グループ全体1,000名程度の事業活動体制
FY2023に初出。9回の記載のうち5回が「引き上げ」で、最初の「引き上げ」はFY2025。直近の記載は2026-08-12。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。8社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに9社。
- 2026-08-12前進決算
「コンサルタントを含む当社グループ全体の従業員数は855名となり、前連結会計年度末比35名増加（4.3％増）、前年同期末比120名増加（16.3％増）となりました。」
グループ全体の従業員数が855名に増加し、1,500名～2,000名程度の事業活動体制目標に向けた規模拡大を示した。 - FY2026引き上げ有価証券報告書
「また、マネジメント機能や営業力・ブランドの強化、AI駆動開発等の拡充によるサービスの高付加価値化、さらには外部企業との提携など、グループ全体で1,500名～2,000名程度での事業活動が高次元（高い事業対応能力と高い顧客満足度）で実現できるように経営基盤を強化して参ります。」
従来のグループ全体1,000名～1,500名程度という規模目標を1,500名～2,000名程度へ拡大し、AI駆動開発、営業・ブランド、外部提携を手段として示した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「コンサルタント数（注）は669名となり、前連結会計年度末比で59名（9.7％）の増員、前年同期末比で88名（15.1％）の増員となりました。 コンサルタントを含む当社グループ全体の従業員数は772名となり、前連結会計年度末比で79名（11.4％）の増員、前年同期末比で117名（17.9％）の増員となりました。」
グループ全体1,000名～1,500名程度の事業活動体制という目標自体の変更は記載されていないが、コンサルタント669名、グループ全体772名まで人員が増加し、目標に向けた規模拡大が進んだ。 - FY2025引き上げ有価証券報告書
「採用・育成面においては、優秀なエンジニアやコンサルタントの採用を年間100名-120名規模で継続するとともに、ビジネスと先端ＩＴ技術に精通したいわゆる“二刀流”人材の育成を進めます。また、経営基盤を強固にするため、マネジメント層や営業機能の強化、プロジェクトの品質管理活動の徹底、戦略的な報酬・処遇制度の進化を進め、結果として、グループ全体で1,000名-1,500名程度での事業活動が想定できるように必要な策を着実に進めてまいります。」
従来のグループ全体1,000名程度という規模目標を、1,000名～1,500名程度へ拡大した。年間採用、二刀流人材育成、管理・営業機能強化、品質管理、報酬制度を手段として示している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「結果として、まずはグループ全体で1,000名程度での事業活動が想定できるように必要な策を着実に進めてまいります。」
グループ全体で1,000名程度の事業活動を想定する規模目標を再確認した。 - FY2023初出有価証券報告書
「結果として、まずはグループ全体で1,000名程度での事業活動が想定できるように必要な策を着実に進めてまいります。」
コンサルタント・エンジニアの採用拡大や管理基盤強化の帰結として、グループ全体で1,000名程度の事業活動を想定する規模目標を初めて明示した。