易新設分割)により新設会社に承継させたうえで、新設会社の株式の90%を株式会社クリーク・アンド・リバー社に譲渡いたしました。」

    コンテンツ事業について、単独継続困難との判断に基づく会社分割・株式譲渡を実施した方針を再確認している。
  11. FY2018-Q2再定義有価証券報告書

    「コンテンツ事業においては、自社ゲームコンテンツ制作について、市場の競争激化、ゲーム開発に要する期間の長期化や開発費用の増大傾向により、当社の事業規模と比してこうした事業上のリスクが当社業績に及ぼす影響は多大であり、当社単独での本事業の継続は困難との判断に至りました。その一環として、平成30年7月4日に会社分割(簡易新設分割)および新設会社の株式等の譲渡により、当社が保有するゲームコンテンツ開発および運営に係るコンテンツ事業の一部を会社分割(簡易新設分割)により新設会社に承継させたうえで、同日、新設会社の株式の90%を株式会社クリーク・アンド・リバー社に譲渡いたしました。」

    既存タイトルの移管・新規タイトルへの集中という方針から、コンテンツ事業の一部を会社分割し、株式90%を譲渡する方針へ大きく組み替えた。
  12. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「コンテンツ事業においては、既存ゲームタイトルの売上改善に向けた取り組みや、第2四半期以降にリリースを計画している新規ゲームタイトルの開発に注力してまいりました。」

    既存タイトルの改善と第2四半期以降に予定する新規タイトル開発への注力を継続している。
  13. FY2017再掲有価証券報告書

    「効率的な運営体制の構築を進めるとともに受託タイトルや協業タイトルを中心に開発を行うことで、業績変動の影響を抑え安定した利益を確保できるよう全力を尽くしてまいります。」

    既存自社タイトルの譲渡後、受託・協業タイトル中心へ軸足を置き、安定利益を目指す方針を継続している。
  14. FY2017-Q3後退有価証券報告書

    「しかしながら、「刻のイシュタリア」および「逆襲のファンタジカ」の2タイトルを「株式会社S&Mゲームス」へ譲渡したこと、第3四半期にリリース予定の複数のコンテンツが、品質向上のためリリースを第4四半期以降に延期したことにより、計画を下回る結果となりました。」

    既存2タイトルの譲渡は実施されたが、第3四半期予定の複数の新規コンテンツは品質向上を理由に第4四半期以降へ延期された。
  15. FY2017-Q2前進有価証券報告書

    「コンテンツ事業においては、携帯端末向けの既存ゲーム「刻のイシュタリア」及び「逆襲のファンタジカ」の2タイトルをマイネットグループの子会社である「株式会社S&Mゲームス」へ譲渡し、第3四半期以降にリリースを控えている新規の複数コンテンツ事業へ注力してまいります。」

    既存2タイトルの譲渡を実施し、第3四半期以降に予定する複数の新規コンテンツへ資源を集中する方針を具体化した。
  16. FY2017-Q1再掲有価証券報告書

    「今後は、第3四半期以降にリリースを控えている複数のコンテンツにつき、予定通りのリリースと収益性の更なる向上を図るべく施策を講じて参ります。」

    複数の新規コンテンツを第3四半期以降にリリースし、収益性向上を図る方針を継続している。
  17. FY2016再定義有価証券報告書

    「今後は、効率的な運営体制の構築を進めるとともに協業タイトルを中心に開発を行うことで、業績変動の影響を抑え安定した利益を確保できるよう全力を尽くします。」

    新規4タイトルへの資源集中という従来の表現から、協業タイトル中心の開発と効率的運営体制へ方針を組み替えた。
  18. FY2016-Q3初出有価証券報告書

    「収益性の悪化したタイトルの運営移管を進めるとともに今後リリース予定の新規4タイトルへ資源を集中しております。」

    収益性の悪化した既存タイトルから運営を移管し、今後リリース予定の新規4タイトルへ経営資源を振り向ける方針を具体化している。
一緒に動いた変遷

「売上減少と営業・経常・親会社株主帰属四半期純損失」は、この変遷が動いた18回のうち5回、同じ書類で同じ向きに動きました。

555433★123456
  1. ★この変遷
  2. 1売上減少と営業・経常・親会社株主帰属四半期純損失5回
  3. 2財務基盤安定化に向けた新たな資金調達の検討5回
  4. 3継続企業の前提に関する重要な疑義と資金繰り懸念5回
  5. 4開発期間長期化による売上停滞と受注損失引当金4回
  6. 5人材派遣・職業紹介の事業基盤3回
  7. 6現金及び現金同等物の減少3回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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