各種コストダウンによる収益改善
FY2017-Q1に初出。17回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q3。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。23社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに8社。
- FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「主にパレット販売において外部受注が減少したことにより、減収となりましたが、損益面におきましては、各種コストダウン効果等により、増益となりました。」
パレット販売の受注減を各種コストダウン効果等で補い、増益とする収益改善の説明を再掲している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「原燃料価格の高騰があったものの、価格改定の実施等により、」
原燃料価格高騰下で価格改定等を実施し、連結業績の増収増益要因とする従来の収益改善施策を再掲している。 - FY2023前進有価証券報告書
「また、当期下期には、国内旅行やイベントが再開したことにより、パンフレットなどの用途が回復し、販売数量を伸ばしました。」
国内販売向けでは当年度に価格改定を複数回実施し、洋紙・板紙等の価格転嫁と販売数量の拡大を進めた。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「主に前年度に実施した国内品の価格改定及び輸出品の価格上昇の影響で増収となったものの、原燃料価格の高騰等により、」
前年度に実施した国内品の価格改定と輸出品の価格上昇が増収要因となったとの説明を再掲している。新たな施策の開始は記載していない。 - FY2022前進有価証券報告書
「そのため、印刷・情報用紙をはじめとする全品種について、2022年１月以降、価格改定を実施いたしました。」
原燃料価格・物流費の上昇への対応として、全品種を対象に2022年1月以降の価格改定を実施した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「当社グループにおきましては、2019年１月より実施した洋紙の価格改定があったものの、国内需要の低迷及び海外における販売価格の低迷により減収となり、当第３四半期連結累計期間の売上高は201,818百万円（前年同四半期比2.1％減）となりました。損益面においては、洋紙の価格改定及び各種コストダウン効果等があった結果、営業利益9,429百万円（前年同四半期比118.9％増）、経常利益12,786百万円（前年同四半期比107.9％増）となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は、江門星輝造紙有限公司にて固定資産の減損損失を計上したことに伴い、2,685百万円（前年同四半期比26.5％減）となりました。」
洋紙価格改定と各種コストダウン効果が営業利益・経常利益の増加要因となり、営業利益は前年同期比118.9％増となった。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループにおきましては、2019年１月より実施した洋紙の価格改定及び海外子会社の増収により、当第２四半期連結累計期間の業績は、売上高136,714百万円（前年同四半期比1.4％増）、営業利益7,301百万円（前年同四半期比276.9％増）、経常利益9,557百万円（前年同四半期比118.7％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益6,544百万円（前年同四半期比145.3％増）となりました。」
2019年1月からの洋紙価格改定と海外子会社の増収を収益改善要因とする説明を継続している。 - FY2020-Q1洋紙価格改定の実施による収益改善有価証券報告書
「当社グループにおきましては、2019年１月より実施した洋紙の価格改定及び海外子会社の増収により、当第１四半期連結累計期間の業績は、売上高71,560百万円（前年同四半期比4.7％増）、営業利益5,935百万円（前年同四半期比114.0％増）となりました。」
従来記載されていた製品価格改定について、2019年1月から洋紙の価格改定を実施し、海外子会社の増収とともに営業利益の増加要因となったことを記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「パッケージング・紙加工事業につきましては、液体容器及び情報メディアの受注減等により減収となりました。損益面においては、各種コストダウンを実施したものの、原燃料価格の高騰等により減益となりました。」
各種コストダウンを実施する方針を再掲しているが、原燃料価格の高騰等により減益となったと説明している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「パッケージング・紙加工事業につきましては、液体容器の受注減等により減収となりました。損益面においては、各種コストダウンを実施したものの、原燃料価格の高騰等により減益となりました。」
コストダウンを実施したものの、原燃料価格高騰等により減益となったと説明している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループといたしましては、さらに収益体質の強化を図るべく、引続き徹底したコストダウンに取り組むと共に事業構造の転換を継続してまいります。」
収益体質強化の手段として、徹底したコストダウンを継続する方針を再掲している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「木材事業、建設業、運送・倉庫事業をはじめとするその他事業につきましては、全体的に厳しい受注環境下であり減収となりました。損益面においては、各種コストダウン効果等により増益となりました。」
厳しい受注環境による減収をコストダウン効果で補う説明を再掲している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「パッケージング・紙加工事業につきましては、液体容器の受注減等により減収となりました。損益面においては、各種コストダウン効果等により増益となりました。」
コストダウンを収益改善の手段とする説明を再掲している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループといたしましては、国内において製品価格改定を公表しており、さらに収益体質の強化を図るべく、引続き徹底したコストダウンに取り組んでまいります。」
コストダウンを収益体質強化の手段とする説明を継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「損益面においては、各種コストダウン効果等により増益となりました。」
各種コストダウン効果を増益要因とする説明を再掲している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「損益面においては、各種コストダウン効果等により増益となりました。」
各種コストダウンを増益要因とする説明を、パッケージング・紙加工事業およびその他事業について再掲している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「損益面においては、各種コストダウン効果等により増益となりました。」
パッケージング・紙加工事業およびその他事業で、コストダウン効果を増益要因としている。