販促費の適正化と最大効率化
FY2017-Q1に初出。31回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。7社中1社が悪化側に。
直近の記載が「後退」なのは、ほかに0社。
- FY2026後退有価証券報告書
「販売促進費 928 820」
販売促進費は前連結会計年度の928百万円から820百万円へ減少し、販促支出の抑制が続いている。 - 2026-03-25前進M&A・子会社異動
「これにより、広告宣伝費用の最適化やプロモーション効果の向上を図るとともに、当社グループが保有するコンテンツ IP やオンラインサービスのユーザーコミュニティと、ＴＲＵＸｉＡのネットワーク・企画実行機能を組み合わせることで、新たな収益機会の創出およびグループシナジーの発現を通じて、事業基盤の拡大と企業価値の向上を目指してまいります。」
ＴＲＵＸｉＡのデジタルマーケティング機能を取り込むことで、広告宣伝費用の最適化とプロモーション効果の向上を図る具体策が示された。 - FY2025後退有価証券報告書
「販売促進費 1,211 928」
販売促進費は前連結会計年度の1,211百万円から928百万円へ減少し、販促支出の抑制が継続している。 - FY2025-H1後退有価証券報告書
「販売促進費 670 百万円 480 百万円」
販売促進費は前年同期の670百万円から480百万円へ減少しており、販促支出を抑制する動きが続いている。既存タイトルの施策については収益への効果が想定を下回るとの説明も継続している。 - FY2024後退有価証券報告書
「販売促進費 1,211」
販売促進費は1,211百万円となり、前連結会計年度の1,725百万円から減少している。販促活動による業績向上効果は想定を下回ったとの説明も継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「売上高におきましては、「トレバ」含め新規・既存その他タイトルにおいて安定的な運営を主眼とした、定期的なキャンペーンの実施や積極的な人気IP景品の取り扱いによるサービス展開を進めてまいりましたが、業績の向上に対する効果は想定より下回って推移いたしました。」
新規・既存タイトルで定期キャンペーンや人気IP景品の取り扱いを継続したが、業績向上への効果は想定を下回ったと記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「売上高におきましては、新規タイトル及び「トレバ」において安定的な運営を中心として、定期的なキャンペーンや積極的な人気IP景品の取り扱いによるサービス展開を進めてまいりましたが、業績の向上に対する効果は想定より下回って推移いたしました。」
定期キャンペーンや人気IP景品の取り扱いを継続したものの、販促・サービス展開による業績向上への効果は想定を下回る状況が続いている。 - FY2024-Q1販促効果の収益寄与未達継続有価証券報告書
「売上高におきましては、主に「トレバ」において国内外向けのプロモーション活動等における集客及び継続率の向上を目的とした取り組みを進めておりましたが、収益の向上に対する効果は想定より下回っている状況で推移しております。」
国内外向けのプロモーションによる集客・継続率向上策を進めているものの、収益向上への効果は想定を下回る状況が続いていると記載している。 - FY2023-Q3季節要因による一時回復と販促費負担増有価証券報告書
「売上高におきましては、主に「トレバ」において年末年始イベントを含めた国内外向けのプロモーション活動等における季節要因によって、一時的にプレイユーザー数と共に回復傾向となりましたが、プロモーション活動費用の増加や新規タイトル開発期間の長期化による影響に伴ってコスト面においては負担増となりました。」
年末年始イベント等の販促によりプレイユーザー数は一時的に回復した一方、プロモーション活動費用の増加と新規タイトル開発期間の長期化によりコスト負担が増加した。 - FY2023-Q2後退有価証券報告書
「売上高におきましては、継続的なコスト削減の一環として販促費の減少を実施したことに伴って売上高は減少いたしました」
収益性回復を優先し、継続的なコスト削減の一環として販促費を減少させた結果、売上高が減少したと記載している。 - FY2023-Q1後退有価証券報告書
「売上高におきましては、継続的な販促活動は進めていたものの、コスト削減による収益性の回復に注力した結果、販促活動の縮小に伴って売上高は減少いたしました。」
販促活動を継続しつつも、収益性回復を優先して販促活動を縮小した結果、売上高が減少したと記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「売上高におきましては、継続的な販促活動による集客への効果を見込んでおりましたが、売上高の向上へ寄与するまでには至りませんでした。」
継続的な販促活動を実施しているものの、集客効果が売上高の向上に寄与するまでには至らなかったとの説明を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「売上高におきましては、継続した広告宣伝活動により集客に対する効果を見込んでおりましたが、売上高の向上へ寄与するまでには至りませんでした。」
継続した広告宣伝活動による集客効果を見込んだものの、売上高の向上には寄与しなかったとの説明を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「売上高におきましては、国内外向けのプロモーション活動により集客に対する効果はあったものの、売上高の向上へ寄与するまでには至りませんでした。」
国内外向けプロモーションによる集客効果はあったものの、売上高の向上には寄与しなかったとの説明を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「国内外に向けた効果的なプロモーション媒体の活用による新たなユーザー層獲得を意識した取り組みや、継続率向上のための様々なキャンペーンを実施するなど体制の強化及び販促活動等に注力してまいりました。」
