ビジネスモデルの変革と既存事業の高付加価値化
FY2016に初出。28回の記載のうち19回が「再掲」。直近の記載は2026-06-04。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。30社中5社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに28社。
- 2026-06-04前進株主総会
「［2］ビジネスモデルの変革 a)コンサルティング業務の強化 b)クラウドビジネスの強化 c)ソリューションビジネスの推進」
ビジネスモデル変革の重点を、コンサルティング、クラウド、ソリューションの3領域として継続・具体化した。 - FY2025再定義有価証券報告書
「○ビジネスモデルの変革 （a）コンサルティング業務の強化 ①顧客ニーズの高いOracle ERP CloudやSalesforce等のビジネス強化 ②自社ＩＰによるコンサルティングサービスの推進 （b）クラウドビジネスの強化 （c）ソリューションビジネスの推進 （d）ＡＩ活用」
ビジネスモデル変革を、コンサルティング、クラウド、ソリューション、AI活用の4領域として再整理し、AIエージェントや自社IPへのAI導入も視野に入れている。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「○ビジネスモデルの変革 a）コンサルティング業務の強化 ・顧客ニーズの高い製品の強化（Oracle Cloud ERP、Salesforce等） ・収益性の高い自社ＩＰ製品の推進（UniVision、P-CON等） b）クラウドビジネスの強化 c）ソリューションビジネスの推進」
ビジネスモデルの変革を、コンサルティング業務、クラウドビジネス、ソリューションビジネスの三領域に整理し、対象製品・サービスを具体化している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「○ビジネスモデルの変革 ・クラウドインフラビジネス（自動化、DevOps(*1)、セキュリティ等）への展開 ・Low-Code/No-Code開発(*2)（OutSystems、ServiceNow等）の推進 ・製品提案型の業務コンサルティングにより、「開発」「運用・構築」「販売」のより上流から参画することでビジネスチャンスを拡大（Oracle Cloud ERP、SalesForce、AWS、BlackRock等）」
労働力提供から価値提供、受託型から提案型への移行を、クラウドインフラ、Low-Code/No-Code、上流の業務コンサルティングという具体策で継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「○ビジネスモデルの変革 ・クラウドインフラビジネス（自動化、DevOps(*1)、セキュリティ等）への展開 ・Low-Code/No-Code開発(*2)（OutSystems、ServiceNow等）の推進 ・製品提案型の業務コンサルティングにより、「開発」「運用・構築」「販売」のより上流から参画することでビジネスチャンスを拡大（Oracle Cloud ERP、SalesForce、AWS、BlackRock等）」
労働力提供から価値提供、受託型から提案型への移行を、クラウドインフラ、Low-Code/No-Code、上流の業務コンサルティングという具体策で継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「○ビジネスモデルの変革 ・クラウドインフラビジネス（自動化、DevOps(*1)、セキュリティ等）への展開 ・Low-Code/No-Code開発(*2)（OutSystems、ServiceNow等）の推進 ・製品提案型の業務コンサルティングにより、「開発」「運用構築」「販売」のより上流から参画することでビジネスチャンスを拡大（Oracle Cloud ERP、SalesForce、AWS、BlackRock等）」
労働力提供から価値提供、受託型から提案型への移行を、クラウドインフラ、Low-Code/No-Code、上流の業務コンサルティングという具体策で継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「○ビジネスモデルの変革 ・クラウドインフラビジネス（自動化、DevOps、セキュリティ等）への展開 ・Low-Code/No-Code開発（OutSystems、ServiceNow等）の推進 ・製品提案型の業務コンサルティングにより、「開発」「運用構築」「販売」のより上流から参画することでビジネスチャンスを拡大（Oracle Cloud ERP、SalesForce、AWS、BlackRock等）」
労働力提供から価値提供、受託型から提案型への移行を、クラウドインフラ、Low-Code/No-Code、上流の業務コンサルティングという具体策で継続している。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「○ビジネスモデルの変革 ・クラウドインフラビジネス（自動化、DevOps、セキュリティ等）への展開 ・Low-Code/No-Code開発（OutSystems、ServiceNow等）の推進 ・製品提案型の業務コンサルティングにより、「開発」「運用構築」「販売」のより上流から参画することでビジネスチャンスを拡大（Oracle Cloud ERP、SalesForce、AWS、BlackRock等）」
人月モデルから価値提供へ移行する方針を、クラウドインフラ、Low-Code/No-Code、製品提案型の業務コンサルティング、上流工程への参画という具体的な計画に整理している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「（ビジネスモデルの変革） ◎人月モデルから脱却し、高付加価値（＝高収益）モデルへシフト 「労働力」の提供から「価値」の提供への移行」
人月モデルから高付加価値モデルへ移行する方針を、中期経営計画の最終年度において継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「（ビジネスモデルの変革） ◎人月モデルから脱却し、高付加価値（＝高収益）モデルへシフト 「労働力」の提供から「価値」の提供への移行」
人月モデルから高付加価値モデルへ移行する方針を、中期経営計画の最終年度において継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「（ビジネスモデルの変革） ◎人月モデルから脱却し、高付加価値（＝高収益）モデルへシフト 「労働力」の提供から「価値」の提供への移行」
人月モデルから高付加価値モデルへ移行する成長戦略を、中期経営計画の最終年度においても継続して掲げている。 - FY2021前進有価証券報告書
「クラウド型基幹システムの導入コンサルティングサービスを当連結会計年度に立ち上げ、当社グループの今後のＤＸ関連ビジネスの柱のひとつとすることを目指しております。」
