SI Object Browser PMを活用したプロジェクトリスク管理の徹底
FY2018に初出。7回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに25社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当社グループは、PMO（Project Management Office）機能の強化と、AIを活用したプロジェクト進捗監視・リスク早期検知の仕組みの構築により、潜在的なリスクの早期発見と対処に努めてまいります。」
PMO強化に加え、AIによるプロジェクト進捗監視とリスク早期検知の仕組みを構築する対応へ進展している。 - 2026-04-24再掲株主総会
「特定規模を超えるプロジェクトについては、「PMO（プロジェクト・マネジメント・オフィス）」において、早期にリスクを発見して採算悪化を防止しております。」
PMOによる全社的なプロジェクト管理、人材育成、早期のリスク発見および採算悪化防止の運用を再確認している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社は、顕在化しているものだけでなく、潜在的なリスクも早期に発見し対処できるよう、PMO（Project Management Office：システム開発のプロジェクトにおいて、プロジェクトの円滑な遂行を支援する組織）機能の強化を図って参ります。」
プロジェクト失敗リスクへの対応について、顕在・潜在リスクの早期発見を目的とするPMO機能強化を継続している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「また、2022年７月から「OBPM Neo」のユーザーに対し、オンラインでPMO業務を支援する「リモートPMOサービス」の提供を開始しました。」
従来計画していたリモートPMOサービスについて、2022年7月からOBPM Neoユーザー向けに提供を開始した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「さらに、2022年７月から、当社のPMOチームがオンラインでお客様のプロジェクトを監視・支援する「リモートPMOサービス」の提供も開始し、プロジェクト管理のノウハウを提供することで顧客企業の成長を支援いたします。」
PMO機能の強化について、2022年7月からPMOチームがオンラインで顧客プロジェクトを監視・支援するリモートPMOサービスを開始する計画を具体化している。 - FY2021前進有価証券報告書
「この反省から、これまで以上にPMO（プロジェクト・マネジメント・オフィス）機能を強化し、失敗プロジェクトを発生させないようにしてまいります。」
26期に大規模な不採算プロジェクトが発生した反省を受け、従来のプロジェクト管理に加えてPMO機能をこれまで以上に強化する方針を明示している。 - FY2018初出有価証券報告書
「「SI Object Browser PM」のリスクマネジメント機能を活用して、見積、受注（契約）、およびプロジェクトの各工程において、リスクの早期把握および迅速な対応を行う仕組みを導入し、失敗プロジェクトを発生させないようにしています。第23期には大きな成果を得ることができましたが、今後も全社員がしっかりと遵守し、運用徹底するように指導していきます。」
見積・契約・各工程でリスクを早期把握し迅速に対応する仕組みを導入し、第23期に大きな成果を得たと記載している。