既存事業の収益性向上
FY2016に初出。36回の記載のうち30回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載は2026-08-12。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。105社中18社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに52社。
- 2026-08-12前進決算
「販売事業の売上高が減少した一方で、相対的に利益率の高い開発事業や運用・構築事業での売上拡大や採算性を重視した取組みを行った結果、売上総利益率は22.5％から25.1％、売上高営業利益率は12.9％から13.9％に前年同期比向上しております。」
販売事業の減収下でも、利益率の高い事業の拡大と採算性重視の取組みにより利益率が前年同期から上昇した。 - FY2026前進有価証券報告書
「クラウドビジネスを始めとしたより収益性の高い事業を進展させるとともに、既存事業の更なる生産性向上や単価改善等に努めた結果、売上総利益は13,743百万円（同4.3％増）」
収益性の高いクラウド事業の進展、既存事業の生産性向上・単価改善を進めた結果、売上総利益は137億43百万円、前期比4.3％増となった。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「売上高は26,719百万円と2,869百万円（前年同期比12.0％増）の増収となりました。また、利益率を重視した取組みや効率的な運営により、売上総利益は6,568百万円（前年同期比6.3％増）となりました。 営業利益は販売費及び一般管理費が増加したものの、3,849百万円と233百万円（前年同期比6.5％増）の増益となりました。」
利益率を重視した取組みや効率的な運営を継続し、売上総利益は前年同期比6.3％増、営業利益は6.5％増となった。 - FY2025前進有価証券報告書
「クラウドビジネスを始めとしたより収益性の高い事業を進展させるとともに、既存事業のさらなる生産性向上や単価改善等に努めた結果、売上総利益は13,179百万円（同10.3％増）」
高収益事業の進展、既存事業の生産性向上・単価改善により、売上総利益は131億79百万円、前年同期比10.3％増となった。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「また、利益率を重視した取組みや効率的な運営により売上総利益は6,181百万円（前年同期比7.0％増）、売上高総利益率は25.9％（前年同期は25.5％）となりました。」
既存事業の収益性向上に関する取組みの結果、売上総利益は前年同期比7.0％増、売上総利益率は25.5％から25.9％へ上昇した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「売上高は33,530百万円と2,214百万円（前年同期比7.1％増）の増収となり、利益率を重視した取り組みや効率的な運営により売上総利益は8,769百万円（前年同期比11.5％増）、売上高総利益率は26.2％（前年同期は25.1％）となりました。」
利益率重視の取組みと効率的な運営により、売上総利益は前年同期比11.5％増、売上高総利益率は25.1％から26.2％へ上昇した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「また、利益率を重視した取組みや効率的な運営により売上総利益は5,777百万円（前年同期比10.3％増）、売上総利益率は25.5％（前年同期は25.0％）となりました。」
利益率を重視した取組みと効率的な運営により、売上総利益は前年同期比10.3％増、売上総利益率は25.0％から25.5％へ上昇した。 - FY2024-Q1増収増益と粗利率低下が併存有価証券報告書
「売上高は10,701百万円と649百万円（前年同期比6.5％増）の増収、利益率を重視した取組みや効率的な運営により売上総利益は2,620百万円と105百万円（前年同期比4.2％増）の増益でしたが、売上総利益率は24.5％（前年同期は25.0％）となりました。」
利益率を重視した取組みと効率的運営を継続し、売上高・売上総利益は増加したが、売上総利益率は前年同期比0.5ポイント低下した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「売上高は31,315百万円と2,576百万円（前年同期比9.0％増）の増収となり、利益率を重視した取組みや効率的な運営により売上総利益は7,865百万円（前年同期比12.3％増）、売上総利益率は25.1％（前年同期は24.4％）となりました。」
既存事業の収益性向上に向けた利益率重視・効率的運営により、売上総利益率が前年同期の24.4％から25.1％へ上昇し、売上総利益も12.3％増加した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「また、利益率を重視した取組みや効率的な運営により売上総利益は5,236百万円（前年同期比13.2％増）、売上総利益率は25.0％（前年同期は24.3％）となりました。営業利益は販売費及び一般管理費が研究開発費等により増加したものの、2,782百万円と393百万円（前年同期比16.5％増）の増益、売上高営業利益率は13.3％（前年同期は12.5％）に向上しました。」
利益率を重視した取組みと効率的な運営により、売上総利益率は前年同期の24.3％から25.0％へ、売上高営業利益率は12.5％から13.3％へ上昇した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「売上高は10,052百万円と702百万円（前年同期比7.5 ％増）の増収、利益率を重視した取組みや効率的な運営により売上総利益は2,515百万円と278百万円（前年同期比12.4％増）の増益、売上総利益率も25.0％（前年同期は23.9％）に向上しました。」
