自社メディア事業の本格化とセグメント独立
FY2018-Q1に初出。18回の記載のうち13回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2024-Q2。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに0社。
- FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「なお、第１四半期連結会計期間より、報告セグメントとして記載する事業セグメントを、今後の事業展開等を踏まえ、変更しております。」
4区分から占い事業、エンタメ・マッチングサービス事業、その他事業を中心とする区分へ見直した報告体制を継続している。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「今後の事業展開等を踏まえ報告セグメントの見直しを行い、当第１四半期連結会計期間より、報告セグメントを従来の「デジタルコンテンツ事業」、「One to One事業」、「XR事業」、「SNS事業」の４区分から、「占い事業」、「エンタメ・マッチングサービス事業」の２区分に変更しております。」
従来の4事業区分を、占い事業とエンタメ・マッチングサービス事業の2区分へ再編した。メディアを含む旧デジタルコンテンツ領域は占い事業に、SNS・XR・非占いOne to One領域はエンタメ・マッチングサービス事業に整理されている。 - FY2021再定義有価証券報告書
「当社グループは、既存事業の収益モデル再構築にあたり、占いコンテンツ事業とメディア事業を統合、新たにデジタルコンテンツ事業へとセグメントを変更し」
独立セグメントとして運営していたメディア事業は、占いコンテンツ事業との運用・プロモーション統合によりデジタルコンテンツ事業へ再編された。 - FY2021-Q3再定義有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間より、「占いコンテンツ事業」及び「メディア事業」については、組織変更を行い運用やプロモーションの一体化を進めており、事業の類似性が高まったため、当該セグメントを集約することで当社グループのセグメントをより適切に表示できると判断し、従来の「占いコンテンツ事業」「メディア事業」を集約し、「デジタルコンテンツ事業」といたしました。」
独立セグメントとして本格化していたメディア事業は、占いコンテンツ事業との運用・プロモーション一体化により、デジタルコンテンツ事業へ再統合された。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間においては、新型コロナウイルス感染症の流行により日本経済全体が悪化傾向にある中、広告出稿を控える企業が増加したことに伴い、広告単価が低下する傾向にありましたが、検索エンジンのみに依拠しない収益構造の構築を目指し、自社Webサイト内における課金コンテンツの充実を図ってきたことが奏功し、営業利益を計上しております。以上の結果、当第２四半期連結累計期間におけるメディア事業の売上高は58百万円（前年同期比30.1％増）、営業利益1百万円（前年同期は営業損失1百万円）となりました。」
広告単価低下の環境下でも、自社Webサイト内の課金コンテンツを充実させ、メディア事業は前年同期の営業損失から営業利益へ転じた。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間においては、引き続き、検索エンジンのみに依拠しない収益構造の構築を目指し、既存メディアの運用強化による広告収入増加の他、自社Webサイト内における課金コンテンツの充実を図ってまいりました。これにより、一部既存メディアの運営に安定傾向がみられるようになり、前年同期比で売上収益ともに増加しております。」
メディア事業は広告収入に加え自社サイト内課金を強化し、既存メディアの安定運営と前年同期比の売上・利益増加に進んだ。 - FY2020前進有価証券報告書
「メディア事業に関しましては、広告収入を中心としつつ、自社Webサイト内における課金収入の強化を図ることで、検索エンジンのみに依拠しない多角的な収益構造の構築を進めてまいります。なお、2021年８月期においても新規Webサイトの制作を行う予定です。」
自社メディアの収益基盤が広告中心から、自社サイト内課金と新規Webサイト制作を組み合わせる多角化へ進んだ。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「以上の結果、当第３四半期連結累計期間におけるメディア事業の売上高は96百万円（前年同期比87.2％増）、営業損失は20百万円（前年同期は営業損失21百万円）となりました。」
