オープン化・ダウンサイジングによるメインフレーム需要減少
FY2016に初出。30回の記載のうち15回が「対処」で、最初の「対処」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。6社中4社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに0社。
- FY2026対処有価証券報告書
「当事業の主力である自動化およびメインフレーム向け製品について、マイグレーションやシステム更改が進展、パートナーとの協業が奏功し、売上高、営業利益ともに計画通りに推移しました。」
メインフレーム需要減少リスクが継続する中、マイグレーション、システム更改、パートナー協業によりプロダクトサービスは計画通りに推移した。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「当事業の主力であるメインフレーム向け製品については、富士通株式会社が2022年2月に発表した撤退計画の影響が徐々に出てきているものの、他のプラットフォームへの移行案件の受注等が当該影響分を補い、事業全体の収益は微増となりました。」
富士通の撤退計画による影響が徐々に顕在化している。一方、他プラットフォームへの移行案件の受注により影響分を補い、事業全体の収益は微増となった。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「メインフレームベンダーの製品保守終了に伴うリプレイス案件の増加や、海外のお客様からのシステム増強、およびサービス提供形態の見直しを含めた案件対応により、メインフレーム事業は大幅な増収増益となりました。」
ベンダー保守終了やダウンサイジングの環境下でも、リプレイス、海外顧客のシステム増強、サービス提供形態の見直しを取り込み、メインフレーム事業は大幅な増収増益となった。 - FY2024対処有価証券報告書
「メインフレーム事業は、富士通（株）製のメインフレームおよび関連サービスの完全撤退を発表以降、ダウンサイジングに取り組む企業が増加したものの、金融業を中心とした延長利用企業からの継続および追加受注により、本セグメントの利益を牽引しました。」
メインフレーム需要減少リスクが残る中、延長利用企業からの継続・追加受注により、プロダクトサービスの利益を牽引している。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「メインフレーム事業においても、ハードウェアやシステム更改に伴う受注により、計画通り推移しました。」
オープン化・ダウンサイジングによる需要減少リスクが残る中、ハードウェアおよびシステム更改案件の受注により、メインフレーム事業は計画通りに推移している。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「メインフレーム事業においては、ハードウェアやシステム更改に伴う受注により、計画通り推移しました。」
メインフレーム需要減少リスクが残る中、ハードウェア・システム更改案件を受注し、計画通りに推移している。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「しかし、メインフレーム事業においては、キャッシュレス決済の増加等に伴うシステム増強需要が沈静化したことにより、セグメント全体では、減収減益となりました。」
キャッシュレス決済の増加に伴うシステム増強需要の沈静化が、メインフレーム事業の減収減益として実際の業績に表れた。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「利益面では、メインフレーム事業において、金融業界で行われたシステム増強投資が一巡した影響を受けました。」
メインフレーム需要減少リスクに関連し、金融業界のシステム増強投資一巡による反動減がプロダクトサービスの利益面に実際に影響した。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「利益面では、主に前期に盛り上がりを見せた、巣ごもり需要の増加に伴う電子商取引の決済量の増加に対応するための金融業界におけるメインフレームの増強投資一巡による反動減の影響を受けました。」
メインフレームの増強投資が一巡した反動減が、プロダクトサービスの利益面に実際に影響した。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「自動化・帳票プロダクトでは、事業部とセールスユニットが連携したシステム更改に関する顧客ニーズへの対応、既存のお客様のイベントにあわせたプロアクティブなアプローチなどが奏功し、オンプレミスやメインフレームからのマイグレーション、電子化による帳票基盤刷新などのサービス移行案件が増加しました。メインフレーム事業では、引き続きキャッシュレス決済の増加対応などによる金融業界からの案件受注が業績をけん引しました。」
