SRAホールディングス（3817）・施策前進
DX技術本部による新技術戦略とグループ技術支援
FY2020-Q1に初出。4回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載はFY2025。
4記載
7年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
グループDX・IT推進体制の再編と先端技術研究22社が書いているテーマ・逆風0社・追い風24社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。8社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに15社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている22社のうち14社を表示しています。上の文は22社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025前進有価証券報告書
「株式会社ＳＲＡの組織であった先端技術研究所（以下、「ＫＴＬ」という。）を当社の組織として2022年４月に再編いたしました。技術力のシンボルであるＫＴＬを当社グループの統括会社である当社に移行し、グループ全体の技術やビジネスの連携を一層強化することを企図したものであり人材増強を行いながら活動しています。」
先端技術研究所を持株会社へ再編し、グループ全体の技術・ビジネス連携と人材増強を進めている。 - FY2021前進有価証券報告書
「クラウド技術者の育成、製品・サービスの創出を目的とする「ＤＸチャレンジ」の取り組みを当連結会計年度下期より全社で行いました。その結果、クラウド関連技術の認定資格者の大幅な増加や製品・サービスの創出に向けた取り組みが加速・進展しており、今後のビジネス拡大の基盤が強化されました。」
DX技術本部の体制整備に続き、全社DXチャレンジを実施し、クラウド資格者の増加と製品・サービス創出の進展を記載した。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社グループの中核会社である株式会社ＳＲＡにおいて、2019年４月にＤＸ技術本部を新設しＤＸプラットフォーム開発ビジネスの開拓・グループ展開を推進する体制を整えました。」
DX技術本部の新設後、Solix CDPの販売合意、AIによる送電鉄塔診断システムの運用開始、データ分析環境構築など具体的な展開を進めた。 - FY2020-Q1初出有価証券報告書
「・ＳＲＡにおいては、ＤＸへの対応等、今後のビジネスで必要とされる新たな技術戦略の策定と、グループ会社の技術支援を目的に「ＤＸ技術本部」を新設しました。」
DX対応に必要な新たな技術戦略の策定とグループ会社支援を目的に、SRAがDX技術本部を新設した。