高付加価値モデル・DX対応の具体策として、クラウド型基幹システムの導入コンサルティングサービスを立ち上げた。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「◎人月モデルから脱却し、高付加価値（＝高収益）モデルへシフト 「労働力」の提供から「価値」の提供への移行」
人月モデルから高付加価値モデルへ移行する成長戦略を継続して掲げている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「◎人月モデルから脱却し、高付加価値（＝高収益）モデルへシフト 「労働力」の提供から「価値」の提供への移行」
人月モデルから高付加価値モデルへ移行する成長戦略を、中期経営計画の施策として継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「◎人月モデルから脱却し、高付加価値（＝高収益）モデルへシフト 「労働力」の提供から「価値」の提供への移行」
人月モデルから高付加価値モデルへの移行という成長戦略を継続して掲げている。 - FY2020前進有価証券報告書
「人月モデルから脱却し、高付加価値（＝高収益）モデルへシフト」「労働力」の提供から「価値」の提供への移行」
従来の人月型から高付加価値モデル、受託型から提案型への移行を成長戦略として明示し、DX技術本部の新設や自社IP製品の強化を具体策とした。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「なお、2019年度（2020年３月期）は、成長戦略（ビジネスモデルの変革、グローバルビジネスの拡大、ＤＸへの対応）を推進するための「基盤づくりの年」と位置付け」
ビジネスモデルの変革、グローバルビジネスの拡大、DX対応を成長戦略とし、2019年度を基盤づくりの年とする位置付けを継続している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「当連結会計年度は、中期経営計画の初年度として、成長戦略（ビジネスモデルの変革、グローバルビジネスの拡大、ＤＸへの対応）を推進するための「基盤づくりの年」と位置付けております。」
新中期経営計画の初年度を、ビジネスモデル変革を含む成長戦略の基盤づくりの年と位置付けた。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「「自社ＩＰ製品ビジネス＋既存事業の高付加価値化」の推進を図るとともに、ＩｏＴ、モバイル、セキュリティ、クラウドコンピューティング、ビッグデータ、ソーシャル・ネットワーキング技術等の成長分野において、自社ＩＰ製品および新サービスの提供を推進しております。」
自社IP製品ビジネスと既存事業の高付加価値化、および成長技術分野での自社IP製品・新サービス提供を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「「自社ＩＰ製品ビジネス＋既存事業の高付加価値化」の推進を図るとともに、ＩｏＴ、モバイル、セキュリティ、クラウドコンピューティング、ビッグデータ、ソーシャル技術等の成長分野において、自社ＩＰ製品および新サービスの提供を推進しております。」
自社IP製品ビジネスと既存事業の高付加価値化、および成長分野での自社IP製品・新サービス提供を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「さらに自社ＩＰが生み出す「価値」により、高い売上総利益率を実現し、新サービスや既存事業との相乗効果を図ることで、クラウドセキュリティ等の成長分野において、新たなビジネスモデルの構築を目指します。」
自社IP製品と既存事業の高付加価値化を組み合わせ、クラウドセキュリティ等で新たなビジネスモデルを構築する方針を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「「自社ＩＰ製品ビジネス＋既存事業の高付加価値化」の推進を図るとともに、ＩｏＴ、モバイル、セキュリティ、クラウドコンピューティング、ビッグデータ、ソーシャル・ネットワーキング技術等の成長分野において、自社ＩＰ製品および新サービスの提供を推進しております。」
自社IP製品と既存事業の高付加価値化、および成長技術分野での自社IP製品・新サービス提供を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「「自社ＩＰ製品ビジネス＋既存事業の高付加価値化」の推進を図るとともに、ＩｏＴ、モバイル、セキュリティ、クラウドコンピューティング、ビッグデータ、ソーシャル技術等の成長分野において、自社ＩＰ製品および新サービスの提供を推進しております。」
自社IP製品と既存事業の高付加価値化、および成長技術分野での新サービス提供を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「「ビジネスモデルの変革」については、最近、注目度の高いウェアラブルソリューションにおいて、「組込開発」の高い技術力と豊富な実績を活かし、スマートグラスなどのウェアラブルデバイスを用いた「点検作業の確認システム」等の取り組みを始めました。」
組込開発を活用したウェアラブルソリューションへの取り組みを引き続き記載している。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「また、株式会社ＳＲＡとSRA AMERICA,INC.、SRA (Europe) B.V.は、ＩｏＴの一つの分野である「ウェアラブル」において、ソリューションを共同開発し、国内および海外のお客様に向け、提案を開始しました。」
ウェアラブル分野で国内外のグループ会社がソリューションを共同開発し、顧客への提案を開始した。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「高い売上総利益率が得られる自社ＩＰ製品の活用等により、既存事業の高付加価値化（「ストック型ビジネスの拡大」等）にグループをあげて取り組んでおります。」
自社IP製品を活用した既存事業の高付加価値化とストック型ビジネスの拡大を継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「高い売上総利益率が得られる自社ＩＰ製品の活用等により、既存事業の高付加価値化（「ストック型ビジネスの拡大」等）にグループをあげて取り組んでおります。」
自社IP製品を活用した既存事業の高付加価値化とストック型ビジネスの拡大を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「「ビジネスモデルの変革」については、最近、注目度の高いウェアラブルソリューションにおいて、「組込開発」の高い技術力と豊富な実績を活かし、スマートグラスなどのウェアラブルデバイスを用いた「点検作業の確認システム」等の取り組みを始めました。」
組込開発の技術力を活用し、ウェアラブルデバイスを使った新たなソリューションを開始している。