巴川コーポレーション（3878）・施策再掲
ワールドワイドなトナー生産体制の適正化
FY2017-Q2に初出。10回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2023-Q1。
10記載
7年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
国内外製造所の最適生産体制構築110社が書いているテーマ・逆風0社・追い風115社
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに22社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている110社のうち14社を表示しています。上の文は110社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「2020年９月の米国トナー工場閉鎖に伴う固定費削減効果が引き続き貢献しました。」
米国トナー工場閉鎖後の固定費削減効果が、当第1四半期にもトナー事業の利益に寄与した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「一方で費用面では2020年９月のトナー米国工場閉鎖に伴う固定費圧縮効果、及び国内工場の生産量の増加に伴う費用削減効果が現れました。」
米国工場閉鎖後の固定費圧縮に加え、国内工場の生産量増加による費用削減効果が実際に発現した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「一方で費用面では2020年９月のトナー米国工場閉鎖に伴う固定費圧縮効果をはじめ、各種費用の削減効果が現れました。」
米国トナー工場閉鎖後の固定費圧縮効果と各種費用削減効果が、当第2四半期にも実績として表れている。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「2020年９月のトナー米国工場閉鎖など、前連結会計年度以前からの構造改革の効果による固定費削減効果が加わりました。」
米国トナー工場閉鎖後、固定費圧縮効果が実際の営業利益改善要因として表れた。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「北米のトナー製造・販売子会社におけるトナー生産終了に伴う固定費削減効果が見られたものの」
米国子会社のトナー生産終了後、固定費削減効果が実際に表れている一方、前半の販売低迷や工場稼働率低下の影響は残っている。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「同社におけるトナー生産は2020年９月30日に終了し、その生産工程を当社及び中国の２生産拠点に移管することで、当社グループの黒色トナー生産体制の最適化を図ることを決定いたしました。」
米国TOMOEGAWA(U.S.A.)INC.のトナー生産が2020年9月30日に実際に終了し、日本および中国の2拠点への生産工程移管を進める段階に入った。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「生産停止予定日 2020年９月30日。当社グループの販売体制の強化と効率向上を目的に、同社におけるトナー生産は終了するものの、その生産工程を当社及び中国の２生産拠点に移管することで、当社グループの黒色トナー生産体制の最適化を図ることを決定いたしました。」
米国TOMOEGAWA(U.S.A.)INC.のトナー生産を2020年9月30日に終了し、日本および中国の2拠点へ生産工程を移管する決定を行った。 - FY2017再掲有価証券報告書
「米国トナー生産子会社再構築費用等を特別損失に計上したものの」
ワールドワイドなトナー生産体制の適正化に関連して、米国生産子会社の再構築費用計上が通期でも記載されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「ワールドワイドでのトナー生産体制の適正化を進める中で」
トナーの世界的な生産体制の適正化を引き続き進めていると記載している。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「ワールドワイドでのトナー生産体制の適正化を進める中で」
トナーの世界的な生産体制を適正化する施策を進めていると記載している。