顧客企業の計画見直しによる案件延期・凍結
FY2017-Q3に初出。11回の記載のうち8回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2021-Q2。直近の記載はFY2024-Q3。
キーウェアソリューションズがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。6社中3社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに5社。
- FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「売上高につきましては、前述の案件獲得などによる増加要因があったものの、前期から継続している基幹システム系案件の開発収束や顧客都合により一部大型案件の受注時期が遅れたことなどが影響し、前期比で減少となりました。」
顧客都合による一部大型案件の受注時期の遅れが、当第3四半期にも売上高の減少要因として実際に発生している。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「売上高につきましては、前期から継続している基幹システム系案件の開発収束や顧客都合により一部大型案件の受注時期が遅れたことなどが影響し、前期比で減少となりました。」
顧客都合による一部大型案件の受注時期の遅れが、当四半期にも実際に発生した。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「売上高につきましては、前期に開発を行った基幹系システム案件の開発が収束し保守工程に移行したことによる反動減に加え、当初見込んでいた案件の顧客都合による中断などが影響し、前期比で減少となりました。」
顧客都合による案件中断が実際に発生し、SI事業の売上高減少要因となった。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「受注高につきましては、ＥＲＰ系での新規大型案件の獲得や前期から継続している案件の維持保守工程の受注などがあったものの、流通・サービス系で生じた顧客都合による受注延伸や失注に加え、前期に基幹系システム刷新の大型案件獲得があった反動減などが影響し、前期比で減少いたしました。」
顧客都合による受注延伸・失注が、当四半期にもSI事業の受注高減少要因として実際に発生している。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「受注高につきましては、基幹システム構築系において新規の大型案件の獲得などがありましたが、流通系、ホテル系等で生じた顧客都合による受注延伸や失注などが影響し、前期比で減少いたしました。」
顧客都合による受注延伸・失注が当四半期にも発生し、SI事業の受注高減少要因として記載されている。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「卸・小売業やホテル業など、当社グループの一部の顧客においても、案件規模の縮小や受注の延期などが発生しております。」
新型コロナウイルス感染症の影響により、顧客案件の規模縮小・受注延期が当期にも実際に発生している。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「一方で、新型コロナウイルス感染症により事業活動に影響を受けた一部既存顧客から受注の延期・規模縮小等が発生したことから、既存顧客の深耕や既存案件の拡大など新規案件の獲得を進めたほか、販売費及び一般管理費の抑制に取り組みました。」
新型コロナウイルス感染症の影響により、既存顧客から受注延期・案件規模縮小が引き続き実際に発生している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「一方で、新型コロナウイルス感染症により事業活動に影響を受けた一部既存顧客から受注の延期・規模縮小等が発生したことから」
顧客の事業活動への影響により、既存顧客の受注延期・案件規模縮小が実際に発生した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「売上高につきましては、見込んでいた案件の中断などが影響し、前期比で減少となりました。」
見込んでいた案件の中断がSI事業の売上高減少要因として記載されている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「売上高については顧客企業の計画見直しによる案件の延期や凍結、さらに開発体制構築のタイミングが合わず受注を見送るといった事象が発生した結果、前期を下回る結果となりました。」
顧客計画の見直しによる案件延期・凍結が通期業績の減収要因として再確認されている。 - FY2017-Q3初出有価証券報告書
「顧客企業の計画の見直しによる案件の延期や凍結、さらに開発体制構築のタイミングが合わず受注を見送るといった事象が発生いたしました。」
顧客企業の計画見直しに伴う案件延期・凍結が実際に発生し、受注・売上高の減少要因として記載されている。