利益率重視の取組みと効率的な運営により、売上総利益率が前年同期の23.9％から25.0％へ上昇し、売上総利益も前年同期比12.4％増となった。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「利益率を重視した取組みや効率的な運営により売上総利益は7,001百万円（前年同期比4.1％増）、売上総利益率は24.4％（前年同期は23.6％）となりました。」
利益率を重視した取組みと効率的な運営により、売上総利益率が23.6％から24.4％へ上昇し、売上総利益も前年同期比4.1％増となった。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「売上高は19,038百万円と117百万円（前年同期比0.6％減）の減収となりましたが、利益率を重視した取組みや効率的な運営により売上総利益は4,626百万円（前年同期比3.5％増）、売上総利益率は24.3％（前年同期は23.3％）となりました。」
減収下でも利益率重視の取組みと効率的な運営により、売上総利益率が23.3％から24.3％へ上昇した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「売上高は9,349百万円と400百万円（前年同期比4.1％減）の減収となりましたが、利益率を重視した取組みや効率的な運営により売上総利益は2,236百万円と107百万円（前年同期比5.1％増）の増益、売上総利益率も23.9％（前年同期は21.8％）に向上しました。」
減収下でも利益率重視の取組みと効率的な運営により、売上総利益率が21.8％から23.9％へ上昇し、既存事業の収益性向上に関する測定可能な前進を示した。 - FY2021前進有価証券報告書
「高付加価値ビジネスやプロジェクト管理の強化への取り組みが功を奏し売上総利益率は22.0％から24.1％と向上、売上総利益は同0.9％減少とほぼ横ばいになりました。」
減収下でも、高付加価値ビジネスとプロジェクト管理強化により売上総利益率が22.0％から24.1％へ上昇した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「売上高は28,535百万円と2,470百万円（前年同期比8.0％減）の減収となりましたが、利益率を重視した取組みや効率的な運営により売上総利益は6,728百万円（前年同期比0.4％減）とほぼ前年同期並み、売上総利益率は23.6％（前年同期は21.8％）と向上しました。」
減収下でも利益率を重視した取組みと効率的な運営により、売上総利益率が21.8％から23.6％へ上昇した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「利益率を重視した取組みや効率的な運営により売上総利益は4,468百万円（前年同期比0.3％減）とほぼ前年同期並み、売上総利益率は23.3％（前年同期は22.0％）となりました。」
売上高が減少する中でも、利益率を重視した取組みと効率的な運営により売上総利益率が22.0％から23.3％へ向上した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「利益率を重視した取組みや効率的な運営により売上総利益は2,129百万円と44百万円（前年同期比2.1％増）の増益、売上総利益率も21.8％（前年同期は20.8％）に向上しました。」
利益率重視の取組みと効率的な運営により、売上総利益率が21.8％へ向上した。 - FY2020前進有価証券報告書
「その結果、売上高は前連結会計年度比7.0％の増加、売上総利益率は22.3％から22.0％と低下したものの、海外子会社において取組み方針を見直し運営効率化を図った効果等により販売費及び一般管理費を前連結会計年度比368百万円抑制、売上総利益の増益同502百万円と合わせ、営業利益は同870百万円の大幅増益となりました。」
収益性向上と費用効率化の結果、営業利益は4,948百万円、前年同期比21.3％増となった。売上総利益率は22.0％で、前期の22.3％からは低下した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「利益率向上施策の推進により、売上総利益が増益（同2.8％増）となりました。また、販菅費の効率化にも努めた結果、営業利益が3,161百万円（同15.4％増）となり、経常利益も、3,316百万円（同7.9％増）となりました。」
利益率向上施策と販管費の効率化により、売上総利益は前年同期比2.8％増、営業利益は3,161百万円で同15.4％増、経常利益は3,316百万円で同7.9％増となった。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「利益率向上施策等により、売上総利益は増益となり、売上総利益率も向上しました。また、前第３四半期から業績に反映した海外子会社の販管費を計上したものの、Cavirin Systems, Inc.の販売費等の効率化に努めた結果、販管費が前年同期比で減少し、営業利益は2,069百万円（前年同期比19.8％増）となりました。」
利益率向上施策と費用効率化により、売上総利益率が向上し、営業利益は2,069百万円、前年同期比19.8％増となった。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「利益率向上施策等により、売上総利益は増益となり、売上総利益率も向上しました。また、前第３四半期から連結対象とした海外子会社の販管費を計上したものの、Cavirin Systems, Inc.の研究開発費および販売費等の効率化に努めた結果、営業利益は824百万円（前年同期比11.6％増）となりました。」
