新技術研修と新技術・サービスの創出
FY2017に初出。9回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに56社。
- FY2025前進有価証券報告書
「農業ＩＣＴ領域において農業分野に特化した生成ＡＩの開発プロジェクトに参画したほか、サイバーセキュリティ領域において、エンジニアの育成やセキュリティ脆弱性診断の提供に取り組みました。」
新技術・サービス創出の対象が農業向け生成AI、サイバーセキュリティへ具体化した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「「新領域へのチャレンジ」に向けては、昨今、対策の重要性が高まっているサイバーセキュリティ領域や、今後拡大が見込まれるデジタル金融領域など、新たな事業領域拡大に向けた検討やエンジニアの育成を進めました。」
新領域対応のためのエンジニア育成を、サイバーセキュリティ・デジタル金融の検討とともに継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「基盤事業においては、顧客のデジタルトランスフォーメーション実現や基幹システム刷新に向けた大型請負案件の需要に対応するため、ＩＴ基盤構築本部を設置するなど組織体制を強化するとともに、事業部・グループ間の連携強化により開発体制を構築し受注獲得に取り組みました。」
新技術・ソリューションへの対応を、組織体制強化、事業部・グループ間連携、新たなソリューション開発を通じて継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「基盤事業においては、顧客のデジタルトランスフォーメーション実現や基幹システム刷新に向けた需要を取り込むべく体制を強化するとともに、競争力や生産性向上に向けて新たなソリューション開発に取り組みました。」
競争力・生産性向上に向けた新たなソリューション開発を、新技術・サービス創出の取り組みとして継続している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「新たなサービスの共同開発を進めていくにあたり、ＴＤＳＥから当社に対しＡＩビジネスに関わる教育プログラム提供を進めるほか、両社で重要とする事業領域を定め、協力していくこととします。」
AIを含む新技術・サービス創出について、TDSEとの提携を通じたAI教育プログラム提供と共同開発という具体的な進展が示された。 - FY2019再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループでは、新しい技術の習得に向けた研修の実施や新たな技術・サービスの創出に、継続的に取り組んでおります。」
新技術研修と新たな技術・サービス創出を、技術革新への対応策として継続している。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「さらに、持続的成長の実現と中長期の企業価値向上に向けて、先端技術に対応できる技術者の育成や、新規事業創出などイノベーションを生み出すことができる人材の育成に努めた」
新技術研修という従来の表現から、先端技術対応の技術者とイノベーション創出人材の育成へ、育成対象を具体化している。 - FY2018前進有価証券報告書
「ＡＩ、ＩｏＴ、フィンテック等の新技術、次世代ＥＲＰ等の技術者育成」
新技術の対象をAI、IoT、フィンテック、次世代ERPと具体化し、技術者育成を当期の主要施策として明示している。 - FY2017初出有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループでは、新しい技術の習得に向けた研修の実施や新たな技術・サービスの創出に、継続的に取り組んでおります。」
技術陳腐化への対応として、新技術研修と新たな技術・サービス創出を継続施策としている。