半導体不足・サプライチェーン混乱・エネルギー価格上昇
FY2023-Q1に初出。9回の記載のうち5回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2023-Q3。直近の記載は2026-08-06。
朝日ネットがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。108社中62社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに46社。
- 2026-08-06悪化決算
「原材料費の高騰や賃金上昇等の影響もあり売上原価が増加しました。」
原材料費・賃金上昇に加え、システム関連費用の増加が売上原価を押し上げ、営業利益等の減少として実績化した。 - FY2026悪化有価証券報告書
「加えて、昨今の地政学リスクや円安に伴うエネルギー価格・原材料費の高騰、ならびにシステム維持・開発に関する業務委託費や賃金水準の上昇が、当社の収益に影響を及ぼす可能性があります。」
外部環境リスクとして、地政学リスク、円安、エネルギー・原材料費高騰に加え、システム委託費や賃金上昇による収益影響を具体化した。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「一方で、不安定な国際情勢の影響による資源価格の高騰をはじめとする物価上昇、円安の長期化、米国の通商政策の影響等により、先行きは不透明な状況が続いております。」
外部環境上の不確実性について、資源価格高騰・物価上昇・円安に加え、米国の通商政策の影響が新たに明示された。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「一方で、不安定な世界情勢、国内における物価上昇傾向および、金融政策の変化など依然として先行きが不透明な状況が続いておりますが、企業における設備投資、特にITを通じた経営改革への取り組みに対する投資意欲は高い状態にあります。」
外部環境上の不確実性について、従来の半導体不足・供給制約・エネルギー価格上昇に加え、不安定な世界情勢、国内物価上昇、金融政策の変化を要因として示した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「一方で半導体不足によるサプライチェーンの供給制約、エネルギー価格の上昇、物価高抑制のための金利上昇など、将来に向けては先行き不透明な状況が継続しております。」
半導体不足、サプライチェーンの供給制約、エネルギー価格上昇、金利上昇による先行き不透明な状況が継続している。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「一方で半導体不足によるサプライチェーンの供給制約やエネルギー価格の上昇、物価高抑制のための金利上昇など、将来に向けて先行き不透明な状況は前期から継続しております。」
従来の半導体不足、サプライチェーンの供給制約、エネルギー価格上昇に加え、物価高抑制のための金利上昇が明示され、先行き不透明な状況が継続している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「しかしながら従来からの半導体不足によるサプライチェーンの混乱による供給制約に加え、資源価格の高騰や円安の進行によるエネルギー価格の上昇など将来に向けた不確実性は引き続き増加しております。」
従来の半導体不足・サプライチェーン混乱に加え、資源価格高騰と円安によるエネルギー価格上昇が明示され、将来の不確実性が引き続き増加していると記載された。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「しかしながら変異株による感染リスクの再拡大や従来からの半導体不足によるサプライチェーンの混乱による供給制約、エネルギー価格の上昇など将来に向けた不確実性は引き続き増加しております。」
半導体不足、サプライチェーン混乱による供給制約、エネルギー価格上昇を外部環境上の不確実性として引き続き記載している。 - FY2023-Q1初出有価証券報告書
「半導体不足やサプライチェーンの混乱による供給制約や、エネルギー価格の上昇など将来に向けた不確実性は引き続き増加しております。」
半導体不足、サプライチェーン混乱による供給制約、エネルギー価格上昇を、将来に向けた外部環境上の不確実性として初めて明示している。