土地・建物およびソフトウェア取得への投資支出
FY2018-Q2に初出。27回の記載のうち26回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2018-Q3。直近の記載はFY2026-H1。
システム ディがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より3年早い。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに1社。
- FY2026-H1再定義有価証券報告書
「ソフトウエアの取得による支出160,338千円、有価証券の取得による支出598,763千円等により、資金が805,471千円減少（前年同期は167,897千円の資金減少）しました。」
当中間期の投資活動では、ソフトウェア取得支出160,338千円に加え、有価証券取得支出598,763千円が発生した。 - FY2025再定義有価証券報告書
「当連結会計年度において実施致しました設備投資の総額は22,199千円で、ソフトウェア事業における京都本社の設備改修、社内利用のパソコン購入等であります。」
投資内容が、本社近隣不動産取得の局面から、京都本社の設備改修・社内パソコン購入等の当期設備投資へ更新された。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「ソフトウエアの取得による支出154,387千円等により、資金が167,897千円減少（前年同期は205,189千円の資金減少）しました。」
当中間連結会計期間の投資活動では、ソフトウェア取得支出154,387千円を含め、資金が167,897千円減少した。 - FY2024-Q2再定義有価証券報告書
「ソフトウエアの取得による支出195,835千円等により、資金が205,189千円減少（前年同四半期は250,299千円の資金減少）しました。」
当第2四半期累計期間の投資活動では、ソフトウェア取得支出195,835千円を含め、資金が205,189千円減少した。 - FY2023再定義有価証券報告書
「有形固定資産の取得による支出197,821千円、ソフトウエアの取得による支出353,752千円、連結の範囲を伴う子会社株式の取得による支出138,786千円等により、資金が682,470千円減少しました。」
当期の投資活動として、有形固定資産・ソフトウェア取得および中村牧場株式会社取得に伴う支出を計上した。 - FY2023-Q3再定義有価証券報告書
「主な要因は、売上債権の回収により現金及び預金が52,247千円増加、仕掛品の積み上げ等により棚卸資産が37,106千円増加、京都本社第二ビルの稼働により建物及び構築物が165,345千円増加、子会社の買収によりのれんが134,129千円増加、次期システムのリリースによりソフトウエアが9,703千円増加したことに対して、代金回収による受取手形、売掛金及び契約資産が346,576千円減少、次期システムのリリースに伴いソフトウエア仮勘定が73,513千円減少したこと等によるものであります。」
京都本社第二ビルの稼働、子会社買収、次期システムのリリースに伴う建物・のれん・ソフトウェア関連資産の変動を記載している。 - FY2023-Q2再定義有価証券報告書
「主な要因は、京都本社第二ビルの稼働開始により建物及び構築物が172,276千円増加、パッケージのリリースによりソフトウエアが111,055千円増加したことに対して、代金回収により受取手形、売掛金及び契約資産が25,789千円減少、パッケージのリリースによりソフトウエア仮勘定が189,149千円減少、繰延税金資産が38,007千円減少したこと等によるものであります。」
京都本社第二ビルの稼働開始とパッケージのリリースに伴う建物・ソフトウェア資産の増加、ソフトウェア仮勘定の減少へ投資・開発関連資産の内容が更新された。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「主な要因は、売上計上により受取手形、売掛金及び契約資産が25,210千円増加、仕掛品の制作等により棚卸資産が56,235千円増加、次世代システムの開発によりソフトウエア仮勘定が28,662千円増加したこと対して、営業活動に伴う運転資金等により現金及び預金が653,954千円減少、償却によりソフトウエアが98,573千円減少したことによるものであります。」
次世代システム開発によるソフトウェア仮勘定28,662千円の増加など、第1四半期の開発関連資産・投資関連項目の変動を記載している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「当連結会計年度において実施致しました設備投資の総額は1,102,008千円で、ソフトウェア事業における事業用不動産の取得及び本社設備の改装、社内利用のパソコン購入等であります。」
事業用不動産の取得、本社設備改装、社内利用パソコン購入等を含む設備投資総額1,102,008千円の通期実績へ更新された。 - FY2022-Q3再定義有価証券報告書
「事業用不動産の購入により建物及び構築物（純額）が50,723千円増加、同じく土地が1,029,987千円増加、次期システムのリリースによりソフトウエアが262,360千円増加したことに対して、次期システム開発のリリースに伴いソフトウエア仮勘定が312,167千円減少しました。」
事業用不動産の購入と次期システムのリリースにより、土地・建物およびソフトウェア関連資産の構成が変化した。 - FY2022-Q2再定義有価証券報告書
「ソフトウエアの取得による支出191,587千円等により資金が211,570千円減少（前年同四半期は307,670千円の資金減少）しました。」
当第2四半期累計期間にソフトウェア取得支出191,587千円が発生し、投資活動による資金減少は211,570千円となった。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「仕掛品の制作等により棚卸資産が53,385千円増加、次世代システムの開発によりソフトウエア仮勘定が60,818千円増加したこと対して、営業活動に伴う運転資金等により現金及び預金が571,405千円減少、償却によりソフトウエアが60,863千円減少した」
次世代システムの開発に伴うソフトウェア仮勘定の増加額が更新され、第1四半期の投資・開発関連資産の変化が記載されている。 - FY2021再定義有価証券報告書
「ソフトウエアの取得による支出453,210千円等により、資金が478,044千円減少しました。」
当期の投資活動として、ソフトウェア取得支出453,210千円を含む投資活動による資金減少を記載している。 - FY2021-Q3再定義有価証券報告書
