執行役員制度による監督と業務執行の分離
FY2016に初出。10回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに7社。
- FY2025執行役員体制を7名に再編有価証券報告書
「執行役員のメンバーは、代表取締役社長執行役員CEO 大西新二、取締役執行役員CFO管理本部長 上田豊、取締役執行役員品質イノベーション推進部長兼オペレーション＆サポート部長 齊田奈緒子、執行役員クラウドDX事業部長 小野嘉久、執行役員ボイスコミュニケーション営業部長兼ビジネス企画部長 田原拓、執行役員プロフェッショナルサービス部長兼品質保証部長 田邊和彦、執行役員CTOクラウド開発部長 野中昭男の７名で構成されております。」
意思決定・監督と業務執行を分離する制度を維持し、執行役員の構成を5名から7名へ再編した。 - FY2024再掲有価証券報告書
「執行役員のメンバーは、代表取締役 執行役員 社長 大西新二、取締役 執行役員 管理本部長 上田豊、取締役 執行役員 品質イノベーション推進部長 齊田奈緒子、取締役 執行役員 品質保証部長 島政則、執行役員 通信イノベーション事業部長 小野嘉久の５名で構成されております。」
意思決定・監督機能と業務執行機能を分離する執行役員制度を維持し、5名の構成を再確認している。 - FY2022執行役員体制を5名に再編有価証券報告書
「執行役員のメンバーは、代表取締役 執行役員 社長 大西新二、取締役 執行役員 通信イノベーション事業本部 副本部長 深山博文、取締役 執行役員 管理本部長 齊田奈緒子、取締役 執行役員 ボイスコミュニケーション事業本部長 島政則、執行役員 通信イノベーション事業本部長 杉岡弘毅の５名で構成されております。」
意思決定・監督機能と業務執行機能を分離する制度を維持しつつ、執行役員の構成を8名から5名へ再編している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社は意思決定・監督機能と業務執行機能を分離し、業務執行機能の強化を図るため、執行役員制度を導入しております。執行役員のメンバーは、代表取締役 執行役員 社長 大西新二、取締役 執行役員 CTO 技術企画本部長 杉岡弘毅、取締役 執行役員 CSO サービスプロバイダ営業本部長 武田善治、取締役 執行役員 サービスプロバイダ営業本部 副本部長 深山博文、取締役 執行役員 管理本部長 齊田奈緒子、執行役員 研究開発本部長 二村廉太、執行役員 NTT営業本部長 島政則、執行役員 クラウド開発本部長 関本龍文の８名で構成されております。」
監督と業務執行を分離する制度を維持し、執行役員8名の構成を開示している。 - FY2021-Q3取締役への執行役員兼務付与有価証券報告書
「新役職名 取締役 執行役員 サービスプロバイダ営業本部 副本部長 旧役職名 取締役 深山 博文 異動年月日 2020年７月１日」
深山博文氏について、取締役のまま執行役員兼サービスプロバイダ営業本部副本部長とする役職変更を記載している。 - FY2020執行役員体制を7名に再編有価証券報告書
「執行役員のメンバーは、代表取締役 執行役員 社長 大西新二、取締役 執行役員 技術企画本部長 杉岡弘毅、取締役 執行役員 サービスプロバイダ営業本部長 兼 西日本事業本部長 武田善治、執行役員 開発本部長 二村廉太、執行役員 管理本部長 兼 管理本部経営企画部長 齊田奈緒子、執行役員 NTT営業本部長 島政則、執行役員 クラウドサービス事業本部長 関本龍文の７名で構成されております。」
監督機能と業務執行機能を分離する執行役員制度を維持しつつ、執行役員の構成を7名として開示している。 - FY2019前進有価証券報告書
「執行役員のメンバーは、代表取締役執行役員社長 大西新二、取締役執行役員 天田貴之、執行役員技術企画部長 杉岡弘毅、執行役員サービスプロバイダ営業本部長兼同本部関西営業所長 武田善治、執行役員開発本部長 野中昭男、執行役員サービス事業本部長 二村廉太、執行役員西日本事業本部長兼中部営業所長 森下清高、執行役員 櫛田栄太郎、執行役員 吾郷真治の９名で構成されております。」
監督機能と業務執行機能を分離する執行役員制度を維持し、執行役員数が8名から9名となった。 - FY2018前進有価証券報告書
「当社は意思決定・監督機能と業務執行機能を分離し、業務執行機能の強化を図るため、執行役員制度を導入しております。執行役員は取締役会決議によって選任され、それぞれ一定分野の業務執行責任を負う体制となっております。執行役員の人数は８名（うち、取締役との兼務２名）となっております。」
執行役員制度の運用方針を再確認し、執行役員数が8名となった体制を記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社は意思決定・監督機能と業務執行機能を分離し、業務執行機能の強化を図るため、執行役員制度を導入しております。執行役員は取締役会決議によって選任され、それぞれ一定分野の業務執行責任を負う体制となっております。執行役員の人数は７名（うち、取締役との兼務２名）となっております。」
意思決定・監督と業務執行を分離する執行役員制度を再確認し、執行役員7名の体制を記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社は意思決定・監督機能と業務執行機能を分離し、業務執行機能の強化を図るため、平成27年７月１日付で執行役員制度を導入しております。」
意思決定・監督と業務執行を分離する制度を導入した。