オープン化・ダウンサイジングによるメインフレーム需要減少リスクに対し、マイグレーション、帳票基盤刷新、金融業界のキャッシュレス決済関連案件を取り込んでいる。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「また、メインフレーム事業では、金融業において今後10年間を見据えたシステム更改に関する案件の受注が多く、業績をけん引しました。」
メインフレーム需要減少リスクが残る中、金融業の今後10年間を見据えたシステム更改案件を受注し、事業が業績をけん引している。 - FY2022対処有価証券報告書
「自動化事業ではオンプレミス製品をクラウド化へと移行する需要の取り込みが奏功したこと、メインフレーム事業ではキャッシュレス決済の増加による金融業界からの案件の受注等が活況であったことが、業績をけん引しました。」
メインフレーム需要減少リスクが残る中、オンプレミス製品のクラウド化需要やキャッシュレス決済関連の金融案件を取り込み、プロダクトサービスの増収増益につなげている。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「メインフレーム事業ではキャッシュレス決済の増加による金融業界からの案件の受注等により当四半期の計画値を上回りました。」
メインフレーム需要減少リスクが残る中、キャッシュレス決済の増加に伴う金融業界案件を取り込み、当四半期の計画値を上回った。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「前期にあった大型案件の反動減の影響を受けたものの、金融業などをはじめとする大手のお客様のシステム更新ニーズを確実に捉え、堅調に推移しました。」
メインフレーム事業では、前期大型案件の反動減による減収が実績化した一方、大手顧客のシステム更新ニーズを取り込み、事業は堅調と説明している。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「前期にあった大型案件の反動減の影響を受けたものの、金融業などをはじめとする大手のお客様のシステム更新ニーズを確実に捉え、堅調に推移しました。」
前期大型案件の反動減がメインフレーム事業の減収要因として実績化した一方、大手顧客のシステム更新ニーズを取り込み、事業は堅調に推移している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「金融業などをはじめとする大手のお客様のシステム更新ニーズを確実に捉え、堅調に推移しました。」
メインフレーム市場全体の減少傾向がある中でも、大手顧客のシステム更新ニーズを捉え、事業は堅調に推移していると説明している。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「金融業などをはじめとする大手のお客様の事業基盤を支えるメインフレーム事業は、システム更改などのニーズを捉え堅調に推移しました。」
メインフレーム需要減少への対応について、システム更改ニーズを取り込み、当第1四半期は売上高5億18百万円、営業利益2億69百万円と増収増益になっている。 - FY2020対処有価証券報告書
「メインフレーム市場全体は緩やかな減少傾向にあるものの、キャッシュレス政策の追い風を受け、電子マネーなどの少額決済は増加しています。これに伴うデータ処理量の増加は、機器のグレードアップニーズや継続製品サポートへのお客様のニーズにつながり、需要面では安定傾向となっています。」
市場全体の減少リスクは継続する一方、少額決済に伴う機器更新・継続サポート需要を取り込み、メインフレーム事業は売上高7.7％増、営業利益5.9％増となった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「メインフレーム市場全体は緩やかな減少傾向にあるものの、キャッシュレス政策の追い風を受け、電子マネーなどの少額決済は増加しています。これに伴うデータ処理量の増加は、機器のグレードアップニーズや継続製品サポートへの顧客ニーズにつながり、需要面では安定傾向となっています。」
メインフレーム市場全体の緩やかな減少傾向は続く一方、少額決済に伴う処理量増加、機器グレードアップ、継続サポートの需要により需要面は安定傾向と説明している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「メインフレーム市場全体は緩やかな減少傾向にあるものの、電子マネーなどの少額決済の増加に伴うデータ処理量の増加による機器のグレードアップニーズや継続製品サポートへの強い顧客ニーズなどにより需要面では安定傾向となっています。」
メインフレーム市場の緩やかな減少傾向は続いている一方、機器のグレードアップと継続製品サポートへの需要により、需要面は安定傾向と説明している。上期の同事業は売上高10億22百万円、営業利益5億28百万円で、前年同期比では減収減益となった。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「当事業においては売上、利益面ともに、一部案件の受注遅れが影響しました。なお、メインフレーム市場全体は緩やかな減少傾向にあるものの、電子マネーなどの少額決済の増加に伴うデータ処理量の増加による機器のグレードアップニーズや継続製品サポートへの強い顧客ニーズなどにより需要面では安定傾向となっています。」
