社内体制と人員配置の見直し
FY2016-Q3に初出。15回の記載のうち12回が「前進」で、最初の「前進」はFY2016。直近の記載は2026-06-03。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。12社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに10社。
- FY2024前進有価証券報告書
「使用人数が前連結会計年度に比べ12名減少しましたのは、通常の自己都合退職によるものです。」
人員配置・組織体制の見直しに関する現状として、従業員数が前年度比12名減少し、61名となった。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「当社グループは、「占いの企業」から「働く女性を応援する企業」への変容を目指し、既存事業における組織体制の再構築、SNSをはじめとする新規事業の推進の他、女性を対象とする医療・美容領域における積極的なM&Aの検討を行ってまいりました。」
社内体制の見直し方針が、既存事業における組織体制の再構築として明示された。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間においては、各事業の進捗を勘案し、全社リソースを配分した結果、事業部の開発人員（エンジニア）をSNS事業の新規サービス開発に投入した」
社内の人員配置見直しが、XR事業の開発人員をSNS事業へ投入する具体的な配置変更として記載された。 - FY2022前進有価証券報告書
「前連結会計年度に比べ従業員数が18名減少しておりますが、これは主として期中における組織変更に伴う人員の配置変更及び通常の離職によるものであります。」
組織変更に伴う人員配置変更等により、従業員数が前年度比18名減少し、70名となった。 - FY2021再掲有価証券報告書
「こうした変化へ迅速に対応するため、当社では、適時、人員配置、組織体制の整備を行い、意思決定の機動性確保を図っております。」
事業環境の変化に応じた人員配置・組織体制の見直し方針を継続している。 - FY2020前進有価証券報告書
「これに対して当社グループは、事業内容を精査し、中華圏における現地法人の集約や人員の再配置により固定費の削減を行うことで事業の継続と推進に努めてまいりました。」
組織・人員配置の見直しが、中華圏の現地法人集約と人員再配置による固定費削減として具体化した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「こうした変化へ迅速に対応するため、当社では、適時、人員配置、組織体制の整備を行い、意思決定の機動性確保を図っております。」
技術革新や事業環境の変化に応じて、人員配置・組織体制を適時見直す方針を再確認している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「一方で営業利益については、広告宣伝費及び外注費等全社的なコストの効率化により前年同期比増にて着地いたしました。」
広告宣伝費・外注費を含む全社的なコスト効率化を実施し、営業利益が前年同期比増となったと記載している。 - FY2018前進有価証券報告書
「なお、当社では当連結会計年度よりトレーナー制度を導入し、これまでのOJT制度以上に密な教育体制を構築するとともに、後続の人材への育成意識を高めることにより、社員の管理職への意識を育てるよう図っております。」
従来のOJTに加えてトレーナー制度を導入し、人材育成と管理職意識の醸成を具体化した。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「一方で利益面につきましては、管理部他、各事業において運営体制等の積極的な見直しによるコスト削減を行ったことにより、前年同期比増で着地しております。」
社内体制・運営体制の見直しが、各事業でのコスト削減の実施として具体化し、利益増加に寄与したと記載している。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「プロモーション専任部署を設立し全社横断的な体制を構築し、ユーザーの流入経路や広告に関して見直し、占いコンテンツにおける収益体制を再構築する他」
従来の社内体制整備・人員配置見直しに加え、プロモーション専任部署と全社横断体制を設立した。 - FY2016前進有価証券報告書
「前連結会計年度に比べ従業員数が42名減少しておりますが、これは主として期中における組織変更に伴う人員の整理（自主退職を含む）によるものであります。」
組織変更と人員配置の見直しが実施され、従業員数が42名減少した。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「社内体制の整備並びに各事業に対する方針及び適切な人員配置の見直し等に力を注いで参りました。」
各事業の方針と人員配置を見直し、社内体制を整備する施策を進めている。