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巴川コーポレーション(3878)・施策再掲

生産性向上とエネルギー・調達コスト削減

FY2017-Q2に初出。25回の記載のうち17回が「再掲」。直近の記載は2026-11-10。

25記載
11年にわたる
2うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2018-Q3 – FY2019-Q1再掲FY2020-Q1 – FY2021-Q3前進FY2022-Q3 – FY2023再掲FY2024-Q2 – 2026-11-102016: 12017: 420172018: 220182019: 320192020: 420202021: 320212022: 220222023: 220232024: 220242025: 020252026: 22026
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合理化・原価低減・生産性向上による収益改善100社が書いているテーマ・逆風0社・追い風103社

直近の記載が「再掲」なのは、ほかに16社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている100社のうち14社を表示しています。上の文は100社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2024再掲有価証券報告書

    「利益面では、各種コストの増加による影響は、試作収入の増加と現場の生産性改善などが部分的に相殺し、当初想定よりも小幅なものとなりました。また価格転嫁に関しても想定以上の成果を達成しました。」

    生産性改善、価格転嫁、コストダウンを継続し、各種コスト増の影響を一部相殺したと説明している。
  2. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「利益面では、原燃料価格上昇によるコスト増加があったものの、コスト上昇分の製品価格への反映に加え、各種コストダウン効果などにより、前年同期比で増益となりました。」

    原燃料価格上昇に対し、製品価格への反映と各種コストダウンを継続し、機能性シート事業の増益につなげた。
  3. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「利益面では、原燃料価格上昇によるコスト増加があったものの、コスト上昇分の製品価格への反映に加え、各種コストダウン効果などにより、前年同期比で増益となりました。」

    機能性シート事業で、価格反映と各種コストダウンを継続し、原燃料価格上昇下でも前年同期比で増益となった。
  4. FY2023前進有価証券報告書

    「これまでに実施した抄紙機2台の停機に続いて、半導体・ディスプレイ関連事業における塗工設備の集約により低収益ビジネスの採算性を改善してまいります。」

    抄紙機2台の停機に続く施策として、半導体・ディスプレイ関連事業の塗工設備集約による低収益ビジネスの採算改善を新たに示した。
  5. FY2023-Q1前進有価証券報告書

    「原燃料価格上昇の影響を受けたものの、2019年12月及び2022年3月に実施した2台の大型抄紙製造設備の停機を含む構造改革効果及び原価差額調整等により、前年同期に比べ赤字幅を圧縮しております。」

    2022年3月の大型抄紙製造設備停機を含む構造改革効果が、原燃料価格上昇下での機能紙事業の赤字幅圧縮に具体的に寄与した。
  6. FY2022-Q3前進有価証券報告書

    「各種需要の増加変動に伴う生産対応を、多能工化や柔軟な人員配置で対応したことによるコストダウン効果がありました。これに加えて、これまで実施してきた構造改革や更なる原価低減活動の効果も加わり」

    多能工化・柔軟な人員配置による生産対応と、構造改革・追加の原価低減活動がコストダウン効果として実績に表れた。
  7. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「また、これまで実施してきた抄紙製造設備の一部停機(7号抄紙機)やトナー米国工場の生産停止などの構造改革効果や更なる原価低減活動の継続により、営業損益は1,051百万円の利益(前年同期は865百万円の損失)となりました。」

    抄紙機の一部停機、米国トナー工場の生産停止による構造改革効果と、さらなる原価低減活動を継続している。
  8. FY2022-Q1前進有価証券報告書

    「利益面では、電子材料事業やトナー事業の販売が堅調に推移したところへ、2019年12月に実施した抄紙製造設備の一部停機(4台のうち、1台の停機)や2020年9月のトナー米国工場閉鎖など、前連結会計年度以前からの構造改革の効果による固定費削減効果が加わりました。」

    抄紙製造設備の一部停機と米国トナー工場閉鎖による固定費削減効果が、販売回復とともに当第1四半期の利益改善へ具体的に寄与した。
  9. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「北米でのトナー製造終了等に伴う固定費削減策に加え、短期的な費用抑制活動なども奏功し、回復傾向にあります。」

    北米トナー生産終了に伴う固定費削減策と短期的な費用抑制活動の効果が表れたと説明している。
  10. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「昨年末に実施した抄紙製造設備の一部停機による固定費削減効果などがあったものの、販売減少による減益や生産調整による工場稼働率低下の影響などを打ち消すまでには至らず」

