メディア工房（3815）・リスク顕在化
サービス開発遅延と開発人員確保難
FY2021に初出。8回の記載のうち7回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2022-Q3。直近の記載は2026-10-09。
8記載
6年にわたる
3うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
商品・サービス改良停滞による収益成長未達10社が書いているテーマ・逆風10社・追い風0社
メディア工房がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「新フレームワークの運用開始に遅れが生じ、新規コンテンツの梃入れが不十分となりました。」
サービス開発・制作体制の遅延リスクが、新フレームワークの運用開始遅れとして実際に発生し、新規コンテンツの投入にも影響した。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「新規事業「美肌ナビ」については、リリース時期の後ろ倒しに伴い収益時期において当初計画とずれが生じていること」
サービス開発遅延リスクが、美肌ナビのリリース時期後ろ倒しと収益化時期の計画ずれとして実際に発生した。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「なお、「CarryGo！」については本年７月、「OneRoof」については秋頃に改修版のリリースを予定しております。」
サービス開発遅延・改修の影響が続き、CarryGo！とOneRoofの改修版リリース予定がそれぞれ後続時期として示されている。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「サービス品質の向上のため「OneRoof」のリリース時期を延期した」
サービス開発遅延リスクが、品質向上を理由とするOneRoofのリリース延期として実際に発生した。 - FY2021初出有価証券報告書
「当社グループでは、採用強化により開発人員の確保に努めておりますが、市場価格の高騰やニーズの不一致により人員が確保できない場合は、開発遅延によるサービス開始時期の遅れが生じ、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
サービス開発に必要な人員を確保できない場合の開発遅延・サービス開始遅延を、新たな独立リスクとして開示している。