メディア事業は既存メディアの安定運営により大幅増収となり、営業損失も前年同期比で小幅に縮小した。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間においては、新規メディアリリースに伴う減価償却等により黒字には至りませんでしたが、既存メディアの安定運営により、引き続き前年同期比で売上増加、営業損失を大幅に縮小いたしました。」
自社メディア事業は新規メディアの減価償却により黒字化していないものの、既存メディアの安定運営によって増収となり、営業損失を前年同期の16百万円から10百万円へ縮小した。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「メディア事業においては、AIを生かしたサイトの運営を行っております。当第１四半期連結累計期間においては、既存メディアの運用の他、新規メディア１本を制作・リリースいたしました。検索エンジンのアルゴリズム変更の影響を受け月次収益が予測を下振れる月も発生しましたが、前年同期と比較して既存メディアの運営が安定したことにより、営業損失を大幅に縮小いたしました。」
自社メディア事業で新規メディア1本を制作・リリースし、既存メディアの運営安定化により営業損失も前年同期の10百万円から3百万円へ縮小した。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度においては、既存メディアの運用の他、新規メディア２本を制作・リリースいたしました。」
自社メディア事業で新規メディア2本を制作・リリースし、既存メディアの広告枠拡大・収益体制多角化も進めた。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「メディア事業においては、AIを生かしたキュレーションサイトの運営を行っております。当第３四半期連結累計期間においては、既存メディアにおける広告枠の拡大及び収益体制の多角化によりに売上が増加したものの、第４四半期連結会計期間にリリースする新規メディア数本の制作費が、利益を下押ししております。」
既存メディアの広告枠拡大と収益体制の多角化により売上が増加し、第4四半期に複数の新規メディアをリリースする制作段階へ進んでいる。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間においては、既存メディアにおける広告枠の拡大の他、12月リリースの新規メディア「占いプラス」において、多角的な収益体制の構築に注力いたしました。」
既存メディアの広告枠拡大に加え、12月に「占いプラス」をリリースし、収益源の多角化を進めた。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「メディア事業においては、AI事業を生かしたキュレーションサイトの運営を行っております。当第１四半期連結累計期間においては、AIによる分析を搭載した新規メディア「コイゴコロ」をリリースする他、新たな収益形態の構築に注力してまいりました。」
自社メディア事業は、AI分析を搭載した「コイゴコロ」のリリースと新たな収益形態の構築へ進展した。一方、新規メディアは当四半期時点で収益貢献に至っていない。 - FY2018前進有価証券報告書
「当連結会計年度においては、「カナウ」の運営により広告費を中心とした安定的な収益を獲得する一方、当社の強みである豊富な占い鑑定データにAIによる分析を搭載した新規メディア、「コイゴコロ」（平成30年9月リリース）の開発を行ってまいりました。」
自社メディア事業は「カナウ」による広告収益を獲得しつつ、AI分析を搭載した「コイゴコロ」の開発・リリースに進んだ。ただし事業全体では営業損失を計上した。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「今後は引き続き、ページ数の増加、サイトの構成の見直しやアクセシビリティの向上によりユーザー回遊率を高め、１サイトあたりの価値向上を図るほか、新たなコンテンツやサービスを投入することにより、収益の増加に努めてまいります。」
メディア事業について、ページ数増加、サイト構成・アクセシビリティ改善、コンテンツ・サービス投入という具体的な拡張策を示している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間より本格的に開始したメディア事業に関しては、1月より営業利益にて黒字化し、当事業年度中の収益基盤化を強化しております。」
自社メディア事業が本格開始後、1月から月次営業黒字化し、独立セグメントとして収益基盤化を進める段階に入った。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「なお、自社メディアサイトの運営に関しましては、前連結会計年度においては占いコンテンツ事業の一環としておりましたが、事業計画上の重要性が高まってきたことから、当連結会計年度より一事業として独立し、当社セグメントにおいては「メディア事業」に含めております。」
従来は占いコンテンツ事業の一部だった自社メディアを、重要性の高まりを受けて独立事業・独立セグメントとして扱い始めた。