データ・アプリケーション（3848）・施策前進
テレワーク・時差出勤・リモート会議による感染症下の事業継続
FY2020に初出。5回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載はFY2026。
5記載
7年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
感染症・大規模災害に備えた事業継続計画とテレワーク119社が書いているテーマ・逆風21社・追い風97社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。36社中7社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに20社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている119社のうち14社を表示しています。上の文は119社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「また、グループ各社においてリモート環境下でも効率的に業務を遂行できる体制の構築を進めるとともに、事業継続計画（BCP）の策定・見直しを通じて、災害や感染症等の有事においても事業継続性を確保する取り組みを強化してまいります。」
従来のテレワーク・リモート会議に加え、グループ各社でリモート業務体制の構築とBCPの策定・見直しを進めた。 - FY2025前進有価証券報告書
「また、株式会社WEELのAI技術を活用したオンラインコミュニケーションツールの導入や、リモート環境下でも効率的に業務を遂行できる体制の構築を進めることで、災害や感染症等の有事においても事業継続性を確保する取り組みを強化してまいります。」
従来のテレワーク・リモート会議等に加え、WEELのAI技術を活用したオンラインコミュニケーションツールとリモート業務体制の構築を進めている。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「また、「企業力強化の取り組み」として、ミッドタウン八重洲への本社移転に伴うオフィススペースの最適化、ハイブリッドワークのためのITシステム関連の投資なども進めてまいりました。」
感染症下の事業継続・柔軟な勤務に関連して、ハイブリッドワークのためのITシステム関連投資を進めた。従来のテレワーク等の運用から、関連システムへの投資を明示している。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社グループは、本リスクに対して、テレワークの推進やサテライトオフィスの検討等、労働環境の充実を図り、企業活動を継続できるよう努めてまいります。」
テレワーク推進とリモート会議等による感染症下の事業継続策に加え、サテライトオフィスの検討を対応策として明示した。 - FY2020初出有価証券報告書
「当社グループは、新型コロナウイルスの感染リスクに対して、テレワークや時差出勤の推進、イベントや研修会開催の原則禁止とそれらに代わるリモート会議の導入等、従業員が安全に企業活動を継続できるよう努めております。」
感染症下での事業継続と従業員の安全確保に向け、テレワーク、時差出勤、リモート会議を導入した。