新型コロナウイルス感染症によるCCS事業への影響
FY2020に初出。11回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。175社中103社が悪化側に。
- FY2024対処有価証券報告書
「ＣＣＳ事業では、国際的な情勢不安の長期化、エネルギー価格の高騰による物価上昇及び金融資本市場の変動等も相まって先行き不透明な状況が続いておりますが、コロナ禍によるＤＸ化の推進等により受注状態は引き続き好調であることから、稼働率は比較的高い水準で推移いたしました。」
感染症による企業活動停滞の直接的な影響は強調されなくなり、DX化による受注好調と比較的高い稼働率が示された。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「コンテンツクリエイターサービス事業につきましては、国際的な情勢不安の長期化、エネルギー価格の高騰による物価上昇及び金融資本市場の変動等も相まって先行き不透明な状況が続いておりますが、コロナ禍によるDX化の推進等により受注状態は引き続き好調であることから、稼働率は比較的高い水準で推移いたしました。」
CCS事業では先行き不透明な状況が続く一方、コロナ禍によるDX化推進等を背景に受注好調と比較的高い稼働率が継続している。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「コンテンツクリエイターサービス事業においては、新型コロナウイルス感染症の影響等を加味した経済情勢の動向を注視すべき状況は継続するものの、コロナ禍によるDX化の推進等により受注状態は引き続き好調であることから、稼働率は比較的高い水準で推移いたしました。」
感染症の影響を注視すべき状況は残るが、DX化による受注好調と比較的高い稼働率が続き、CCS事業への影響は緩和方向に記載された。 - FY2022再掲有価証券報告書
「ＣＣＳ事業におきましては、新型コロナウイルス感染症の影響による企業活動の停滞がややみられる一方で、コロナ禍によるＤＸ化の推進等によって受注の回復がなされたことにより、稼働率は高い水準で推移いたしました。」
感染症による企業活動停滞は残るものの、DX化等による受注回復と高稼働率が続いている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「コンテンツクリエイターサービス事業につきましては、新型コロナウイルス感染症の影響による企業活動の停滞がややみられる一方で、コロナ禍によるDX化の推進等によって受注の回復がなされたことにより、稼働率は高い水準で推移いたしました。」
企業活動の停滞は残るものの、DX化等による受注回復と高い稼働率が続いていると記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「Webコンテンツ制作やシステム開発の受託事業及び派遣事業を行うコンテンツクリエイターサービス事業においては、新型コロナウイルス感染症の影響による企業活動の停滞は依然として続くものの、一方でコロナ禍によるDX化の推進、インフラの整備等、業種によって受注の回復が確認できたことから、稼働率は前年同四半期と比べて大幅に改善し、高い水準で推移いたしました。」
企業活動の停滞という感染症影響は継続している一方、DX化・インフラ整備関連を中心に受注回復が確認され、CCS事業の稼働率は前年同期比で大幅に改善した。 - FY2021影響継続下で受注回復・通期黒字化有価証券報告書
「ＣＣＳ事業におきましては、新型コロナウイルス感染症感染拡大の影響による企業活動の停滞が続き、ニューノーマルに即した営業活動に努めるも、特に上期において厳しい状況が続きました。一方でコロナ禍に伴い働き方や生活様式が大幅に変化したことから、デジタルトランスフォーメーション（ＤＸ）の急速な浸透や先端技術開発の活発化に伴う技術者不足の影響もあり、第３四半期から徐々に受注量が回復いたしました。これらの結果、ＣＣＳ事業の売上高は2,813,074千円（前年同期比103.2％増）、セグメント利益は32,856千円（前年同期は5,010千円のセグメント損失）となりました。」
上期は感染症による企業活動停滞の影響が続いたが、第3四半期から受注量が回復し、CCS事業はセグメント損失から利益へ転換した。感染症による影響自体は継続している。 - FY2021-Q3影響継続下で稼働率向上有価証券報告書
「コンテンツクリエイターサービス事業におきましては、新型コロナウイルス感染再拡大の影響に鑑み、当社グループとしては事態の短期収束を見込むのは困難と予測する一方で、いわゆるアフターコロナに向けた雇用維持や顧客との良好な関係性の維持を第一に、エンジニアの稼働率向上に注力しました。案件規模や業務規模の縮小といった影響は避けられませんでしたが、売上の拡大と稼働率の向上に関して堅調に推移しております。」
感染再拡大による案件規模・業務規模の縮小は継続している一方、雇用・顧客関係の維持とエンジニア稼働率向上に注力し、売上拡大と稼働率向上は堅調に推移した。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「コンテンツクリエイターサービス事業におきましては、緊急事態宣言の解除以降、顧客企業の活動もインフラ関連企業を中心に少しずつ活発化され、エンジニアの稼働率を向上させることができました。」
新型コロナウイルスによるCCS事業への影響について、緊急事態宣言解除後に顧客活動が一部回復し、エンジニア稼働率を向上できたと記載しており、前四半期の受注減少影響からは緩和方向に動いた。ただし、CCS事業はセグメント損失を計上している。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「ＣＣＳ事業におきましては、緊急事態宣言発令による顧客企業の営業活動の自粛に伴う受注案件の減少は避けられず、案件獲得への影響が顕在化いたしました。」
新型コロナウイルス感染症によるCCS事業への影響について、顧客企業の営業自粛に伴う受注案件減少と案件獲得への影響が明確に現れた。 - FY2020初出有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染拡大の影響による全国的な企業活動の縮小から、ＣＣＳ事業における開発案件の失注、稼働率の低下といった業績への影響も少しずつ確認しております。」
新型コロナウイルス感染拡大を独立したリスクとして記載し、CCS事業で開発案件の失注・稼働率低下という影響が既に確認されている。