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メディア工房(3815)・目標再定義直近の業績予想の修正(2026-10-09)では「再掲」

自己資本利益率25%・売上高経常利益率30%の目標

FY2017に初出。9回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載は2026-10-09。

9記載
10年にわたる
3うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化初出FY2017 – FY2018引き上げFY20212017: 12018: 120182019: 120192020: 120202021: 120212022: 020222023: 020232024: 020242025: 120252026: 32026
同じテーマの他社
ROE・売上高経常利益率の向上40社が書いているテーマ・逆風2社・追い風41社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。32社中9社が悪化側に。

直近の記載が「再掲」なのは、ほかに11社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている40社のうち14社を表示しています。上の文は40社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2025再定義有価証券報告書

    「昨今の事業環境や資本効率の重要性の高まりを踏まえ、現在、キャッシュ・フロー及び投下資本利益率(ROI)を重視した経営への転換を進めております。」

    従来の売上高・営業利益、ROE等の目標指標を中心とする考え方から、キャッシュ・フローとROIを重視し、資本生産性と投資効率を中心に据える経営へ方針を組み替えている。
  2. FY2021引き上げ有価証券報告書

    「達成目標時期 経営指標 売上高経常利益率 自己資本利益率 2025年 15% 25% 2030年 25% 30%」

    従来の売上高経常利益率20%・ROE25%という指標から、2025年と2030年の段階的な期限を設定し、2030年には売上高経常利益率25%、ROE30%を目標とする形へ更新した。
  3. FY2020再掲有価証券報告書

    「自己資本利益率(目標25%)並びに高付加価値化推進の観点から、売上高経常利益率(目標20%)を経営指標として重要視しております。」

    ROE25%と売上高経常利益率20%を重視する経営指標を継続している。
  4. FY2019後退有価証券報告書

    「自己資本利益率(目標25%)並びに高付加価値化推進の観点から売上高経常利益率(目標20%)を経営指標として重要視しております。」

    ROE目標25%は維持した一方、売上高経常利益率の目標は従来の30%から20%へ引き下げられた。
  5. FY2018再掲有価証券報告書

    「自己資本利益率(目標25%)並びに高付加価値化推進の観点から売上高経常利益率(目標30%)を経営指標として重要視しております。」

    ROE25%および売上高経常利益率30%を重視する経営指標を再掲している。
  6. FY2017初出有価証券報告書

    「自己資本利益率(目標25%)並びに高付加価値化推進の観点から売上高経常利益率(目標30%)を経営指標として重要視しております。」

    ROE25%と売上高経常利益率30%を重要な経営指標として初めて明示している。
一緒に動いた変遷

「会員数減少と大ヒットコンテンツ不在による課金収入低迷」は、この変遷が動いた8回のうち2回、同じ書類で同じ向きに動きました。

2222★1234
  1. ★この変遷
  2. 1会員数減少と大ヒットコンテンツ不在による課金収入低迷2回
  3. 2ヒットコンテンツの継続と新規コンテンツ品質の向上2回
  4. 3新規事業の計画未達・撤退リスク2回
  5. 4eコマース事業・中国本土の日本IP事業の展開2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
メディア工房の次の決算発表は2026-10-09の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-10-09の業績予想の修正で、「再掲」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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