人材の確保・育成と社内教育の充実
FY2016に初出。12回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「しかしながら、主力である占いコンテンツ及びチャット占いサービスにおいて利用動向が低調に推移したことに加え、データ・テクノロジー事業の強化に向けた人材採用の推進に伴う採用費及び人件費の増加、並びにシステム開発に係る業務委託費の増加等により、費用が先行する展開となりました。」
人材確保・育成の取り組みが、データ・テクノロジー事業の強化に向けた採用の推進として進んだ一方、採用費・人件費・業務委託費が増加し、費用先行となった。 - 2026-04-10前進決算
「BtoB向けサービス及び新規IPサービスの開発に向けた採用による人件費や外部委託費が増加した他、Youtube番組「スキピチュ」の制作費が営業利益に影響し、事業全体としては営業損失を計上しております。」
データ・テクノロジー事業の開発に向けた採用が実施され、人件費の増加として記載された。 - FY2025再掲有価証券報告書
「また、当社では、E-learningシステムを導入し、入社後の研修や役職者用の研修、年に1回以上開催されるコンプライアンス研修及び個人情報保護研修において使用する他、自発的な学習意欲を応援する手段の一つとして全ての社員に提供しております。」
OJT・トレーナー制度に加え、E-learningを全社員に提供する人材育成方針を継続している。 - FY2024前進有価証券報告書
「また、当社では、E-learningシステムを導入し、入社後の研修や年に1回以上開催されるコンプライアンス研修及び個人情報保護研修において使用する他、自発的な学習意欲を応援する手段の一つとして全ての社員に提供しております。その他、2025年8月期における取組みとして、社員が最先端技術を積極的に活用していけるよう、本書提出日現在、AIに係る研修を開始しております。」
人材育成策が、従来のOJT・トレーナー制度に加え、E-learningの全社員提供と2025年8月期に向けたAI研修の開始へ具体化した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「管理職候補人材の獲得に係る採用費の増加」
管理職候補人材の獲得に向けた採用活動を継続していることが、採用費の増加として記載されている。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社では、管理職者の育成・人材の獲得・既存社員の離職防止を目的として、職位の見直しや研修制度の導入を図る他、個々人の多様な働き方を推進するべく、出社時刻の一部自由化等について検討し、導入に向けたトライアルを開始しております。また、当社では、新型コロナウイルス感染症の流行を契機に、職務内容等を勘案の上、可能な職種において、リモートによる自宅勤務についても導入しております。」
人材確保・育成策が、職位の見直し、研修制度、出社時刻自由化のトライアル、リモート勤務の導入へ具体化した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社では、トレーナー制度として面談時の飲食あるいは教材にかかる費用の一部負担やトレーナーとなる人材への手当てを導入しており、これまでのOJT制度以上に密な教育体制を構築しております。」
トレーナー制度、費用負担、手当てによる人材育成・教育体制を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社では、トレーナー制度として面談時の飲食あるいは教材にかかる費用の一部負担やトレーナーとなる人材への手当てを導入しており、これまでのOJT制度以上に密な教育体制を構築しております。」
トレーナー制度、費用負担、手当てを通じた人材育成と社内教育を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社では、トレーナー制度として面談時の飲食あるいは教材にかかる費用の一部負担やトレーナーとなる人材への手当てを導入しており、これまでのOJT制度以上に密な教育体制を構築しております。」
トレーナー制度を継続し、費用の一部負担や手当てを含む教育体制によって人材育成を進めている。 - FY2018前進有価証券報告書
「なお、当社では当連結会計年度よりトレーナー制度を導入し、これまでのOJT制度以上に密な教育体制を構築するとともに、後続の人材への育成意識を高めることにより、社員の管理職への意識を育てるよう図っております。」
人材確保・育成方針が、トレーナー制度の導入という具体的な社内教育施策に進んだ。 - FY2017再掲有価証券報告書
「今後も人材の採用を積極的に進めるとともに、OJTによる社内教育及び社内環境の一層の充実を図り、個々の能力向上に努めてまいりたいと考えております。」
採用、OJT、社内環境整備による人材確保・育成を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「今後も人材の採用を積極的に進めるとともに、OJTによる社内教育及び社内環境の一層の充実を図り、個々の能力向上に努めてまいりたいと考えております。」
採用、OJT、社内環境整備によって企画・創作・技術・管理人材を確保・育成する施策を記載している。