プロジェクト管理・コスト削減による粗利率向上
FY2016に初出。35回の記載のうち28回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-08-12。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。11社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに7社。
- 2026-08-12前進決算
「販売事業の売上高が減少した一方で、相対的に利益率の高い開発事業や運用・構築事業での売上拡大や採算性を重視した取組みを行った結果、売上総利益率は22.5%から25.1%、売上高営業利益率は12.9%から13.9%に前年同期比向上しております。」
採算性を重視した取組みの結果として、売上総利益率が22.5%から25.1%へ上昇した。 - FY2026前進有価証券報告書
「損益面におきましては、クラウドビジネスを始めとしたより収益性の高い事業を進展させるとともに、既存事業の更なる生産性向上や単価改善等に努めた結果、売上総利益は13,743百万円(同4.3%増)」
個別のプロジェクト管理施策の内訳ではないが、生産性向上・単価改善等の採算性向上施策により売上総利益が前期比4.3%増となった。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「また、利益率を重視した取組みや効率的な運営により、売上総利益は6,568百万円(前年同期比6.3%増)となりました。」
採算性向上・効率的運営に関する取組みの結果、売上総利益が前年同期比6.3%増となった。粗利率自体の記載はない。 - FY2025前進有価証券報告書
「既存事業のさらなる生産性向上や単価改善等に努めた結果、売上総利益は13,179百万円(同10.3%増)」
既存事業の生産性向上・単価改善の取組みを継続し、売上総利益が前年同期比10.3%増となった。一方、工事損失引当金95百万円も計上された。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「また、利益率を重視した取組みや効率的な運営により売上総利益は6,181百万円(前年同期比7.0%増)、売上高総利益率は25.9%(前年同期は25.5%)となりました。」
採算性向上・効率的運営に関する取組みの結果、売上総利益率が前年同期の25.5%から25.9%へ上昇し、売上総利益も7.0%増加した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「売上高は33,530百万円と2,214百万円(前年同期比7.1%増)の増収となり、利益率を重視した取り組みや効率的な運営により売上総利益は8,769百万円(前年同期比11.5%増)、売上高総利益率は26.2%(前年同期は25.1%)となりました。」
採算性向上・効率的運営の取組みの結果、売上総利益率は前年同期比1.1ポイント上昇し、売上総利益も11.5%増加した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「また、利益率を重視した取組みや効率的な運営により売上総利益は5,777百万円(前年同期比10.3%増)、売上総利益率は25.5%(前年同期は25.0%)となりました。」
採算性向上・効率的運営の取組みの結果、売上総利益率が前年同期の25.0%から25.5%へ上昇し、売上総利益も10.3%増加した。 - FY2024-Q1粗利率は低下したが売上総利益は増加有価証券報告書
「売上高は10,701百万円と649百万円(前年同期比6.5%増)の増収、利益率を重視した取組みや効率的な運営により売上総利益は2,620百万円と105百万円(前年同期比4.2%増)の増益でしたが、売上総利益率は24.5%(前年同期は25.0%)となりました。」
採算性向上・効率的運営の取組みを継続する中、売上総利益は前年同期比4.2%増となった一方、売上総利益率は25.0%から24.5%へ低下した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「売上高は31,315百万円と2,576百万円(前年同期比9.0%増)の増収となり、利益率を重視した取組みや効率的な運営により売上総利益は7,865百万円(前年同期比12.3%増)、売上総利益率は25.1%(前年同期は24.4%)となりました。」
採算性向上・効率的運営の取組みにより、売上総利益率が24.4%から25.1%へ上昇し、売上総利益も前年同期比12.3%増となった。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「また、利益率を重視した取組みや効率的な運営により売上総利益は5,236百万円(前年同期比13.2%増)、売上総利益率は25.0%(前年同期は24.3%)となりました。」
採算性向上と効率的運営の取組みにより、売上総利益率は前年同期比0.7ポイント上昇し、25.0%となった。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「売上高は10,052百万円と702百万円(前年同期比7.5 %増)の増収、利益率を重視した取組みや効率的な運営により売上総利益は2,515百万円と278百万円(前年同期比12.4%増)の増益、売上総利益率も25.0%(前年同期は23.9%)に向上しました。」
