主要取引先への売上集中
FY2016に初出。9回の記載のうち5回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018。直近の記載はFY2025。
大和コンピューターがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より5年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。76社中12社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに39社。
- FY2025対処有価証券報告書
「2024年７月期（37.6％、22.1％）、2025年７月期（31.1％、20.0％）となっております。」
SCSKの売上比率は37.6％から31.1％、大塚商会は22.1％から20.0％へ低下し、2社合計も59.7％から51.1％へ低下した。 - FY2024対処有価証券報告書
「当社グループの主要取引先であるＳＣＳＫ㈱、㈱大塚商会の最近２期間における当社グループ売上高に占める割合は、それぞれ2023年７月期（37.3％、23.2％）、2024年７月期（37.6％、22.1％）となっております。」
SCSKへの売上比率は37.3％から37.6％へ上昇した一方、大塚商会は23.2％から22.1％へ低下し、2社合計は60.5％から59.7％へ低下した。主要取引先への集中は高水準だが、合計比率は前期から低下している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「当社グループの主要取引先であるＳＣＳＫ㈱、㈱大塚商会の最近２期間における当社グループ売上高に占める割合は、それぞれ2022年７月期（34.6％、21.8％）、2023年７月期（37.3％、23.2％）となっております。」
SCSKの売上比率は34.6％から37.3％、大塚商会は21.8％から23.2％へ上昇し、2社合計も56.4％から60.5％へ上昇している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当社グループの主要取引先であるＳＣＳＫ㈱、㈱大塚商会の最近２期間における当社グループ売上高に占める割合は、それぞれ2021年７月期（34.3％、18.0％）、2022年７月期（34.6％、21.8％）、となっております。」
SCSKの売上比率は34.3％から34.6％、大塚商会は18.0％から21.8％へ上昇し、2社合計の比率も52.3％から56.4％へ上昇している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「ＳＣＳＫ㈱、㈱大塚商会の最近２期間における当社グループ売上高に占める割合は、それぞれ2020年７月期（27.3％、23.6％）、2021年７月期（34.3％、18.0％）、となっております。」
SCSKの売上比率が27.3％から34.3％へ上昇し、大塚商会は23.6％から18.0％へ低下した。主要取引先への集中構成が変化し、SCSKへの依存度が高まっている。 - FY2019悪化有価証券報告書
「当社グループの主要取引先である㈱大塚商会、ＳＣＳＫ㈱の最近２期間における当社グループ売上高に占める割合は、それぞれ2018年７月期（23.6％、24.8％）、2019年７月期（30.2％、22.9％）、となっております。」
大塚商会への売上比率が23.6％から30.2％へ上昇し、SCSKは24.8％から22.9％へ低下した。2社合計では48.4％から53.1％へ上昇している。 - FY2018悪化有価証券報告書
「当社グループの主要取引先であるＳＣＳＫ㈱、㈱大塚商会の最近２期間における当社グループ売上高に占める割合は、それぞれ平成29年７月期（23.5％、23.5％）、平成30年７月期（24.8％、23.6％）、となっております。」
SCSKの売上比率は23.5％から24.8％、大塚商会は23.5％から23.6％となり、主要2社への集中度が前期比で上昇した。 - FY2017対処有価証券報告書
「当社グループの主要取引先であるＳＣＳＫ㈱、㈱大塚商会の最近２期間における当社グループ売上高に占める割合は、それぞれ平成28年７月期（29.9％、25.0％）、平成29年７月期（23.5％、23.5％）、となっております。」
主要2社の売上高比率は、SCSKが29.9％から23.5％、大塚商会が25.0％から23.5％となっている。両社への集中度は前期から低下しているが、事業動向が業績に影響する可能性は引き続き記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「主要取引先であるＳＣＳＫ㈱、㈱大塚商会の最近２期間における当社グループ売上高に占める割合は、それぞれ平成27年７月期（28.6％、27.6％）、平成28年７月期（29.9％、25.0％）、となっております。」
主要2社への売上依存度を具体的な割合で示し、両社の事業動向が業績に悪影響を及ぼす可能性を記載している。