Komori
メディア工房(3815)・施策前進

人材の確保・育成と社内教育の充実

FY2016に初出。12回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。

12記載
11年にわたる
1うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化初出FY2016 – FY2017再掲FY2019 – FY2021再掲FY2023-Q32016: 12017: 120172018: 120182019: 120192020: 120202021: 120212022: 120222023: 120232024: 120242025: 120252026: 2
同じテーマの他社
優秀な人材の確保・育成981社が書いているテーマ・逆風42社・追い風1024社
尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている179社のうち14社を表示しています。上の文は179社すべてから計算しています。このテーマの1066件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026-H1前進有価証券報告書

    「しかしながら、主力である占いコンテンツ及びチャット占いサービスにおいて利用動向が低調に推移したことに加え、データ・テクノロジー事業の強化に向けた人材採用の推進に伴う採用費及び人件費の増加、並びにシステム開発に係る業務委託費の増加等により、費用が先行する展開となりました。」

    人材確保・育成の取り組みが、データ・テクノロジー事業の強化に向けた採用の推進として進んだ一方、採用費・人件費・業務委託費が増加し、費用先行となった。
  2. 2026-04-10前進決算

    「BtoB向けサービス及び新規IPサービスの開発に向けた採用による人件費や外部委託費が増加した他、Youtube番組「スキピチュ」の制作費が営業利益に影響し、事業全体としては営業損失を計上しております。」

    データ・テクノロジー事業の開発に向けた採用が実施され、人件費の増加として記載された。
  3. FY2025再掲有価証券報告書

    「また、当社では、E-learningシステムを導入し、入社後の研修や役職者用の研修、年に1回以上開催されるコンプライアンス研修及び個人情報保護研修において使用する他、自発的な学習意欲を応援する手段の一つとして全ての社員に提供しております。」

    OJT・トレーナー制度に加え、E-learningを全社員に提供する人材育成方針を継続している。
  4. FY2024前進有価証券報告書

    「また、当社では、E-learningシステムを導入し、入社後の研修や年に1回以上開催されるコンプライアンス研修及び個人情報保護研修において使用する他、自発的な学習意欲を応援する手段の一つとして全ての社員に提供しております。その他、2025年8月期における取組みとして、社員が最先端技術を積極的に活用していけるよう、本書提出日現在、AIに係る研修を開始しております。」

    人材育成策が、従来のOJT・トレーナー制度に加え、E-learningの全社員提供と2025年8月期に向けたAI研修の開始へ具体化した。
  5. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「管理職候補人材の獲得に係る採用費の増加」

    管理職候補人材の獲得に向けた採用活動を継続していることが、採用費の増加として記載されている。
  6. FY2022前進有価証券報告書

    「当社では、管理職者の育成・人材の獲得・既存社員の離職防止を目的として、職位の見直しや研修制度の導入を図る他、個々人の多様な働き方を推進するべく、出社時刻の一部自由化等について検討し、導入に向けたトライアルを開始しております。また、当社では、新型コロナウイルス感染症の流行を契機に、職務内容等を勘案の上、可能な職種において、リモートによる自宅勤務についても導入しております。」

    人材確保・育成策が、職位の見直し、研修制度、出社時刻自由化のトライアル、リモート勤務の導入へ具体化した。
  7. FY2021再掲有価証券報告書

    「当社では、トレーナー制度として面談時の飲食あるいは教材にかかる費用の一部負担やトレーナーとなる人材への手当てを導入しており、これまでのOJT制度以上に密な教育体制を構築しております。」

    トレーナー制度、費用負担、手当てによる人材育成・教育体制を継続している。
  8. FY2020再掲有価証券報告書

    「当社では、トレーナー制度として面談時の飲食あるいは教材にかかる費用の一部負担やトレーナーとなる人材への手当てを導入しており、これまでのOJT制度以上に密な教育体制を構築しております。」

    トレーナー制度、費用負担、手当てを通じた人材育成と社内教育を継続している。
  9. FY2019再掲有価証券報告書

    「当社では、トレーナー制度として面談時の飲食あるいは教材にかかる費用の一部負担やトレーナーとなる人材への手当てを導入しており、これまでのOJT制度以上に密な教育体制を構築しております。」

    トレーナー制度を継続し、費用の一部負担や手当てを含む教育体制によって人材育成を進めている。
  10. FY2018前進有価証券報告書

    「なお、当社では当連結会計年度よりトレーナー制度を導入し、これまでのOJT制度以上に密な教育体制を構築するとともに、後続の人材への育成意識を高めることにより、社員の管理職への意識を育てるよう図っております。」

    人材確保・育成方針が、トレーナー制度の導入という具体的な社内教育施策に進んだ。
  11. FY2017再掲有価証券報告書

    「今後も人材の採用を積極的に進めるとともに、OJTによる社内教育及び社内環境の一層の充実を図り、個々の能力向上に努めてまいりたいと考えております。」

    採用、OJT、社内環境整備による人材確保・育成を継続している。
  12. FY2016初出有価証券報告書

    「今後も人材の採用を積極的に進めるとともに、OJTによる社内教育及び社内環境の一層の充実を図り、個々の能力向上に努めてまいりたいと考えております。」

    採用、OJT、社内環境整備によって企画・創作・技術・管理人材を確保・育成する施策を記載している。
一緒に動いた変遷

「マーケティングデータの収集と活用」は、この変遷が動いた12回のうち5回、同じ書類で同じ向きに動きました。

533322★123456
  1. ★この変遷
  2. 1マーケティングデータの収集と活用5回
  3. 2占いサービスの多様なニーズへの対応3回
  4. 3全事業における投資分野の選択と集中3回
  5. 4社内体制と人員配置の見直し3回
  6. 5会員数減少と大ヒットコンテンツ不在による課金収入低迷2回
  7. 6占いコンテンツ事業の売上回復見通し2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
メディア工房の次の決算発表は2026-10-09の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-04-10の決算で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
人材の確保・育成と社内教育の充実|メディア工房(3815)の変遷 | Komori