個別のプロジェクト管理施策の内訳は示されていないが、採算性向上・効率的運営の結果として売上総利益率が25.0%へ上昇した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「利益率を重視した取組みや効率的な運営により売上総利益は7,001百万円(前年同期比4.1%増)、売上総利益率は24.4%(前年同期は23.6%)となりました。」
採算性向上・効率的運営の取組みにより、売上総利益率が前年同期比0.8ポイント上昇した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「売上高は19,038百万円と117百万円(前年同期比0.6%減)の減収となりましたが、利益率を重視した取組みや効率的な運営により売上総利益は4,626百万円(前年同期比3.5%増)、売上総利益率は24.3%(前年同期は23.3%)となりました。」
採算性向上と効率的運営の取組みの結果、売上総利益率が前年同期比1.0ポイント上昇した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「利益率を重視した取組みや効率的な運営により売上総利益は2,236百万円と107百万円(前年同期比5.1%増)の増益、売上総利益率も23.9%(前年同期は21.8%)に向上しました。」
採算性向上と効率的運営の取組みにより、売上総利益率が前年同期比2.1ポイント上昇した。 - FY2021前進有価証券報告書
「高付加価値ビジネスやプロジェクト管理の強化への取り組みが功を奏し売上総利益率は22.0%から24.1%と向上」
プロジェクト管理強化を含む採算性向上施策の成果として、売上総利益率が2.1ポイント上昇した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「利益率を重視した取組みや効率的な運営により売上総利益は6,728百万円(前年同期比0.4%減)とほぼ前年同期並み、売上総利益率は23.6%(前年同期は21.8%)と向上しました。」
粗利率向上に関する取組みの結果、売上高が前年同期比8.0%減となる中でも、売上総利益率は1.8ポイント上昇した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「利益率を重視した取組みや効率的な運営により売上総利益は4,468百万円(前年同期比0.3%減)とほぼ前年同期並み、売上総利益率は23.3%(前年同期は22.0%)となりました。」
プロジェクト管理等の個別施策の内訳は示されていないが、採算性向上に関する取組みの結果として売上総利益率が1.3ポイント上昇した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「利益率を重視した取組みや効率的な運営により売上総利益は2,129百万円と44百万円(前年同期比2.1%増)の増益、売上総利益率も21.8%(前年同期は20.8%)に向上しました。」
採算性向上・効率的運営の取組みにより、売上総利益率が前年同期比で1.0ポイント上昇した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「このような期待された採算を下回るプロジェクトの発生を抑制すべく、受注時におけるリスク要因のレビュー、見積り精度の向上に努めるとともに、プロジェクト管理体制を強化しております。」
受注時レビュー、見積り精度向上、プロジェクト管理体制の強化を、粗利率・採算性向上の継続施策として記載している。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「利益率向上施策の推進により、売上総利益が増益(同2.8%増)となりました。」
採算性向上に関する施策を継続する中、売上総利益が前年同期比2.8%増となった。なお、本 filingではプロジェクト管理や生産間接費削減など個別施策の内訳は示されていない。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「利益率向上施策等により、売上総利益は増益となり、売上総利益率も向上しました。」
売上総利益の増益と売上総利益率の向上を記載している。なお、本 filingではプロジェクト管理や生産間接費削減など個別施策の内訳は示されていない。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「利益率向上施策等により、売上総利益は増益となり、売上総利益率も向上しました。また、前第3四半期から連結対象とした海外子会社の販管費を計上したものの、Cavirin Systems, Inc.の研究開発費および販売費等の効率化に努めた結果、営業利益は824百万円(前年同期比11.6%増)となりました。」
既存の採算性向上施策を継続し、売上総利益率が向上した。海外子会社の費用を計上しながらも、営業利益は824百万円、前年同期比11.6%増となった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「プロジェクト管理の充実・強化による採算性向上、生産間接費の継続的削減、自社IP製品ビジネスへの取り組み、生産要員規模の適正化を推進しております。」
プロジェクト管理強化、生産間接費削減、自社IP製品、生産要員適正化の施策を継続している。利益率向上施策により売上総利益は増益となった。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「プロジェクト管理の充実・強化による採算性向上、生産間接費の継続的削減、自社IP製品ビジネスへの取り組み、生産要員規模の適正化を推進しております。」