メインフレーム事業で一部案件の受注遅れによる売上・利益への影響が実際に発生した一方、機器のグレードアップや継続サポート需要により需要面は安定傾向と説明している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「当期の業績は、売上高20億63百万円（前期比7.6％減）、営業利益10億79百万円（同8.4％減）となりました。メインフレーム事業においては、お客様の機器更新動向が谷間にあり、前年度上期の売上に貢献したホストコンピュータ増強や機器更新案件などの大型案件の受注がなかったことによる反動減の影響を受けました。しかしながら、需要面では安定傾向となっています。」
機器更新動向の谷間と大型案件不在による減収減益が実績として発生した一方、需要自体は安定傾向と説明している。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「お客様の業務拡大、業務統合によるホストコンピュータ増強提案や、機器更改を見据えた提案、さらには大規模システム運用におけるコンサルティング案件を受注したことが奏功しました。」
オープン化・ダウンサイジング環境への対応が、ホストコンピュータ増強、機器更改、大規模運用コンサルティング案件の受注に結び付いている。 - FY2018対処有価証券報告書
「お客様のシステムおよびホストコンピュータ機器更改を見据えた提案や、データセンターの統合や移転などのリスク管理を当社のノウハウをもとにソリューション化した協働提案活動が奏功しました。」
メインフレーム需要減少への対応が、機器更改、データセンター統合・移転のリスク管理を含む協働提案として定着し、提案活動が奏功している。 - FY2018-Q3対処有価証券報告書
「お客様のシステムおよびホストコンピュータの機器更改やシステム能力向上を見据えた提案活動が奏功しました。現在、利用が拡大している電子マネーや携帯クレジットの少額決済サービスでは、データ処理量増加に対応するためのシステム増強が課題となっています。」
メインフレームのオープン化・ダウンサイジング環境への対応として、機器更改・システム能力向上の提案が奏功し、決済システム増強案件の受注にも至っている。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「お客様のシステムおよびホストコンピュータ機器更改を見据えた提案やシステムセンター統合時のリスク管理コンサルティング活動に注力した結果、前年同期比増収増益となりました。」
メインフレーム需要減少への対応として、機器更改提案とシステムセンター統合時のリスク管理コンサルティングに注力し、同事業は前年同期比増収増益となっている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「オープン化やダウンサイジング化といったIT基調に変化はなく、こうした外部環境の変化に対応するソリューションの重点提案や既存のお客様のシステム更改案件への取り組みを行いました。前年同期比では若干の減収となりましたが、減収率は当初計画を下回ることができました。」
オープン化・ダウンサイジング化によるメインフレーム需要への影響は継続しているが、提案・更改対応により減収率は計画を下回った。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「オープン化やダウンサイジング化といったIT基調に変化はないものの、これら外部環境の変化に対応するソリューションの重点提案や既存のお客様のシステム更改案件への取組みを行いました。前年同期比では若干の減収となりましたが、減収率は計画を下回ることができました。」
オープン化・ダウンサイジング化は継続しているが、ソリューション提案とシステム更改案件への対応を続け、減収率は計画を下回った。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「オープン化やダウンサイジング化といったIT基調に変化はないものの、これら外部環境の変化に対応するソリューションの重点提案や既存のお客様のシステム更改案件への取組みが奏功し、若干の減収となったものの期初計画を上回りました。」
オープン化・ダウンサイジング化の外部環境は継続しているが、ソリューション提案とシステム更改案件への対応を進めている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当期の連結売上高の約30％を占めるメインフレーム事業に関係する製品は、当社のお客様の基幹業務システムに多く組み込まれております。」
企業統廃合、技術革新、ダウンサイジング化、オープン化により、製品使用や保守契約が減少する可能性を挙げている。