海外の研究開発・販売拠点の展開
FY2017-Q1に初出。9回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
アステリアがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに2社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「現在は「Artefacts」、「Gravio」、「Handbook X」を中心に積極的に海外展開を進めており、現地ニーズに対応した製品提供を強化しています。」
海外展開の重点製品が従来のGravio・Handbook Xから、Artefactsを加えた3製品へ広がった。 - 2026-06-04再定義株主総会
「現在は「Artefacts」、「Gravio」、「Handbook X」を中心に積極的に海外展開を進めており、現地ニーズに対応した製品提供を強化しています。」
海外展開の重点製品をArtefacts、Gravio、Handbook Xとする整理を示している。 - FY2025再定義有価証券報告書
「現在は「Gravio」と「Handbook X」を中心に積極的に海外展開を進めており、現地ニーズに対応した製品提供を強化しています。」
海外の研究開発・販売拠点を基盤とする従来の海外展開方針について、重点製品をGravioとHandbook Xと明示する形へ具体化している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「特に世界的にプラットフォーム（技術基盤や販売環境）が統一されているネットサービスにおいては、積極的に海外展開を行っています。」
ネットサービスを中心に積極的な海外展開を行う方針を再確認している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループは設立時より海外に通用するソフトウェアの開発と提供を目指しています。特に世界的にプラットフォーム（技術基盤や販売環境）が統一されているネットサービスにおいては、積極的に海外展開を行っています。」
海外の研究開発・販売拠点を基盤とした海外展開方針を、ネットサービスを中心とする積極展開として再確認している。 - FY2018前進有価証券報告書
「国外においては、これまでに中国杭州市、中国香港特別行政区及びシンガポールに研究開発子会社、中国上海市と米国カリフォルニア州に販売子会社を有し、さらにデザインサービスを提供するための子会社であるThis Place社を英国ロンドン市と米国ワシントン州に有しております。」
従来の海外研究開発・販売拠点に加え、This Place社の英国・米国拠点を含む海外事業基盤を開示している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「国外においては、これまでに中国杭州市と中国香港特別行政区に研究開発子会社、中国上海市と米国カリフォルニア州に販売子会社及びシンガポールに東南アジア展開を進めるための子会社を有しております。」
中国、米国、香港、シンガポールの海外研究開発・販売拠点の構成を再掲している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「国外においては、これまでに中国杭州市と中国香港特別行政区に研究開発子会社、中国上海市と米国カリフォルニア州に販売子会社及びシンガポールに販売・研究開発子会社を有しております。」
海外の研究開発・販売拠点の構成に重要な変更はなく、既存拠点を再掲している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「国外においては、これまでに中国杭州市と中国香港特別行政区に研究開発子会社、中国上海市と米国カリフォルニア州に販売子会社及びシンガポールに販売・研究開発子会社を有しております。」
国外市場での成長を支える既存の研究開発・販売拠点を具体的に列挙している。