    抄紙製造設備の一部停機による固定費削減効果や固定費抑制を継続しているが、販売減少と工場稼働率低下の影響を補うには至っていない。
  11. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「利益面では、大幅な経費削減効果に加え、昨年末に実施した抄紙製造設備の一部停機(4台のうち、1台の停機)による固定費削減効果などにより利益改善が進んだものの」

    経費削減および抄紙製造設備の一部停機による固定費削減効果が現れていると説明しているが、販売減少を補うには至っていない。
  12. FY2020再掲有価証券報告書

    「利益面では、全社を挙げたコスト削減施策や生産性向上に努めたものの」

    全社的なコスト削減施策と生産性向上への取り組みを継続しているが、減収等により営業損失となった。
  13. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「利益面では、全社を挙げたコスト削減施策や生産性向上に努めたものの」

    全社的なコスト削減施策と生産性向上への取り組みを継続している。
  14. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「市場縮小が進む既存製品を抱える機能紙事業において、積極的な拡販活動を展開するとともに、生産性向上施策を強力に推進したことに加え、原材料費の高騰に落ち着きが見られたことなどから利益率の改善が進みました。」

    機能紙事業で生産性向上施策を継続的に推進し、利益率の改善が進んだと説明している。
  15. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「利益面では、コージェネレーション設備稼働による電力費上昇抑制をはじめとするコストダウン施策で想定以上の成果を出した一方で」

    コージェネレーション設備の稼働による電力費上昇抑制と、その他のコストダウン施策の効果が継続していると説明している。
  16. FY2019前進有価証券報告書

    「物流コストや生産性向上等によるコスト削減、第4四半期に稼動したコージェネレーション設備によるエネルギー調達コストの上昇抑制効果などがあった」

    従来の生産性向上・コスト削減に加え、コージェネレーション設備が第4四半期に稼働し、エネルギー調達コストの上昇抑制効果が現れた。
  17. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「電力料等のコスト上昇抑制策を着実に進めている効果がありました。」

    電力料等のコスト上昇抑制策を継続し、その効果が現れていると説明している。
  18. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「また機能紙事業におきましても、市場が縮小する製品もある中で、拡販努力と新製品販売の貢献により、前年同期を上回る売上高となりました。また生産面では使用電力量の削減や各種コストダウン施策などにも鋭意努めてまいりました。」

    使用電力量の削減や各種コストダウン施策を継続し、高水準の生産下で効果を拡大させている。
  19. FY2018-Q2前進有価証券報告書

    「使用電力の低減や各種コストダウン施策の効果が計画通りに発現した他、好調な受注に対応すべく生産性向上も鋭意進めた結果」

    使用電力の低減・各種コストダウン施策の効果が計画通りに発現し、好調な受注への対応として生産性向上も進めた。
  20. FY2018-Q1前進有価証券報告書

    「当期計画した電力等のコストダウンや固定費抑制施策を着実に実施しつつ、好調な受注を背景に生産性向上にも努めた結果」

    電力等のコストダウンおよび固定費抑制施策を着実に実施し、受注を背景とした生産性向上にも取り組んだと説明している。
  21. FY2017再掲有価証券報告書

    「年度が進むにつれて売上が増加する中で生産性向上の効果や、エネルギー・調達コストの低減効果も徐々に発現してきた」

    生産性向上とエネルギー・調達コスト低減の効果が通期でも徐々に発現したと説明している。
  22. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「第3四半期において、売上の回復、生産性向上といった効果に加え、第2四半期までの円高基調におけるエネルギー・調達コストの低減効果が、在庫を経由して発現してきた」

    生産性向上およびエネルギー・調達コスト低減の効果が、第3四半期にも売上回復とともに発現していると説明している。
  23. FY2017-Q2初出有価証券報告書

    「売上の回復に加え生産性向上、エネルギー・調達コストの削減施策など、年度後半に見込んでいた改善の前倒し効果があり」

    生産性向上およびエネルギー・調達コスト削減を実施し、年度後半に見込んでいた改善効果が前倒しで現れたとしている。
一緒に動いた変遷

「赤字事業に対する抜本的対策」は、この変遷が動いた25回のうち5回、同じ書類で同じ向きに動きました。

555542★123456
  1. ★この変遷
  2. 1赤字事業に対する抜本的対策5回
  3. 2減収および営業損失・最終損失への転落5回
  4. 3両主要セグメントの減収・営業損失5回
  5. 4新製品開発・国内外拡販・マーケティングとコストダウンによる増収増益5回
  6. 5当連結会計年度後半の黒字化4回
  7. 6有形固定資産取得への投資2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
巴川コーポレーションの次の決算発表は2026-11-10の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-11-10の決算で、「再掲」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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