メディア工房（3815）・リスク悪化
ストックオプション行使による株式希薄化
FY2016に初出。9回の記載のうち3回が「対処」で、最初の「対処」はFY2017。直近の記載は2026-10-09。
9記載
11年にわたる
2うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
ストック・オプション行使による株式希薄化382社が書いているテーマ・逆風382社・追い風0社
メディア工房がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より5年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。68社中37社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに30社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている200社のうち14社を表示しています。上の文は200社すべてから計算しています。このテーマの382件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025悪化有価証券報告書
「本新株予約権の目的となる株式の総数は1,690,000株（2025年８月31日現在の発行済株式総数に対する割合は14.96％）」
従来、新株予約権等がない状態だったが、第3回新株予約権1,340,000株分と転換社債型新株予約権付社債631,560株分が残存し、潜在的な株式希薄化要因が拡大した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「②【その他の新株予約権等の状況】該当事項はありません。」
当第3四半期会計期間末においても新株予約権等はなく、潜在的な希薄化要因がない状態を再確認している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「②【その他の新株予約権等の状況】該当事項はありません。」
当第2四半期会計期間末において新株予約権等はないとの開示を再確認している。 - FY2019対処有価証券報告書
「②【ライツプランの内容】該当事項はありません。③【その他の新株予約権等の状況】該当事項はありません。」
既存ストックオプション60,000株は2018年11月8日付で全て失効し、当年度末に新株予約権は残存していない。潜在的な希薄化要因が解消された。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間においては、事業提携解消に伴う株式の売却、子会社における訴訟の和解金受領、及び新株予約権の行使期限満了に伴う戻入等が発生したことにより、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比で大幅な増加にて着地いたしました。」
新株予約権の行使期限満了に伴う戻入が発生し、貸借対照表上の新株予約権もゼロとなっているため、潜在的な希薄化要因が低減した。 - FY2017対処有価証券報告書
「なお、当社の平成29年８月31日現在における新株予約権の目的となる株式の数は60,000株であり、発行済株式総数11,300,000株に対する割合は0.5％となっております。」
希薄化可能性のある新株予約権の割合が、前回記載の2.1％から0.5％へ低下した。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社の平成28年８月31日現在における新株予約権の目的となる株式の数は238,000株であり、発行済株式総数11,300,000株に対する割合は2.1％となっております。」
ストックオプション行使による発行済株式増加と、2.1％相当の希薄化可能性を記載している。