総資産の減少
FY2022-Q2に初出。14回の記載のうち5回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2022。直近の記載は2026-09-11。
gumiがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに2社。
- 2026-09-11悪化決算説明資料
「総資産 26,617 24,852 +7.1% 28,821 △7.6%」
総資産は前四半期比で減少した。 - FY2026再掲有価証券報告書
「当連結会計年度末における資産合計は28,821,087千円となり、前連結会計年度末に比べ4,936,332千円の増加となりました。」
総資産は前連結会計年度末から4,936,332千円増加し、増加局面が継続している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間末の資産合計は28,823,128千円となり、前連結会計年度末比4,938,372千円増加いたしました。」
総資産は前連結会計年度末から4,938,372千円増加し、前連結会計年度からの増加局面が継続している。暗号資産の増加が主因と説明されている。 - FY2025対処有価証券報告書
「当連結会計年度末における資産合計は23,884,755千円となり、前連結会計年度末に比べ4,552,183千円の増加となりました。」
総資産は前連結会計年度末から4,552,183千円増加し、前連結会計年度の減少局面から増加へ転じた状態が続いている。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「当中間連結会計期間末の資産合計は22,711,734千円となり、前連結会計年度末比3,379,162千円増加いたしました。」
総資産は前連結会計年度末から3,379,162千円増加し、前年度の減少局面から増加へ転じた。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当連結会計年度末における資産合計は19,332,572千円となり、前連結会計年度末に比べ7,217,908千円の減少となりました。」
総資産は前連結会計年度末から7,217,908千円減少し、19,332,572千円となった。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末の資産合計は25,256,369千円となり、前連結会計年度末比1,294,111千円減少いたしました。」
総資産は前連結会計年度末から1,294,111千円減少し、減少幅が拡大している。 - FY2024-Q2総資産減少への転換有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末の資産合計は26,182,291千円となり、前連結会計年度末比368,189千円減少いたしました。」
総資産は前連結会計年度末から368,189千円減少し、ソフトウェア仮勘定及び現金及び預金の減少が主因となった。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末の総資産は25,797,869千円となり、前連結会計年度末比7,435,160千円増加しました。これは主に、現金及び預金の増加及びソフトウエア仮勘定の増加によるものであります。」
総資産は前連結会計年度末比7,435,160千円増加し、前四半期までの減少傾向から増加へ転じた。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末の総資産は19,818,708千円となり、前連結会計年度末比1,455,999千円増加いたしました。これは主に、現金及び預金の増加及びソフトウエア仮勘定の増加によるものであります。」
総資産は前連結会計年度末から1,455,999千円増加し、前四半期までの減少傾向から増加へ転じた。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末の資産合計は17,931,475千円となり、前連結会計年度末比431,233千円減少いたしました。」
総資産は前連結会計年度末から431,233千円減少し、17,931,475千円となった。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当連結会計年度における資産合計は18,362,709千円となり、前連結会計年度末に比べ6,649,586千円の減少となりました。」
総資産は前連結会計年度末から6,649,586千円減少し、18,362,709千円となった。 - FY2022-Q3総資産減少継続有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末の総資産は19,958,627千円となり、前連結会計年度末比5,053,667千円減少しました。」
総資産は前連結会計年度末から5,053,667千円減少し、前四半期報告時点の21,444,900千円からも減少した。 - FY2022-Q2初出有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末の総資産は21,444,900千円となり、前連結会計年度末比3,567,395千円減少いたしました。」
総資産は前連結会計年度末から3,567,395千円減少し、その他の関係会社有価証券及びソフトウェア仮勘定の減少が主な要因と説明されている。