gumi（3903）・事実削除
事業構造改革費用の計上
FY2017-Q3に初出。19回の記載のうち4回が「削除」で、最初の「削除」はFY2018-Q1。直近の記載は2026-06-12。
19記載
10年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
事業構造改革・改善に伴う費用・引当金の計上63社が書いているテーマ・逆風61社・追い風3社
gumiがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。13社中2社が悪化側に。
直近の記載が「削除」なのは、ほかに4社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている63社のうち14社を表示しています。上の文は63社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- 2026-06-12削除決算終息を示唆
「事業構造改革費用 276,339 －」
当連結会計年度の事業構造改革費用は計上されなかった。 - FY2026-H1削除有価証券報告書
「事業構造改革費用 －」
当中間連結会計期間には事業構造改革費用の計上がなく、前年同期の227,635千円から計上なしとなった。 - FY2025悪化有価証券報告書
「事業構造改革費用276,339千円」
事業構造改革費用は276,339千円となり、前連結会計年度の83,828千円から増加した。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「事業構造改革費用 227,635」
事業構造改革費用は227,635千円となり、前年同期の22,617千円から増加した。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「事業構造改革費用83,828千円」
事業構造改革費用を通期で83,828千円計上し、前年同期にはなかった費用が発生した。 - FY2024-Q3事業構造改革費用増加有価証券報告書
「事業構造改革費用 54,165」
事業構造改革費用は54,165千円となり、前第2四半期累計期間の22,617千円から増加した。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「事業構造改革費用 22,617」
当第2四半期累計期間に事業構造改革費用22,617千円を計上し、前連結会計年度にはなかった費用が再び発生した。 - FY2022削除有価証券報告書
「当連結会計年度（自 2021年５月１日 至 2022年４月30日）該当事項はありません。」
当連結会計年度には事業構造改革費用の計上がなく、前連結会計年度の17,127千円から計上なしとなった。 - FY2021対処有価証券報告書
「事業構造改革費用17,127千円」
事業構造改革費用は17,127千円となり、前連結会計年度の188,250千円から大幅に減少した。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「事業構造改革費用 10,597」
事業構造改革費用は10,597千円となり、前年同期の199,818千円から大幅に減少した。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「事業構造改革費用 8,371」
事業構造改革費用は8,371千円となり、前年同期の196,550千円から大幅に減少した。 - FY2021-Q1事業構造改革費用減少有価証券報告書
「事業構造改革費用 6,246」
事業構造改革費用は6,246千円となり、前年同期の208,743千円から減少した。 - FY2020事業構造改革費用の通期計上額減少有価証券報告書
「事業構造改革費用188,250千円」
事業構造改革費用は通期で188,250千円となり、第3四半期累計期間の199,818千円から減少した。主な内訳はgumi Europe SASの事業撤退に伴う特別退職金である。 - FY2020-Q3事業構造改革費用増加有価証券報告書
「当該事業撤退に係る当第３四半期連結累計期間の特別損失計上額は、事業構造改革費用199,818千円となりました。」
gumi Europeの事業撤退に関連する事業構造改革費用は199,818千円となり、第2四半期累計期間の196,550千円から増加した。 - FY2020-Q2事業構造改革費用減少有価証券報告書
「当該事業撤退に係る当第２四半期連結累計期間の特別損失計上額は、事業構造改革費用196,550千円となりました。」
gumi Europeの事業撤退に関連する事業構造改革費用は196,550千円となり、前四半期累計期間の208,743千円から減少した。 - FY2020-Q1事業構造改革費用増加有価証券報告書
「当該事業撤退に係る当第１四半期連結累計期間の特別損失計上額は、事業構造改革費用208,743千円となりました。」
gumi Europeの事業撤退に関連して、事業構造改革費用208,743千円を計上した。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「事業構造改革費用35,403千円」
事業構造改革費用35,403千円を当連結会計年度の特別損失として計上している。 - FY2018-Q1削除有価証券報告書
「特別損失合計 －」
前四半期まで計上されていた事業構造改革費用は、当第1四半期連結累計期間には計上されていない。 - FY2017-Q3初出有価証券報告書
「特別損失として投資有価証券評価損152,938千円、事業構造改革費用38,206千円、その他34,766千円を計上しております。」
当第３四半期連結累計期間に事業構造改革費用38,206千円を特別損失として計上している。