プロジェクト管理、生産間接費削減、自社IP製品、生産要員適正化の施策を継続している。売上総利益は増益となったが、営業利益は販売管理費の増加により減少した。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「プロジェクト管理の充実・強化による採算性向上、生産間接費の継続的削減、自社IP製品ビジネスへの取り組み、生産要員規模の適正化を推進しております。 利益率向上施策等による売上総利益の増加により、営業利益は738百万円(前年同期比10.9%増)となり、経常利益は993百万円(前年同期比56.9%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は499百万円(前年同期比16.2%増)となりました。」
プロジェクト管理強化、生産間接費削減、自社IP製品、生産要員適正化を継続し、売上総利益の増加と営業利益738百万円、前年同期比10.9%増を記載した。 - FY2018前進有価証券報告書
「プロジェクト管理の充実・強化による採算性向上、生産間接費の継続的削減、自社IP製品ビジネスへの取り組み、生産要員規模の適正化を推進した結果、売上総利益率は過去最高の21.6%となりました。」
プロジェクト管理強化、生産間接費削減、自社IP製品、生産要員適正化の施策により、売上総利益率が21.6%へ上昇した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「プロジェクト管理の充実・強化による採算性向上、生産間接費の継続的削減、自社IP製品ビジネスへの取り組み、生産要員規模の適正化を推進しております。」
粗利率・営業利益の改善に向けた施策を継続している。売上総利益は6,171百万円となった一方、営業利益は販売管理費の増加により前年同期比で減少した。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「プロジェクト管理の充実・強化による採算性向上、生産間接費の継続的削減、自社IP製品ビジネスへの取り組み、生産要員規模の適正化を推進しております。損益面におきましては、工事損失引当金の計上等により、営業利益は665百万円(前年同期比17.0%減)となりました。」
粗利率・営業利益の改善につながる施策は継続しているが、当四半期は工事損失引当金の計上等により営業利益が前年同期を下回った。 - FY2017前進有価証券報告書
「プロジェクト管理の充実・強化による採算性向上、生産間接費の継続的削減、自社IP製品ビジネスの推進、生産要員規模の適正化により、売上総利益率は前連結会計年度比1.8%増の21.0%となりました。」
プロジェクト管理強化、生産間接費削減、自社IP製品などの施策により、売上総利益率が21.0%となった。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「売上総利益率は、プロジェクト管理の充実・強化による採算性向上、生産間接費の継続的削減、自社IP製品ビジネスへの取り組みにより、第3四半期連結累計期間としては、過去最高となる20.8%となりました。」
プロジェクト管理の強化、生産間接費の削減、自社IP製品ビジネスにより、粗利率が20.8%まで向上し、第3四半期累計期間として過去最高となった。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「プロジェクト管理の充実・強化による採算性向上、生産間接費の継続的削減、自社IP製品ビジネスへの取り組み、生産要員規模の適正化を推進しております。損益面におきましては、増収と利益率向上による売上総利益の増加により、営業利益は1,781百万円(前年同期比15.8%増)となりました。なお、当第2四半期連結累計期間の連結業績は、営業利益および営業利益率が第2四半期連結累計期間としては、過去最高の実績となりました。」
採算性向上施策の継続により、営業利益は1,781百万円、前年同期比15.8%増となり、第2四半期累計期間として営業利益および営業利益率が過去最高となった。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「プロジェクト管理の充実・強化による採算性向上、生産間接費の継続的削減、自社IP製品ビジネスへの取り組み、生産要員規模の適正化を推進しております。損益面におきましては、増収と利益率向上による売上総利益の増加により、営業利益は801百万円(前年同期比46.0%増)となりました。また、当第1四半期連結累計期間の連結業績は、売上高、営業利益、営業利益率が第1四半期連結累計期間としては過去最高の実績となりました。」
既存の採算性向上施策を継続し、第1四半期の営業利益が801百万円、前年同期比46.0%増となり、四半期として過去最高の営業利益・営業利益率を記録した。 - FY2016初出有価証券報告書
「プロジェクト管理の充実・強化による採算性向上、生産間接費の継続的削減、自社IP製品ビジネスへの取り組み、生産要員規模の適正化の推進により、売上総利益率は前連結会計年度比0.9%増の19.2%となりました。」
粗利率向上の具体策として、プロジェクト管理、生産間接費、生産要員、自社IP製品を挙げ、19.2%という当期実績を示している。