国内外の効果的なプロモーション媒体を活用し、新規ユーザー層の獲得と継続率向上を意識した販促活動を継続している。 - FY2021-Q2広告効果の課金転換未達有価証券報告書
「売上高においては、広告宣伝による集客効果が想定よりもサービスに対する課金への消費意欲には影響せず、落ち込む傾向が見られました。」
広告宣伝による集客効果が、想定した課金への消費意欲につながらず、売上高が落ち込む傾向にあったと記載している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「また、2020年８月には、お笑い芸人「鉄拳」を起用したテレビCMの放送を開始するなど、キャンペーン及びプロモーション活動においても積極的に進めてきた」
「トレバ」において、2020年8月開始の「鉄拳」起用テレビCMを含むキャンペーン・プロモーションを実施したという具体的な販促施策の進展を記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「国内向けに集客力のあるプロモーション活動の実行、海外向けに集客力のあるプロモーション活動の実行、海外向けのプロモーションも強化を行うことで」
国内外で集客力のあるプロモーションを実施・強化する方針を継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「クリスマスや正月及び旧正月等に合わせた魅力的なアップデートやキャンペーンの実施に取り組んでまいりました。」
季節に合わせたキャンペーンを実施する販促施策を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「テレビCMの放送を始めとする効果的なプロモーション媒体の活用と継続的なコスト面の見直しを進めつつ」
テレビCM等のプロモーション媒体の活用と、コスト面の継続的な見直しを引き続き実施している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「2019年８月１日からは「ふなっしー」を起用したテレビCMの放送を実施するなど、サービスの活性化を促すと共に認知度の向上に繋がる取り組みに注力し」
「ふなっしー」を起用したテレビCMを2019年8月1日から放送し、サービス活性化と認知度向上に向けた具体的なプロモーションを実施している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「国内向けに集客力のあるプロモーション活動の実行、海外向けのプロモーションも強化を行うことで」
国内の集客力あるプロモーションに加え、海外向けプロモーションも強化する施策を継続している。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間中におきましても、国内外にて集客力のある様々なプロモーション媒体を活用したことにより2019年1月には1,000万ダウンロードを突破いたしました。」
国内外で複数の集客型プロモーション媒体を活用し、2019年1月に「トレバ」の1,000万ダウンロード突破という測定可能な成果を記載している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「テレビCMの放送や動画広告を活用したプロモーション活動を積極的に採用し、今夏においても大規模プロモーションを実施した結果、登録者数の大幅な増加に繋がり、当第２四半期連結累計期間中に900万ダウンロードを突破いたしました。」
テレビCM・動画広告の活用と今夏の大規模プロモーションを実施し、900万ダウンロード突破という測定可能な進展を記載している。 - FY2018引き上げ有価証券報告書
「国内向けに集客力のあるプロモーション活動の実行、海外向けのプロモーションも強化を行うことで」
従来の販促費の適正化・効率化から、国内の集客力あるプロモーションに加えて海外向けプロモーションも強化する方針へ、施策の範囲を広げている。 - FY2018-Q2販促費の金額開示有価証券報告書
「販売促進費 1,513,955 千円」
販売促進費の金額が注記で開示されている。適正化・最大効率化という方針自体への明示的な言及はない。 - FY2018-Q1再定義有価証券報告書
「テレビＣＭなど広告宣伝に力をいれ」
前年度に明示されなかった販促施策が再び記載され、販促費の適正化・効率化から、テレビCM等の広告宣伝を強化して「トレバ」を拡大する方向へ表現が移っている。 - FY2017削除有価証券報告書
「販売促進費 981,942」
四半期報告書で継続していた販促費の適正化・最大効率化という対応策は、当該年次報告書の経営戦略・課題の記載では明示されていない。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「販促費を収益力に見合った水準に適正化し、これまでの日本国内での自社運営で培った社内ノウハウを活かしながら最大効率化を目指す。」
販促費を収益力に見合う水準へ適正化し、国内自社運営のノウハウを活用して効率化する方針を継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「販促費を収益力に見合った水準に適正化し、これまでの日本国内での自社運営で培った社内ノウハウを活かしながら最大効率化を目指す。」
販促費を収益力に見合う水準へ適正化し、国内自社運営のノウハウを活用して効率化する方針を継続している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「販促費を収益力に見合った水準に適正化し、これまでの日本国内での自社運営で培った社内ノウハウを活かしながら最大効率化を目指す。」
販促費を収益力に見合う水準へ適正化し、国内自社運営のノウハウを活用する方針。