優秀な人財の確保・育成と組織拡充
FY2017に初出。23回の記載のうち15回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載はFY2026。
リミックスポイントがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。18社中3社が悪化側に。
直近の記載が「後退」なのは、ほかに0社。
- FY2026後退有価証券報告書
「前連結会計年度に比べ従業員が93名減少しております。主な理由はゼロメディカル譲渡に伴いその他事業において114名減少したためであります。」
ゼロメディカル譲渡に伴い連結従業員数が93名減少し、事業ポートフォリオ再編に伴う組織規模の縮小が記載された。一方、提出会社ではエネルギー事業を中心に17名増加している。 - FY2026-H1後退有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループの従業員数は、前連結会計年度末から109名減少し、163名となりました。これは主としてゼロメディカルの全株式を譲渡し、連結子会社でなくなったことに伴い、非継続事業の従業員数が減少したことによるものであります。」
従来の事業拡大・買収に伴う組織拡充から、メディカル事業の売却に伴う連結除外により、従業員数が109名減少し163名となった。 - FY2025前進有価証券報告書
「前連結会計年度に比べ従業員が26名増加しております。主な理由はエネルギー事業において19名、全社において10名増加、メディカル事業で10名減少したためであります。」
連結従業員数は272名となり、前年度比26名増加した。エネルギー事業で19名、全社で10名増加する一方、メディカル事業では10名減少した。 - FY2024前進有価証券報告書
「2023年12月１日付でゼロメディカルを完全子会社化したことにより、メディカル事業が131名増加しております。」
ゼロメディカルの完全子会社化によりメディカル事業の従業員が131名増加し、連結従業員数は256名となった。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、ゼロメディカルの簡易株式交換により完全子会社化したことに伴い、メディカル事業で171名増加しております。」
ゼロメディカルの完全子会社化に伴い、メディカル事業の連結従業員数が171名増加した。 - FY2023-Q3後退有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、BPJの株式譲渡に伴い、同社が連結子会社から関連会社になったことから、金融関連事業の従業員が40名減少しております。」
BPJ株式譲渡に伴う連結範囲の変更により、金融関連事業の連結従業員が40名減少し、組織拡充の流れが事業構造変更によって縮小した。 - FY2023-Q2後退有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、BPJの株式譲渡に伴い、同社が連結子会社から関連会社になったことから、金融関連事業の従業員が41名減少しております。」
BPJ株式譲渡と連結範囲除外に伴い、金融関連事業の連結従業員数が41名減少した。従業員の組織拡充テーマは、事業構造変更による縮小局面を示している。 - FY2022前進有価証券報告書
「前連結会計年度に比べ従業員が18名増加しております。主な理由はエネルギー事業において９名、レジエンス事業において13名増加したためであります。」
連結従業員数は199名となり、前年度比18名増加した。増員の中心はエネルギー事業9名、レジリエンス事業13名である。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、各事業部の体制強化により、当社グループとして従業員が22名増加しております。」
各事業部の体制強化に伴い、当第3四半期累計期間にグループ従業員が22名増加した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、各事業部の体制強化により、当社グループとして従業員が26名増加しております。」
各事業部の体制強化に伴い、当第2四半期累計期間にグループ従業員が26名増加した。 - FY2021前進有価証券報告書
「前連結会計年度に比べ従業員が32名増加しております。主な理由はエネルギー関連事業において28名増加したためであります。」
連結従業員数が181名となり、前年度比32名増加した。増員の中心はエネルギー関連事業で28名だった。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループとして従業員が32名増加しております。主な要因は、エネルギー関連事業の業務拡大に伴い25名増加したことによるものです。」
グループ従業員が32名増加し、そのうちエネルギー関連事業で25名増加した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループとして従業員が22名増加しております。主な要因は、エネルギー関連事業の業務拡大に伴い16名増加したことによるものです。」
当四半期累計期間に従業員が22名増加し、そのうちエネルギー関連事業で16名増加した。 - FY2020後退有価証券報告書
「前連結会計年度に比べ従業員が40名減少しております。主な理由は、沖縄のコールセンター閉鎖、スマートフィナンシャル株式会社及び株式会社アナザーが連結範囲からはずれたことによるものであります。」
前期までの事業拡大に伴う増員傾向から、コールセンター閉鎖と子会社の連結除外により連結従業員数が40名減少した。 - FY2020-Q3後退有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループとして従業員が42名減少しております。主な要因は、関係会社株式の譲渡に伴い、主に金融関連事業において42名減少したことによるものです。」
事業拡大に伴う増員傾向から、関係会社株式の譲渡に伴い、主に金融関連事業で従業員が42名減少した。 - FY2020-Q2後退有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループとして従業員が31名減少しております。主な要因は、関係会社株式の譲渡に伴い、主に金融関連事業において38名減少したことによるものです。」
従来の事業拡大に伴う増員傾向から、関係会社株式の譲渡に伴いグループ従業員が31名減少し、金融関連事業では38名減少した。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループは業容の拡大に伴い、主に旅行関連事業において34名増加しております。」
業容拡大に伴い、主に旅行関連事業で従業員数が34名増加した。 - FY2019前進有価証券報告書
「当社グループは、2019年３月31日現在で従業員170名であり、前年度より72名の大幅な増員となりました。」
従業員数が170名となり、前年度末から72名増加した。事業拡大に伴う人財確保・育成と内部管理体制の拡充を引き続き課題としている。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループは業容の拡大に伴い、主に金融関連事業において80名増加しております。」
業容拡大に対応し、主に金融関連事業の従業員数が当第3四半期累計期間に80名増加した。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループは業容の拡大に伴い、主に金融関連事業において31名増加しております。」
業容拡大に伴い、主に金融関連事業の従業員数が31名増加した。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループは業容の拡大に伴い、主に金融関連事業において16名増加しております。」
業容拡大に対応し、主に金融関連事業で従業員が16名増加した。 - FY2018前進有価証券報告書
「当社グループは、平成30年３月31日現在で従業員98名と比較的小規模の組織であり、内部管理体制はその規模に応じたものとなっています。」「前連結事業年度末に比べ従業員数が14名増加しております。主な理由は、業容の拡大に伴い期中採用が増加したことによるものであります。」
従業員数が98名となり前年度末から14名増加した。業容拡大に対応する採用と、人財の確保・育成を引き続き課題としている。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループは、平成29年３月31日現在で従業員84名と比較的小規模の組織であり、内部管理体制はその規模に応じたものとなっています。当社グループは、急速な事業拡大にあわせて人員を増強してきており、今後も優秀な人財の確保と継続的な育成、ならびに内部管理体制の拡充を図っていく予定です。」
従業員84名の組織として、事業拡大に対応する人員増強、優秀な人財の確保・育成、内部管理体制の拡充を課題としている。