北越コーポレーション（3865）・リスク顕在化
自然災害・事故等による生産設備損害のリスク
FY2017に初出。14回の記載のうち8回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q3。直近の記載はFY2026。
14記載
10年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
自然災害・事故等による拠点操業・製品供給停止リスク477社が書いているテーマ・逆風490社・追い風6社
北越コーポレーションがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。132社中32社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに33社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている187社のうち14社を表示しています。上の文は187社すべてから計算しています。このテーマの496件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026顕在化有価証券報告書
「災害による損失 539」
自然災害等に関連する損失539百万円を当年度の特別損失として計上した。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「災害による損失 － 174」
当中間連結会計期間に災害による損失174百万円を特別損失として計上した。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「新潟工場の落雷及び地震に伴う操業停止があり、販売数量は減少したものの、」「災害による損失 － 1,484」
新潟工場で落雷・地震による操業停止が発生し、災害による損失1,484百万円を計上した。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「災害による損失 － 657」
災害による損失を第3四半期累計期間に657百万円計上しており、前年同期の計上なしから自然災害等に関連する損失が増加している。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「災害による損失 － 312」
災害による損失312百万円を当第2四半期連結累計期間の特別損失として計上している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「地震、洪水等の自然災害、事故やテロのような予測不可能な事由により、当社グループの生産設備が大きな損害を受けることも考えられます。」
自然災害・事故等による生産設備損害のリスクを引き続き記載している。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「災害による損失 348 684」
災害による損失を当第3四半期累計期間に684百万円計上し、前年同期の348百万円から増加している。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「災害による損失 322 561」
災害による損失を当第2四半期累計期間に561百万円計上し、前年同期の322百万円から増加している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「災害による損失 － 342」
自然災害等に関連する損失を通期で342百万円計上し、前年度の163百万円から増加している。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「災害による損失 － 348」
災害による損失348百万円を第3四半期累計期間の特別損失として計上している。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「災害による損失 － 322」
自然災害等に関連する損失322百万円を第2四半期累計期間の特別損失として計上している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「災害による損失 － 163」
自然災害等に関連する損失163百万円を通期の特別損失として計上している。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「災害による損失 － 161」
四半期連結損益計算書に災害による損失161百万円を特別損失として計上しており、自然災害等に関連する損失が発生している。 - FY2017初出有価証券報告書
「地震、洪水等の自然災害、事故やテロのような予測不可能な事由により、生産設備等が大きな損害を受けることも考えられます。その場合には、生産の継続が困難になるとともに、その復旧に多大な費用と時間が掛かることにより、当社グループの経営成績及び財政状態等に影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害・事故・テロによる生産設備損害、生産停止、復旧費用・時間をリスクとして記載している。