Komori
イメージ情報開発(3803)・施策再定義直近の業務提携(2026-07-21)では「前進」

人材育成と体制整備

FY2017-Q1に初出。15回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載は2026-07-21。

15記載
11年にわたる
1うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2017-Q1 – FY2024-Q2再定義FY2024 – FY20262016: 220162017: 220172018: 020182019: 320192020: 220202021: 120212022: 120222023: 120232024: 120242025: 020252026: 22026
同じテーマの他社
優秀な人材の確保・育成974社が書いているテーマ・逆風42社・追い風1015社
尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている179社のうち14社を表示しています。上の文は179社すべてから計算しています。このテーマの1057件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-07-21前進業務提携

    「両社合同のAIリスキリングプログラム及びAIエンジニア育成プロジェクトを立ち上げ、AI技術を実装・運用できる次世代型IT人材の育成を加速いたします。」

    人材育成方針について、AIリスキリングプログラムとAIエンジニア育成プロジェクトという具体的な施策を示している。
  2. FY2026再定義有価証券報告書

    「当社グループは、従業員一人ひとりの専門性とキャリア形成を支援するため、業務を通じた育成(OJT)を基本としつつ、技術・知識の習得機会の提供に努めております。」

    人材育成を、従来の人材確保・研修や技術力強化から、OJT、専門性・キャリア形成、技術・知識の習得機会を含む人材育成方針として具体化している。
  3. FY2024再定義有価証券報告書

    「年齢制約のない人事評価体制により、個々人が自己の生活環境に合わせ役割を選択できる未来型人事運用を推進しております。」「自己啓発の重点推進としてeラーニングを従来以上に活用し、人材育成の基盤拡充を実施しております。」

    従来の人材確保・育成や体制整備に加え、年齢制約のない評価、個人の生活環境に応じた役割選択、eラーニング活用による人材育成へ施策を具体化している。
  4. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「これらの主要施策の推進にあわせて、当社の強みの根幹である技術力と人材力に磨きをかけるための積極的な投資や、ソリューションベンダーとの連携による最適ソリューションの提供、業務サービスの企画・開発等に努めてまいりました。」

    人材力を高めるための積極的な投資を、技術力への投資やサービス企画・開発と合わせて継続している。
  5. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「当社の強みの根幹である技術力と人材力に磨きをかけるための積極的な投資や、ソリューションベンダーとの連携による最適ソリューションの提供、業務サービスの企画・開発等に努めてまいりました。」

    技術力・人材力を高めるための投資と、業務サービスの企画・開発を継続している。
  6. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「将来の成長を見据えた経営体制強化のための人員確保、ITインフラの企画等による投資的費用の増加があり」

    将来の成長を見据えた経営体制強化の手段として、人員確保を進めていることを記載している。
  7. FY2020再掲有価証券報告書

    「当社人材リソースのみでは限りがあるため、人材供給パートナー企業の増強を図ってまいります。また、グループ内人材の育成を計画的に行い、開発スキルの向上を図り、付加価値の高いシステム開発の受注に繋げることで、業績の改善に努めてまいります。」

    人材供給パートナー企業の増強、グループ内人材の計画的育成、開発スキル向上を通じた高付加価値案件獲得の方針を再掲している。
  8. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「開発パートナー企業との連携およびグループ内人材の計画的育成により、プロジェクト推進能力の向上を図ってまいります。」

    開発パートナー企業との連携とグループ内人材の計画的育成を通じた能力向上を引き続き掲げている。
  9. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「今後軸となるビジネスを創りあげるため、オープンソースソフトウェアを活用した新たなビジネスへ注力し社内人材の育成を進めるとともに」

    オープンソースソフトウェアを活用した新規ビジネスへの注力と社内人材育成を引き続き進めている。
  10. FY2019再掲有価証券報告書

    「当社人材リソースのみでは限りがあるため、人材供給パートナー企業の増強を図ってまいります。また、グループ内人材の育成を計画的に行い、開発スキルの向上を図り」

    人材供給パートナー企業の増強とグループ内人材の計画的育成を、収益基盤強化に向けた施策として具体化している。
  11. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「これに対応できる人材の確保と社員研修を強化することで、収益基盤の強化を図ってまいります。」

    新規受注に対応する人材の確保と社員研修の強化を、収益基盤強化の施策として具体化している。
  12. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「外部企業との提携強化及び人材の育成、体制の整備を図ってまいります。」

    外部企業との提携強化、人材育成、体制整備を継続する方針を再掲している。
  13. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「外部企業との提携強化及び人材の育成、体制の整備を図ってまいります。」

    外部企業との提携強化、人材育成、体制整備を継続する方針を再掲している。
  14. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「外部企業との提携強化及び人材の育成、体制の整備を図ってまいります。」

    外部企業との提携強化、人材育成、体制整備を継続する方針を再掲している。
  15. FY2017-Q1初出有価証券報告書

    「外部企業との提携強化及び人材の育成、体制の整備を図ってまいります。」

    提携強化と併せて、人材育成および社内体制整備を事業展開の基盤づくりとして掲げている。
一緒に動いた変遷

「早期の業績黒字化」は、この変遷が動いた15回のうち2回、同じ書類で同じ向きに動きました。

222222★123456
  1. ★この変遷
  2. 1早期の業績黒字化2回
  3. 2利益率の改善・確保2回
  4. 3企業のIT投資回復と高付加価値サービス需要2回
  5. 4技術力・プロジェクト推進力・営業力・サービス開発力の強化2回
  6. 5個人消費・為替・株価・景気減速による先行き不透明感2回
  7. 6競争激化・案件価格低下および市場環境変化による業績影響2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
イメージ情報開発の次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-07-21の業務提携で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
人材育成と体制整備|イメージ情報開発(3803)の変遷 | Komori