「本社設備の更新により建物及び構築物（純額）が8,152千円増加、次期システム開発に伴いソフトウエア仮勘定が137,503千円増加した」
本社設備更新に伴う建物・構築物の増加と、次期システム開発に伴うソフトウェア仮勘定137,503千円の増加を記載している。 - FY2021-Q2再定義有価証券報告書
「ソフトウエアの取得による支出299,928千円等により資金が307,670千円減少（前年同期は286,954千円の資金減少）しました。」
当第2四半期累計期間にソフトウェア取得支出299,928千円が発生し、投資活動による資金減少が307,670千円となった。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「仕掛品の制作等によりたな卸資産が48,434千円増加、次世代システムのリリースによりソフトウエアが44,473千円増加、次世代システムの開発によりソフトウエア仮勘定が16,599千円増加した」
次世代システムのリリースおよび開発に伴うソフトウェア・ソフトウェア仮勘定の増加を、第1四半期末の資産変動として記載している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「ソフトウエアの取得による支出546,694千円等により、資金が551,101千円減少しました。」
当期の投資活動として、ソフトウェア取得支出546,694千円を含む投資活動による資金減少を記載している。 - FY2020-Q3再定義有価証券報告書
「売上債権の回収により現金及び預金が317,191千円増加、納品前作業の積み上げによりたな卸資産が17,543千円増加、新しいプラットフォームで稼働するパッケージソフトウエアのリリースによりソフトウエアが364,184千円増加したことに対して、代金回収による受取手形及び売掛金が430,439千円減少、上記ソフトウエアのリリースによりソフトウエア仮勘定が144,769千円減少」
新しいプラットフォームで稼働するパッケージソフトウェアのリリースに伴い、ソフトウェア364,184千円増加、ソフトウェア仮勘定144,769千円減少となった資産変動を記載している。 - FY2020-Q2再定義有価証券報告書
「パッケージのバージョンアップ等によりソフトウエアが449,051千円増加したことに対して、パッケージの完成による振り替えでソフトウエア仮勘定が304,567千円減少」
パッケージのバージョンアップによるソフトウェア増加と、完成によるソフトウェア仮勘定からの振替を含む第2四半期末の投資・開発関連資産の変化を記載している。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「次世代システムの開発によりソフトウエア仮勘定が161,824千円増加」
次世代システムの開発に伴い、ソフトウェア仮勘定が161,824千円増加した事実を記載している。 - FY2019再定義有価証券報告書
「主な要因は、パッケージソフトウエアのバージョンアップ等によりソフトウエア仮勘定が223,587千円増加、子会社の取得及び吸収合併によりのれんが84,331千円増加した一方で、建物及び構築物が10,527千円減少したことによるものであります。」
パッケージソフトウェアのバージョンアップと、子会社取得・吸収合併に伴うのれん増加を含む通期の投資・開発関連資産の変化を記載している。 - FY2019-Q3再定義有価証券報告書
「納品前作業の積み上げによりたな卸資産が45,358千円増加、新しいプラットフォームで稼働するパッケージソフトウエアの制作作業等によりソフトウエア仮勘定が173,073千円増加、新たに子会社を取得したことによりのれんが91,130千円増加した」
新しいプラットフォームで稼働するパッケージソフトウェアの制作作業によりソフトウェア仮勘定が173,073千円増加し、子会社取得によりのれんが91,130千円増加した事実を記載している。 - FY2019-Q2再定義有価証券報告書
「主な要因は、仕掛品の積み上げによりたな卸資産が13,950千円増加、パッケージのバージョンアップ等によりソフトウエアが69,538千円増加、ソフトウエア仮勘定が17,937千円増加したことに対して、売上債権の回収により受取手形及び売掛金が9,918千円減少、繰延税金資産が13,423千円減少したことによるものであります。」
パッケージのバージョンアップ等によるソフトウェア69,538千円、ソフトウェア仮勘定17,937千円の増加を含む第2四半期末の投資・開発関連資産の変化を記載している。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「次世代システムの開発によりソフトウエア仮勘定が38,424千円増加」
次世代システムの開発に伴い、ソフトウェア仮勘定が38,424千円増加した事実を記載している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「固定資産は、前連結会計年度末残高1,776,712千円より305,093千円増加して2,081,806千円となりました。主な要因は、新たな事業所の設立により建物及び構築物が19,556千円、土地が175,664千円、パッケージソフトウエアのバージョンアップ等によりソフトウエア仮勘定222,123千円増加したことによるものであります。」
新事業所の設立に伴う土地・建物取得と、パッケージソフトウェアのバージョンアップによるソフトウェア仮勘定増加を含む固定資産投資の通期実績へ更新されている。 - FY2018-Q3再定義有価証券報告書
「主な要因は、売上債権の回収等により現金及び預金383,585千円増加、パッケージソフトウエアの機能アップ作業等によりソフトウエア仮勘定が158,816千円増加、新たに土地及び建物を取得したことにより土地が175,664千円増加、建物及び構築物が22,671千円増加したことに対して、代金回収による受取手形及び売掛金が714,310千円減少、減価償却等によりソフトウエアが92,785千円減少したこと等によるものであります。」
土地・建物の取得に加え、パッケージソフトウェアの機能アップ作業によるソフトウェア仮勘定の増加を記載しており、投資・開発支出に関する内容が更新されている。 - FY2018-Q2初出有価証券報告書
「新たに土地及び建物を取得したことにより土地が175,135千円、建物及び構築物が20,075千円増加したことに対して、代金回収による受取手形及び売掛金が79,748千円減少したことによるものであります。有形固定資産の取得による支出206,494千円、ソフトウエアの取得による支出193,796千円等により資金が402,437千円減少（前年同期は141,555千円の資金減少）しました。」
第2四半期に土地・建物を取得し、有形固定資産およびソフトウェアの取得に合計400百万円規模の支出が発生した事実を記載している。