業務効率改善・先進技術活用・パートナー連携による売上原価率改善
FY2019-Q3に初出。20回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q1。直近の記載はFY2026。
イメージ情報開発がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より3年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。11社中1社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに3社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「計画していた受注や製品販売が想定通り進まず、売上原価に占める労務費の割合が増加したこと、また、のれん償却費の負担発生などにより、営業損失は175,278千円(前連結会計年度は営業損失70,802千円)となりました。」
原価抑制・収益性改善の取り組みに対し、受注・製品販売の未達、労務費割合の上昇、のれん償却費により営業損失が拡大した。 - FY2026-H1受注未達による原価率悪化有価証券報告書
「見込んでいた受注が想定通り進まなかったことにより、外注費や労務費を含めた売上高原価率が増加しました。」
収益性向上・原価抑制のテーマに対し、見込んでいた受注が想定どおり進まず、外注費・労務費を含む売上高原価率が増加したと記載している。 - FY2025-H1要員・新サービス関連の原価増有価証券報告書
「要員の増加等に伴う原価増を賄うまでに至りませんでした。」「新サービス開始に伴う費用により売上原価が増加しました。」
原価改善を進めるテーマに対し、ITソリューションでは要員増加、BPO・サービスでは新サービス開始費用により売上原価が増加し、利益を押し下げたと記載している。 - FY2024原価改善未達有価証券報告書
「契約内容等の見直しによる原価改善を進めましたが予定通りには進捗せず」
原価改善のため契約内容等の見直しを進めたものの、予定どおりには進捗しなかったと記載している。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「一方、人員配置の最適化等による費用の抑制により、セグメント利益は92,811千円（前年同期比1.8％増）となりました。」
人員配置の最適化等による費用抑制を実施し、ITソリューションのセグメント利益が前年同期比1.8％増となった。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「これらの主要施策の推進にあわせて、当社の強みの根幹である技術力と人材力に磨きをかけるための積極的な投資や、ソリューションベンダーとの連携による最適ソリューションの提供、業務サービスの企画・開発等に努めてまいりました。」
技術力・人材力への投資、ソリューションベンダーとの連携、業務サービスの企画・開発を通じた収益性向上の取り組みを継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「これらの主要施策の推進にあわせて、当社の強みの根幹である技術力に磨きをかけるための積極的な投資や、パートナー企業との連携強化、収益性向上に向けた取り組み、新規顧客開拓のための体制強化、業務サービスの企画・開発等に努めてまいりました。」
パートナー企業との連携強化や収益性向上に向けた取り組みを継続しているが、ITソリューション全体では一過性大型案件の反動により減収減益となった。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「また、昨年来、業務プロセス面でのＱＣＤ向上の取り組みを実施してきた結果、サービス品質が安定し、生産性の向上等の成果が継続して表れております。さらにＢＰＯ・サービス分野では重点顧客の深耕によるサービス提供増に加え、小売店・飲食店の業況持ち直しによる売上増がありました。」
業務プロセス面のQCD向上を継続した結果、サービス品質の安定と生産性向上が表れたと記載している。従来の業務効率化・原価抑制策について、成果の継続を示している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「また、昨年来のＱＣＤ向上の取組みを実施してきた成果により、生産性が向上した結果、売上高は341,371千円（前年同期比19.6％増）となりました。」
昨年来のQCD向上の取り組みにより生産性が向上し、連結売上高が前年同期比19.6％増となったと記載している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「ＩＴソリューション分野では昨年来、業務プロセス面でＱＣＤ向上の取組みを実施してまいりました。この成果により、生産性が向上した結果、売上高は167,440千円(前年同期比27.1%増)となりました。」
業務プロセス面のQCD向上を継続した結果、生産性が向上し、連結売上高が前年同期比27.1％増となったと記載している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「企業システムのコンサルティング及び設計、開発につきましては、新型コロナウイルス感染症の拡大に伴う営業活動が停滞したものの、既存取引先との運用及び保守の業務受託等については影響を最小限に止められました。その結果、売上高は324,096千円（前年同期比13.3％減）となりましたが、プロジェクト管理の見直し等による売上原価の圧縮により、セグメント利益は67,522千円（前年同期比40.2％増）となりました。」
プロジェクト管理の見直し等による売上原価圧縮が進み、ITソリューションのセグメント利益は67,522千円、前年同期比40.2％増となった。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「企業システムのコンサルティング及び設計、開発につきましては、新型コロナウイルス感染症の拡大に伴う営業活動が停滞したものの、既存取引先との運用及び保守の業務受託等については影響を最小限に止められました。その結果、売上高は205,527千円（前年同期比22.5%減）となりましたが、プロジェクト管理の見直し等による売上原価の圧縮により、セグメント利益は38,098千円（前年同期比0.3%減）となりました。」
プロジェクト管理の見直し等により売上原価を圧縮し、ITソリューションのセグメント利益を38,098千円に維持した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「プロジェクト管理の見直し等による売上原価の圧縮により、セグメント利益は20,356千円（前年同期比44.4％増）となりました。」
プロジェクト管理の見直しを実施し、売上原価を圧縮した結果、ITソリューションのセグメント利益が前年同期比44.4％増となった。 - FY2020再掲有価証券報告書
「引き続き業務効率の改善や先進的な技術の活用、パートナー企業との連携強化等を通じて売上原価の抑制に努め、収益率の改善に注力いたします。」
業務効率化、先進技術の活用、パートナー企業との連携強化により売上原価を抑制し、収益率を改善する施策を引き続き掲げている。 - FY2020-Q3再定義有価証券報告書
「プロジェクト推進における提案から受注、開発、納品に至るまでの各プロセスの標準化と、この徹底により、不採算プロジェクトの撲滅を図ってまいります。具体的には、適切な契約、高い採算性、安定した品質、納期の厳守などの基本項目を厳格に管理してまいります。」
売上原価率改善の手段を、業務効率化等の一般的な方針から、全工程の標準化と不採算プロジェクトの撲滅、契約・採算・品質・納期の厳格管理へ具体化している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「引き続き業務効率の改善や先進的な技術の活用、パートナー企業との連携強化等を通じて売上原価の抑制に努め、収益率の改善に注力いたします。」
業務効率化、先進技術の活用、パートナー企業との連携強化により売上原価を抑制し、収益率を改善する施策を引き続き掲げている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「引き続き業務効率の改善や先進的な技術の活用、パートナー企業との連携強化等を通じて売上原価の抑制に努め、収益率の改善に注力いたします。」
業務効率化、先進技術の活用、パートナー企業との連携強化により売上原価を抑制し、収益率を改善する施策を引き続き掲げている。 - FY2019-Q3初出有価証券報告書
「引き続き業務効率の改善や先進的な技術の活用、パートナー企業との連携強化等を通じて売上原価の抑制に努め、収益率の改善に注力いたします。」
売上原価率の改善に向け、業務効率化、先進技術の活用、パートナー企業との連携強化を具体的な手段として初めてまとめて示している。