利益率向上施策と費用効率化を継続した結果、売上総利益率が向上し、営業利益は824百万円、前年同期比11.6％増となった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「プロジェクト管理の充実・強化による採算性向上、生産間接費の継続的削減、自社ＩＰ製品ビジネスへの取り組み、生産要員規模の適正化を推進しております。 その結果、当第３四半期連結累計期間の連結業績は次のとおりとなりました。 損益面におきましては、利益率向上施策等に注力した結果、売上総利益は増益となりました。」
既存事業の収益性向上施策を継続し、売上総利益は増益となった。一方、販売管理費の増加により営業利益は前年同期比0.7％減となった。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「その結果、当第２四半期連結累計期間の連結業績につきましては、次のとおりとなりました。 損益面におきましては、利益率向上施策等により売上総利益は増益となったものの、販売管理費の増加により、営業利益が1,727百万円（前年同期比2.3％減）となりました。」
利益率向上施策により売上総利益は増益となった一方、販売管理費の増加により営業利益は1,727百万円、前年同期比2.3％減となった。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「プロジェクト管理の充実・強化による採算性向上、生産間接費の継続的削減、自社ＩＰ製品ビジネスへの取り組み、生産要員規模の適正化を推進しております。 利益率向上施策等による売上総利益の増加により、営業利益は738百万円（前年同期比10.9％増）となり、経常利益は993百万円（前年同期比56.9％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は499百万円（前年同期比16.2％増）となりました。」
既存事業の収益性向上施策を継続し、売上総利益の増加を通じて営業利益、経常利益、親会社株主帰属四半期純利益が前年同期を上回った。 - FY2018前進有価証券報告書
「プロジェクト管理の充実・強化による採算性向上、生産間接費の継続的削減、自社ＩＰ製品ビジネスへの取り組み、生産要員規模の適正化を推進した結果、売上総利益率は過去最高の21.6％となりました。」
既存事業の収益性向上施策を継続した結果、売上総利益率が過去最高の21.6％となった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「プロジェクト管理の充実・強化による採算性向上、生産間接費の継続的削減、自社ＩＰ製品ビジネスへの取り組み、生産要員規模の適正化を推進しております。」
既存事業の収益性向上に向けたプロジェクト管理、生産間接費削減、自社IP製品、生産要員適正化の施策を継続している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の連結業績は、売上高、営業利益、および親会社株主に帰属する四半期純利益が業績予想値を上回り、売上高、売上総利益、および経常利益は第２四半期連結累計期間としては、過去最高の実績となりました。」
既存事業の収益性向上を進める中、売上総利益と経常利益が第2四半期累計期間として過去最高となり、営業利益も業績予想値を上回った。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「プロジェクト管理の充実・強化による採算性向上、生産間接費の継続的削減、自社ＩＰ製品ビジネスへの取り組み、生産要員規模の適正化を推進しております。」
既存事業の収益性向上に向けたプロジェクト管理、生産間接費削減、自社IP製品、生産要員適正化の施策を継続している。 - FY2017前進有価証券報告書
「プロジェクト管理の充実・強化による採算性向上、生産間接費の継続的削減、自社ＩＰ製品ビジネスの推進、生産要員規模の適正化により、売上総利益率は前連結会計年度比1.8％増の21.0％となりました。」
既存事業の収益性向上施策により、売上総利益率が21.0％へ上昇した。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「売上総利益率は、プロジェクト管理の充実・強化による採算性向上、生産間接費の継続的削減、自社ＩＰ製品ビジネスへの取り組みにより、第３四半期連結累計期間としては、過去最高となる20.8％となりました。」
既存事業の収益性向上施策により、売上総利益率が第3四半期連結累計期間として過去最高の20.8％となった。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「プロジェクト管理の充実・強化による採算性向上、生産間接費の継続的削減、自社ＩＰ製品ビジネスへの取り組み、生産要員規模の適正化を推進しております。損益面におきましては、増収と利益率向上による売上総利益の増加により、営業利益は1,781百万円（前年同期比15.8％増）となりました。」
既存事業の収益性向上施策を継続し、当第2四半期累計期間では営業利益が1,781百万円、前年同期比15.8％増となった。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「①既存事業の収益性向上・売上総利益率のさらなる向上 プロジェクト管理の充実・強化による採算性向上、生産間接費の継続的削減、自社ＩＰ製品ビジネスへの取り組み、生産要員規模の適正化を推進しております。」
既存事業の収益性向上を重点施策として、粗利率向上に向けた施策を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、収益構造の改革（高収益モデルの確立）を目指し、「既存事業の収益性向上（売上総利益率の向上と販管費率の改善）」、「ビジネスモデルの変革」、「自社ＩＰ製品ビジネス×海外ビジネスの強化」に努めてまいります。」
収益構造改革を、既存事業の収益性向上、ビジネスモデル変革、自社IP製品と海外事業の強化に分けて推進している。